超希少!果物の総生産量のうちわずか0.09% 持続的な農業の未来を切り開くプロジェクト「IMI」から「有機JAS認証のオーガニック伊予柑」を3月19日(火)より販売開始
~オーガニック伊予柑を使った100%ストレートジュースも発売~
(*1)令和元年度データ農林水産省HPおよび農林水産省HP「有機農産物等の格付実績」および国内における有機JASほ場の面積」をもとに農業環境対策課作成参照
0.09%の希少なオーガニック伊予柑で農業ロスの削減にも貢献
有機農法で果物を生産するには病害虫や雑草の防除対策といった課題がありますが、時間をかけて丁寧に病害虫や雑草対策をすることによって有機農法で伊予柑の生産を実現しました。化学肥料や化学農薬を使用して、栽培された伊予柑と異なり、収穫した果物の皮まで廃棄せず使用できるため農業ロスの削減にもつながります。
この有機JAS認証のオーガニック伊予柑を100%使用したストレートジュースも発売します。今年2024年2月に収穫されたばかりの“とれたて伊予柑”ならではのすっきりとした味わいと酸味、さらには爽やかな香りが特長です。素材の良さをできる限り生かし、まるでその場で絞った生絞りジュースのような、素材本来の味わいを楽しむことができます。
製品情報
・製品名
有機JAS認証オーガニックいよかん5kg
・希望小売価格
3,980円(消費税・送料込)
・発売日
2024年3月19日(火)
・販売チャネル
ECサイト(https://m-cocolofarm.com/collections/all)
・製品名
オーガニックいよかん使用100%ストレートジュース「IMI」 720ml×2本
・希望小売価格
3,980円(消費税・送料込)
・発売日
2024年3月19日(火)
・販売チャネル
ECサイト(https://m-cocolofarm.com/collections/all)
オーガニック伊予柑をまるごと使ったおはぎも販売
近畿大学の学生と創業110年を越える老舗の橋本食糧工業(大阪府茨木市)に開発いただいたオーガニック伊予柑を丸ごと使った「伊予柑おはぎ」を販売します。
日時:令和6年(2024年)3月20日(水・祝)11:00~15:45
場所:5坪計画 大正テンソル館(大阪府茨木市別院町2-17、阪急京都線茨木市駅から徒歩2分「阪急本通り商店街」内)
対象:どなたでも購入可能
内容:「純」と「彩」2個セットを100セット限定で販売いたします。
価格:400円
プロジェクト「IMI」について
日本の農業は様々な問題を抱えています。高齢化による農業の担い手の減少、耕作放棄地の増加、さらには、農作物の廃棄ロスの問題。そういった日本の農業の問題を解決するために、農業ロスの削減、農福連携、様々な企業との協業を実現し、持続的な日本の農業の未来を切り拓きます。
持続可能な日本の農業を創るプロジェクト「IMI」(意味)は、食品ロスを減らしたい、地球や社会や地域・コミュニティーにとって「意味=IMI」のある製品を皆様に、美味しく楽しんでいただきたいという想いを表しています。
プロジェクト動画:https://youtu.be/VjcGOrrqzNs
今後はジュースだけでなく、新たな製品の開発や企業や大学とのコラボレーションも目指していきます。
会社概要
社名 : 株式会社MOTTAINAI COCOLOFARM
所在地 : 愛媛県松山市小山田甲1069-1
設立 : 2022年12月1日
資本金 : 450万円
事業内容: 生鮮食品、保存食品及び加工食品の販売
URL : https://m-cocolofarm.com/
参考資料
株式会社MOTTAINAI COCOLOFARM
持続可能な日本の農業創ることを目的に2022年12月設立。高齢化による農業の担い手の減少、耕作放棄地の増加、農作物の廃棄ロスといった日本の農業の課題を解決するため、様々な企業と連携したプロジェクト「IMI」を立ち上げる。
代表取締役 松田 龍治 (まつだ りょうじ)
愛媛県伊予市出身。農業高校を卒業後、ヨーロッパの食文化やワインに興味を持ち松山市内の料理店で7年勤務する。2021年4月に愛媛県北条地区で就農。
栽培面積420aからスタートし現在630aに規模拡大。農業経営において課題である労働力の確保の問題を福祉事業の力を借り、新たな農業経営の形を目指している。
また、見た目や大きさ等で製品として出荷出来ないものを加工依頼し、伊予柑ジュースの販売を行う。品目は伊予柑を中心に紅まどんな、甘平、せとかなどを栽培している。
代表取締役 髙岡 二郎(たかおか じろう)
2008年ネスレ日本入社。現在は「ネスカフェ ゴールドブレンド」、「ネスカフェ エクセラ」、
「ネスカフェ ボトルコーヒー」などの製品を担当する部門のマーケティングマネジャー。
2021年6月から「食品ロス削減BOX」の取り組みを進めていく中で、特に農業分野において、食品ロスが大きな問題となっていることに興味を持つ。
みかん農家である松田の農業におけるロス削減の想いに共感し、プロジェクト「IMI」の立ち上げを提唱する。ビジネスモデルの構築およびマーケティング業務全般・PR・コミュニケーション・プロモーション、製品開発を担当している。
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