【動画マーケティングを行うマーケティング担当者へ調査】 54.5%が動画の「費用対効果が曖昧」なことを課題に

〜その背景には「視聴者の個人データが取れない」ことも〜

株式会社CT

2022年1月13日 11時00分

利益の最大化のためのマーケティング中心とした各種支援事業を行う株式会社CT（所在地：千代田区、代表者：田坂学）は、動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名を対象に、「動画マーケティング」に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせします。

サマリー

サマリー

調査概要

調査概要：「動画マーケティング」に関する調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2022年1月5日〜同年1月10日
有効回答：動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名

動画マーケティングにおいて利用している媒体、「YouTube」が79.8%、「Instagram」が46.5%

「Q1.動画を活用したマーケティングにおいて、利用している媒体を教えてください。（複数回答）」（n=99）と質問したところ、「YouTube」が79.8%、「Instagram」が46.5%、「自社（オウンドメディア・HP・LP）」が46.5%という回答となりました。

「Q1.動画を活用したマーケティングにおいて、利用している媒体を教えてください。（複数回答）」

・YouTube：79.8%
・Instagram：46.5%
・自社（オウンドメディア・HP・LP）：46.5%
・Twitter：41.4%
・Facebook：32.3%
・TikTok：18.2%
・タクシー広告：5.1%
・その他：4.0%
・37歳：外部の専門的な情報サイト。
・31際：外部ベンダー。
・25歳：line。

動画マーケティングの課題、「費用対効果が曖昧」が54.5%、「コンバージョン等の数値化が難しい」が41.4%

「Q2.動画を活用したマーケティングにおける課題を教えてください。（複数回答）」（n=99）と質問したところ、「費用対効果が曖昧」が54.5%、「コンバージョン等の数値化が難しい」が41.4%、「動画制作に時間がかかる」が39.4%という回答となりました。

「Q2.動画を活用したマーケティングにおける課題を教えてください。（複数回答）」

・費用対効果が曖昧：54.5%
・コンバージョン等の数値化が難しい：41.4%
・動画制作に時間がかかる：39.4%
・動画制作費が高い：37.4%
・動画制作に関するノウハウがない：21.2%
・人材不足：20.2%
・成果が出るまで時間がかかる：14.1%
・ターゲティングができていない：13.1%
・その他：1.0%
・特にない：4.0%

数値化・費用対効果に課題を抱いている企業における現状、「とりあえず動画をアップロードしている（YouTube等）」（51.4%）や「社内への成果報告が難しい」（50.0%）の声

「Q3.Q2で「コンバージョン等の数値化が難しい」「費用対効果が曖昧」と回答した方にお聞きします。自社の状況で当てはまるものを教えてください。（複数回答）」（n=70）と質問したところ、「とりあえず動画をアップロードしている（YouTube等）」が51.4%、「社内への成果報告が難しい」が50.0%、「予算獲得が難しい」が30.0%という回答となりました。

「Q3.Q2で「コンバージョン等の数値化が難しい」「費用対効果が曖昧」と回答した方にお聞きします。自社の状況で当てはまるものを教えてください。（複数回答）」

・とりあえず動画をアップロードしている（YouTube等）：51.4%
・社内への成果報告が難しい：50.0%
・予算獲得が難しい：30.0%
・どういった動画にリソースを集中すれば良いかわからない：28.6%
・とりあえず動画を制作している：27.1%
・その他：0.0%

約半数が、動画マーケティングにおいて、「期待する効果が得られず」

「Q4.動画を活用したマーケティングを行なった結果、期待する効果は得られましたか。」（n=99）と質問したところ、「得られた」が53.5%、「得られなかった」が46.5%という回答となりました。

「Q4.動画を活用したマーケティングを行なった結果、期待する効果は得られましたか。」

・得られた：53.5%
・得られなかった：46.5%

期待する効果が得られなかった理由、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%

「Q5.Q4で「得られなかった」と回答した方にお聞きします。得られなかった理由を教えてください。（複数回答）」（n=46）と質問したところ、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%、「どんな動画が刺さるか不明」が30.4%という回答となりました。

「Q5.Q4で「得られなかった」と回答した方にお聞きします。得られなかった理由を教えてください。（複数回答）」

・売上につながらない：69.6%
・認知がとれない：41.3%
・どんな動画が刺さるか不明：30.4%
・視聴者の個人データ／動画視聴データが取れない：28.3%
・予算がかかりすぎる：23.9%
・時間がかかりすぎる：17.4%
・クリエイティブの質が低い：8.7%
・その他：4.3%
・わからない：0.0%

他にも、「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」の声も

「Q6.Q5で「わからない」以外を回答した方に質問します。Q5で回答した以外に、得られなかった理由があれば教えてください。（自由回答）」と質問したところ、「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」など24件の回答が得られました。

＜自由回答・一部抜粋＞
・44歳：KPIの設定、事前の効果値予測が難しい。
・28歳：製作費を考えるとCVが少ない。
・49歳：KPIは設定するものの、設定した数値と乖離することがあり、その説明や改善施策が難しい。
・41歳：運営が難しい。
・48歳：ニーズに合わせた動画を作るのが大変。
・39歳：売上との連動性が見えない。
・39歳：コンプライアンスの課題が大きい。
・27歳：コンバージョンに繋がらない。

動画マーケティングを行っている企業の69.7%が、「視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要」と回答

「Q7.現在利用している媒体以外で、視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要だと思いますか。」（n=99）と質問したところ、「絶対に必要」が21.2%、「やや必要」が48.5%という回答となりました。

「Q7.現在利用している媒体以外で、視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要だと思いますか。」

・絶対に必要：21.2%
・やや必要：48.5%
・あまり必要ではない：18.2%
・全く必要ではない：4.0%
・わからない：8.1%

ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、約7割の企業が「自社動画メディアを持つ必要がある」と回答

「Q8.ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、自社動画メディアを持つ必要があると思いますか。」（n=99）と質問したところ、「絶対に必要」が18.2%、「やや必要」が47.5%という回答となりました。

「Q8.ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、自社動画メディアを持つ必要があると思いますか。」

・絶対に必要：18.2%
・やや必要：47.5%
・あまり必要ではない：23.2%
・全く必要ではない：4.0%
・わからない：7.1%

まとめ

今回は、動画マーケティングを実施しているマーケティング担当者99名を対象に、「動画マーケティング」に関する実態調査を行いました。

動画マーケティングにおいて、79.8%が「YouTube」、46.5%が「Instagram」を利用しており、動画マーケティングの課題としては、「費用対効果が曖昧」(54.5%)や、「コンバージョン等の数値化が難しい」(41.4%)の声が多数を占めました。また、そのように回答した企業の現状としては、「とりあえず動画をアップロードしている（YouTube等）」や「社内への成果報告が難しい」の声がそれぞれ半数以上となりました。

動画マーケティングにおいて、約半数が期待する効果が得られておらず、その理由としては、「売上につながらない」が69.6%、「認知がとれない」が41.3%、他にも「KPIの設定、事前の効果値予測が難しい」や「製作費を考えるとCVが少ない」の声が見受けられました。動画マーケティングを行っている企業の69.7%が、「視聴者の個人データが取れる新たな動画チャネルが必要」と考えており、また、ユーザー情報や動画視聴データを取得・活用するために、「自社動画メディアを持つ必要がある」と回答した企業は約7割に上りました。

近年、よく話題に上るようになった動画マーケティングですが、今回の調査で約半数の企業が「期待する効果が得られていない」と回答したことからも、思っているより効果が得ることが難しいことが窺えます。そのように運用が難しい動画マーケティングですが、まずは視聴者の個人データを取得し、活用できる自社動画メディアを持つことが、効果的な動画制作、発信に役立つのではないでしょうか。

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