男性更年期障害と生活習慣病の関連や診療科の理解不足により、症状があっても約94％がすぐに受診しない実態が明らかに

イーヘルスクリニック新宿院が男性更年期障害に関する調査を実施

イーヘルスクリニック新宿院

2026年1月16日 10時00分

イーヘルスクリニック新宿院(東京都新宿区)は、全国の男性を対象に「男性更年期障害(LOH症候群)」に関するアンケート調査を実施しました。その結果、男性更年期障害という病気自体は一定程度認知されているものの、生活習慣病との関連や受診すべき診療科については十分に理解されておらず、症状を感じていても約94％がすぐには医療機関を受診しない実態が明らかになりました。

男性更年期障害は、年齢や疲れのせいだと見過ごされやすい一方で、放置すると生活習慣病のリスク上昇や心身の不調につながる可能性があります。今回の調査結果から、正しい知識の不足が受診行動を妨げている現状が浮き彫りとなりました。

男性更年期障害とは

男性更年期障害(LOH症候群)とは、加齢などにより男性ホルモン(テストステロン)が低下することで、心身にさまざまな不調が現れる状態を指します。主な症状には以下のようなものがあります。

強い疲労感・倦怠感
性欲低下・勃起機能の低下(ED)
気分の落ち込み・無気力
イライラ・感情の起伏
集中力・記憶力の低下
不眠・睡眠の質の低下
筋力低下・体力減退

これらの症状は、仕事や家庭生活に支障をきたすことも少なくありません。しかし、多くの人が「年齢による変化」「仕事の疲れやストレスによる一時的な症状」と捉え、病気として認識しないまま放置してしまう傾向があります。男性ホルモンは20代から緩やかに減少しますが、発症のタイミングは個人差があります。症状がある場合は、以下の診療科での受診をおすすめします。

泌尿器科
内科
内分泌内科

男性更年期障害と生活習慣病の関連とは

男性ホルモン(テストステロン)は、筋肉量の維持や脂質代謝、血糖コントロール、血管機能など、全身の健康維持に深く関わっています。テストステロンが低下すると、以下のような変化が起こりやすくなります。

内臓脂肪の増加
インスリン抵抗性の上昇
血糖値の上昇
動脈硬化の進行

これらは、糖尿病や高血圧、脂質異常症、動脈硬化などの生活習慣病のリスクを高める要因となります。男性更年期障害は単なる加齢による現象ではなく、生活習慣病の“入り口”となる可能性がある重要なサインともいえるのです。

生活習慣病が進行すると血管や神経が障害され、ED(勃起障害)や慢性的な疲労、集中力低下など、男性更年期障害の症状をさらに悪化させる悪循環に陥る可能性があります。そのため、男性更年期障害の早期の段階で気づき、生活習慣の改善や適切な治療を行うことが将来の健康維持や疾患予防につながります。

重要な社会課題として国も対策に乗り出す

男性更年期障害は個人の体調不良にとどまらず、社会全体にも大きな影響を及ぼす健康課題として注目されています。日本メンズヘルス医学会では、男性に特有の疾患や生活習慣、健康リスクを高める男性特有の生活様式の変容などを研究対象とし、男性の健康増進に向けた医学的研究・啓発活動を行っています。

さらに、2025年6月に閣議決定された「経済財政運営と改革の基本方針（骨太の方針2025）」では、性差に由来する健康課題の具体例として「男性更年期障害」が初めて明記されました。これまで「年齢のせい」と見過ごされがちだった男性更年期障害を国として正式に社会課題と位置付けた初めての方針となります。

経済産業省関連の政府検討会資料では、男性特有の健康課題による労働損失等による年間経済損失が約1.2兆円に上るとの推計が示されています。こうした損失の多くは更年期症状を含む健康問題が背景にあるとされ、社会全体での働き方改革や受診促進の必要性が指摘されています。

これを受け、今後は厚生労働省を中心に、男性更年期障害の実態把握やメカニズム解明に向けた調査・研究を本格化させ、早期発見・受診を促す啓発活動の強化が進められる予定です。また、企業においても「健康経営」の観点から、従業員が相談しやすい環境整備や、男性更年期障害への理解促進が求められており、国・自治体・企業が連携した取り組みが期待されています。

当院でのアンケート調査概要

調査名　：男性更年期障害に関する意識調査

実施日　：2025年12月27日〜2026年1月3日

方法　　：インターネットによる匿名調査

対象者数：全国の一般生活者の男性300名(平均年齢：約45歳)

男性更年期障害の認知は進む一方で、生活習慣病との関連は約半数が未認識

調査の結果、「男性更年期障害という病気を知っている」と回答した人は約63％に上り、病名の認知度は一定程度進んでいることがわかりました。一方で、「男性更年期障害と生活習慣病の関連を知っている」と回答した人は約55％にとどまり、約半数が関連性を理解していない実態が明らかになりました。

男性ホルモンの低下が糖尿病や動脈硬化などのリスクを高める可能性があることは、まだ十分に浸透しておらず、正しい理解が進んでいないことがわかりました。

男性更年期障害という病気を「知っている」人は、全体で62.7％に上りました。年代別に見ると、10代以下では33.3％、60代以上では73.3％が「知っている」と回答しており、年代が上がるにつれて男性更年期障害の認知度も高くなる傾向がわかりました。

男性更年期障害と生活習慣病の関連について、全体で54.7％が「知っている」と回答しました。男性更年期障害の認知度と同様に、男性更年期障害と生活習慣病の関連についても、年代が上がるにつれて認知度が高まる傾向が見られました。

男性更年期障害の症状を感じている人は約65％、症状があっても約94％が受診せず

「男性更年期障害の症状を感じたことがある」と回答した人は約65％に上りました。しかし、症状がある場合に「すぐ医療機関を受診する」と回答した人は約6％にとどまり、約94％がすぐに受診せず、不調を感じながらも放置している実態が浮き彫りとなりました。

受診を妨げる要因として、「どの診療科に行けばいいかわからない」と回答した人は42.0％に上り、男性更年期障害に対する診療科の認知不足が大きなハードルとなっていることがわかりました。

男性更年期障害の症状を感じたことがある人は、全体で65.3％でした。年代別に見ると、20代では28.6％、30代では51.5％、40代では70.3％、50代では82.5％が症状を感じたことがあり、30〜40代で症状を感じる人が多くなることがわかりました。

男性更年期障害の症状がある場合、医療機関を「すぐ受診する」と回答した人は6.3％にとどまり、「少し様子を見てから受診する」と回答した人は72.7％と最も多い結果となりました。年代別に見ると、10代・20代・60代以上では、全体と比較してすぐ受診する人が多い一方、働く世代である30〜50代は、少し様子を見る人や受診しない人が多く、受診意欲が相対的に低い傾向が見られました。