コロナ禍でリアルの展示会をやめたBtoB企業の動向とは 代替施策の「デジタルマーケティング」、実施率6割
〜オンライン展示会に挑戦も、リード獲得に苦戦〜
株式会社マイノリティ(所在地:東京都港区)は、コロナ禍で展示会出展をやめたBtoB企業の営業・マーケティング担当者104名を対象に、「コロナ禍での営業・マーケティング施策」に関する調査を実施いたしました。
- サマリー
- 調査概要
調査方法:インターネット調査
調査期間:2021年12月16日〜同年12月18日
有効回答:コロナ禍で展示会出展をやめたBtoB企業の営業・マーケティング担当者104名
- 約5割の企業が、コロナ禍で展示会をやめたことが業績に「悪影響」
・悪い影響:16.4%
・どちらかといえば悪い影響:32.7%
・どちらともいえない:42.3%
・どちらかといえば良い影響:6.7%
・良い影響:1.9%
- 展示会の代わりに行ったデジタルマーケティング施策は「SNS広告」が29.8%、「テレマーケティング」が18.3%
・SNS広告:29.8%
・テレマーケティング:18.3%
・DM・手紙:17.3%
・専門媒体への出稿:15.4%
・SEO対策:14.4%
・サービスサイトの作成:13.5%
・リスティング広告:10.6%
・オウンドメディアの作成:7.7%
・その他:9.6%
・特にない/わからない:44.2%
- 「オンライン展示会」、「競合他社との共同セミナーの実施」など代わりの施策を行う企業も
<自由回答・一部抜粋>
・50歳:オンライン展示会
・66歳:競合他社との共同セミナーの実施
・43歳:YouTubeチャンネルの立ち上げ
・59歳:紹介依頼の促進
- 4割を超える企業が、代わりに行ったマーケティング施策の効果を実感していない
・かなりそう思う:13.8%
・ややそう思う:43.1%
・あまりそう思わない:39.7%
・全くそう思わない:3.4%
- コロナが収束したら「また展示会に出展したい」企業は約8割
・かなりそう思う:27.9%
・ややそう思う:51.9%
・あまりそう思わない:14.4%
・全くそう思わない:2.9%
・わからない:2.9%
- 約3割が「オンライン展示会」への出展経験あり
・出展した:33.7%
・出展していない:66.3%
- オンライン展示会の成果が期待を上回った企業は約4割と「苦戦」
・期待を大幅に上回った:17.1%
・期待をやや上回った:22.9%
・期待通り:31.4%
・期待をやや下回った:20.0%
・期待を大幅に下回った:8.6%
- マーケティング施策の戦略策定、実行ができる人材が「社内に専任でいる」が26.9%、「社内に兼任でいる」が51.0%
・社内に専任でいる:26.9%
・社内に兼任でいる:51.0%
・全くいない:22.1%
- 6割以上の企業では「兼任者のリソースが不足」
・リソースは不足していない:35.8%
・リソースは不足している:64.2%
- まとめ
約5割の企業では、コロナ禍で展示会をやめたことが業績に悪影響を及ぼしていることがわかりました。展示会の代わりに行ったマーケティング施策として、「SNS広告」が29.8%で最多、次いで「テレマーケティング」が18.3%、「手紙・DM」が17.3%となりました。「オンライン展示会」、「競合他社との共同セミナーの実施」などを行った企業もあるようです。また、4割を超える企業が、代わりに行ったマーケティング施策の効果を実感しておらず、約8割の企業は「コロナが収束したらまた展示会に出展したい」と回答しました。
続いて、オンライン展示会への出展経験について尋ねたところ、約3割の企業が「出展したことがある」と回答しました。しかし、オンライン展示会の成果に関しては、「期待を大幅に上回った」が17.1%、「期待をやや上回った」が22.9%と、苦戦した様子が伺えます。
そして、マーケティング施策の戦略策定や実行ができる人材が「社内に専任でいる」が26.9%、「社内に兼任でいる」が51.0%という結果となり、6割以上の企業で「兼任者のリソースが不足している」ことが判明しました。
今回の調査では、コロナ禍で展示会ができなくなり、企業はオンライン展示会を初めとした様々な代わりのマーケティング施策を実施するも、多くの場合苦戦していることが判明しました。コロナは収束しつつありますが、リモートワーク中心の働き方へと多くの企業が移行しており、効果的なマーケティング施策を見つける必要性は益々強まることが予想されます。
- 会社概要
設立 :2021年2月
代表取締役:柳澤大介
所在地 :東京都港区南青山2番15号 ウィン青山942
事業内容 :営業・マーケティング支援
URL :https://www.minority.works/
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