新常態（ニューノーマル）のワークプレイスに必要な4つの議論を提言

　株式会社フロンティアコンサルティング（住所：東京都中央区、代表取締役社長：佐々木真志、以下当社）は、新常態（ニューノーマル）のワークプレイスに必要な4つの議論を提言します。ウィズコロナおよびアフターコロナを経て迎える新常態（ニューノーマル）を見据え、ワークプレイスに特化して手掛けてきたオフィスコンサルティングファームの視点から、「コミュニケーションの再定義」「より専門性の高い場づくり」「健全な活動のための環境」「外部の組織や人材との関係性構築」を議論の主題とします。
　新型コロナウイルス感染拡大を機に在宅勤務といった働き方の選択肢は急速に拡大しましたが、就労環境や同僚とのコミュニケーションといった課題を入口に、評価や雇用形態など〈働く〉ことについて沢山の気づきがありました。当社は本議論を通して、未来のワークプレイスや働き方について考える契機となることを期待します。

 

■新常態（ニューノーマル）のワークプレイスに必要な4つの議論
Communication Reframing；コミュニケーションの再定義
　新型コロナウイルス流行による自粛生活を機に、チャットやWEB会議ツールの利用は急激に普及しました。それらは人々が離れて働くことを支えた一方で、コミュニケーションに関する多くの課題も露呈ることとなりました。今後オフィスとリモートワークを併用するハイブリッドワークと、コミュニケーションのデジタル化が進むなか、ワークプレイスをコミュニケーションツールのひとつとしてどのように捉えていくべきでしょうか。

Deep Specialization；より専門性の高い場づくり
　どのような事業にも共通するデスクワークは、今後オフィスという場に縛られなくなります。しかし世界中に存在する多種多様な事業には、発展に欠かせない事業固有かつ必要不可欠な施設や設備が必ず存在します。なぜならば、どのようなサービスやプロダクトもフィジカルな世界で生きる人が利用しているからです。これまで以上に事業の価値と課題を深く理解し発展させていくためには、どのような場が必要になるのでしょうか。

For Sustainable Activities；健全な活動のための環境
　突如世界を飲み込んだ新型コロナウイルスの流行と自粛生活。自宅では得づらい執務環境の快適性や、ハイブリッドワークの普及により懸念されるセキリティの安全性確保など、組織が場を持つ意味は改めて示唆されました。新しい時代において組織と従業員が健全な活動を行うためには、どのような環境が相応しいのでしょうか。

Building External Relationship；外部の組織や人材との関係性構築
　今後人々は場所の制約から解放され、思い思いの場所で働く選択肢を得ます。その結果、雇用形態や個人の組織への関わり方もこれまで以上に多様性を増していくでしょう。よりチームはチームらしく、個人は個人らしく働ける時代において、企業は外部組織や外部人材との関係性の在り方と、その関係性をどのように構築していくかを模索していかなければなりません。その時、場はどのような役割を果たしていくべきなのでしょうか。

■株式会社フロンティアコンサルティング概要
【代表者】代表取締役社長 佐々木 真志（ささき まさし）
【設立】2007年2月
【従業員数】約240名
【売上高】約100億円
【ホームページ】https://www.frontierconsul.net
【国内拠点】東京本社・札幌・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡
【海外海外】上海・香港・ハノイ・ホーチミン・サンフランシスコ
【事業内容】「未来を拓ける、オフィスがいい」をブランドスローガンに掲げ、オフィスを「探す（不動産仲介）」「作る（設計・デザイン/施工/インフラ整備）」「移す（移転管理/原状回復）」のワンストップソリューションで提供。クライアントの潜在ニーズを掘り起こし、経営戦略やブランディングへと導くオフィスコンサルティングファームです。オウンドメディア『Worker’s Resort』（https://www.workersresort.com/jp）による、海外オフィスの最新トレンドやオフィステック、ワークプレイスカルチャーなどオフィスにまつわる広範な情報発信は、クライアント以外の企業・団体からも第三者オピニオンとして注視されています。