【動画マーケティングを行うマーケティング担当者へ調査】 54.5%が動画の「費用対効果が曖昧」なことを課題に

〜その背景には「視聴者の個人データが取れない」ことも〜

利益の最大化のためのマーケティング中心とした各種支援事業を行う株式会社CT(所在地:千代田区、代表者:田坂学)は、動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名を対象に、「動画マーケティング」に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせします。
  • サマリー

サマリーサマリー

 
  • 調査概要
調査概要:「動画マーケティング」に関する調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年1月5日〜同年1月10日
有効回答:動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名
 
  • 動画マーケティングにおいて利用している媒体、「YouTube」が79.8%、「Instagram」が46.5%
   「Q1.動画を活用したマーケティングにおいて、利用している媒体を教えてください。(複数回答)」(n=99)と質問したところ、「YouTube」が79.8%、「Instagram」が46.5%、「自社(オウンドメディア・HP・LP)」が46.5%という回答となりました。

「Q1.動画を活用したマーケティングにおいて、利用している媒体を教えてください。(複数回答)」「Q1.動画を活用したマーケティングにおいて、利用している媒体を教えてください。(複数回答)」

・YouTube:79.8%
・Instagram:46.5%
・自社(オウンドメディア・HP・LP):46.5%

・Twitter:41.4%
・Facebook:32.3%
・TikTok:18.2%
・タクシー広告:5.1%
・その他:4.0%
   ・37歳:外部の専門的な情報サイト。
   ・31際:外部ベンダー。
   ・25歳:line。
 
  • 動画マーケティングの課題、「費用対効果が曖昧」が54.5%、「コンバージョン等の数値化が難しい」が41.4%
   「Q2.動画を活用したマーケティングにおける課題を教えてください。(複数回答)」(n=99)と質問したところ、「費用対効果が曖昧」が54.5%、「コンバージョン等の数値化が難しい」が41.4%、「動画制作に時間がかかる」が39.4%という回答となりました。

「Q2.動画を活用したマーケティングにおける課題を教えてください。(複数回答)」「Q2.動画を活用したマーケティングにおける課題を教えてください。(複数回答)」

・費用対効果が曖昧:54.5%
・コンバージョン等の数値化が難しい:41.4%
・動画制作に時間がかかる:39.4%

・動画制作費が高い:37.4%
・動画制作に関するノウハウがない:21.2%
・人材不足:20.2%
・成果が出るまで時間がかかる:14.1%
・ターゲティングができていない:13.1%
・その他:1.0%
・特にない:4.0%
 
  • 数値化・費用対効果に課題を抱いている企業における現状、「とりあえず動画をアップロードしている(YouTube等)」(51.4%)や「社内への成果報告が難しい」(50.0%)の声
   「Q3.Q2で「コンバージョン等の数値化が難しい」「費用対効果が曖昧」と回答した方にお聞きします。自社の状況で当てはまるものを教えてください。(複数回答)」(n=70)と質問したところ、「とりあえず動画をアップロードしている(YouTube等)」が51.4%、「社内への成果報告が難しい」が50.0%、「予算獲得が難しい」が30.0%という回答となりました。

 「Q3.Q2で「コンバージョン等の数値化が難しい」「費用対効果が曖昧」と回答した方にお聞きします。自社の状況で当てはまるものを教えてください。(複数回答)」 「Q3.Q2で「コンバージョン等の数値化が難しい」「費用対効果が曖昧」と回答した方にお聞きします。自社の状況で当てはまるものを教えてください。(複数回答)」

・とりあえず動画をアップロードしている(YouTube等):51.4%
・社内への成果報告が難しい:50.0%
・予算獲得が難しい:30.0%

・どういった動画にリソースを集中すれば良いかわからない:28.6%
・とりあえず動画を制作している:27.1%
・その他:0.0%
 
  • 約半数が、動画マーケティングにおいて、「期待する効果が得られず」
   「Q4.動画を活用したマーケティングを行なった結果、期待する効果は得られましたか。」(n=99)と質問したところ、「得られた」が53.5%、「得られなかった」が46.5%という回答となりました。

 「Q4.動画を活用したマーケティングを行なった結果、期待する効果は得られましたか。」 「Q4.動画を活用したマーケティングを行なった結果、期待する効果は得られましたか。」

・得られた:53.5%
・得られなかった:46.5%
 
  • 期待する効果が得られなかった理由、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%
   「Q5.Q4で「得られなかった」と回答した方にお聞きします。得られなかった理由を教えてください。(複数回答)」(n=46)と質問したところ、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%、「どんな動画が刺さるか不明」が30.4%という回答となりました。

「Q5.Q4で「得られなかった」と回答した方にお聞きします。得られなかった理由を教えてください。(複数回答)」「Q5.Q4で「得られなかった」と回答した方にお聞きします。得られなかった理由を教えてください。(複数回答)」

・売上につながらない:69.6%
・認知がとれない:41.3%
・どんな動画が刺さるか不明:30.4%

・視聴者の個人データ/動画視聴データが取れない:28.3%
・予算がかかりすぎる:23.9%
・時間がかかりすぎる:17.4%
・クリエイティブの質が低い:8.7%
・その他:4.3%
・わからない:0.0%
 
  • 他にも、「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」の声も
   「Q6.Q5で「わからない」以外を回答した方に質問します。Q5で回答した以外に、得られなかった理由があれば教えてください。(自由回答)」と質問したところ、「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」など24件の回答が得られました。

<自由回答・一部抜粋>
・44歳:KPIの設定、事前の効果値予測が難しい。
・28歳:製作費を考えるとCVが少ない。
・49歳:KPIは設定するものの、設定した数値と乖離することがあり、その説明や改善施策が難しい。
・41歳:運営が難しい。
・48歳:ニーズに合わせた動画を作るのが大変。
・39歳:売上との連動性が見えない。
・39歳:コンプライアンスの課題が大きい。
・27歳:コンバージョンに繋がらない。
 
  • 動画マーケティングを行っている企業の69.7%が、「視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要」と回答
   「Q7.現在利用している媒体以外で、視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要だと思いますか。」(n=99)と質問したところ、「絶対に必要」が21.2%、「やや必要」が48.5%という回答となりました。

「Q7.現在利用している媒体以外で、視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要だと思いますか。」「Q7.現在利用している媒体以外で、視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要だと思いますか。」

・絶対に必要:21.2%
・やや必要:48.5%

・あまり必要ではない:18.2%
・全く必要ではない:4.0%
・わからない:8.1%
 
  • ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、約7割の企業が「自社動画メディアを持つ必要がある」と回答
   「Q8.ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、自社動画メディアを持つ必要があると思いますか。」(n=99)と質問したところ、「絶対に必要」が18.2%、「やや必要」が47.5%という回答となりました。

「Q8.ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、自社動画メディアを持つ必要があると思いますか。」「Q8.ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、自社動画メディアを持つ必要があると思いますか。」

・絶対に必要:18.2%
・やや必要:47.5%

・あまり必要ではない:23.2%
・全く必要ではない:4.0%
・わからない:7.1%
 
  • まとめ
   今回は、動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名を対象に、「動画マーケティング」に関する実態調査を行いました。

   動画マーケティングにおいて、79.8%が「YouTube」、46.5%が「Instagram」を利用しており、動画マーケティングの課題としては、「費用対効果が曖昧」(54.5%)や、「コンバージョン等の数値化が難しい」(41.4%)の声が多数を占めました。また、そのように回答した企業の現状としては、「とりあえず動画をアップロードしている(YouTube等)」や「社内への成果報告が難しい」の声がそれぞれ半数以上となりました。

   動画マーケティングにおいて、約半数が期待する効果が得られておらず、その理由としては、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%、他にも「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」の声が見受けられました。動画マーケティングを行っている企業の69.7%が、「視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要」と考えており、また、ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、「自社動画メディアを持つ必要がある」と回答した企業は約7割に上りました。

   近年、よく話題に上るようになった動画マーケティングですが、今回の調査で約半数の企業が「期待する効果が得られていない」と回答したことからも、思っているより効果が得ることが難しいことが窺えます。そのように運用が難しい動画マーケティングですが、まずは視聴者の個人データを取得し、活用できる自社動画メディアを持つことが、効果的な動画制作、発信に役立つのではないでしょうか。
 
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  • 会社概要
会社名 :株式会社CT
設立  :2019年2月4日
代表  :田坂学
所在地 :東京都千代田区九段南1丁目5−6 りそな九段ビル5F
事業内容:マーケティング支援事業、動画メディア支援事業、ウェブライティング事業
URL  :https://stand-spring.com/company/
 
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