ドレーゲルジャパン株式会社: 医療機器メーカーとして医療従事者のモニタのアラーム疲弊に独自の「アラームバリデーション」機能で立ち向かい不要なアラームを大幅削減*1。医療従事者の業務効率化につなげます。

ドレーゲルジャパン株式会社

ドイツの医療および安全機器製造販売会社 Drägerwerk AG & Co. KGaA の日本法人ドレーゲルジャパン株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:ホルガ―・クライン)は、医療機器メーカーとして患者モニタのアラーム発生数を抜本的に減少させる事で、医療従事者の「アラーム疲弊」にテクノロジーで立ち向かいます。また、高齢化が進む昨今の医療従事者不足問題に対し、ワークフローの見直しと業務効率改善につなげるべく、患者モニタを通じたソリューションをご提案します。
患者モニタから鳴り響くアラームに振り回され医療従事者が疲れてしまう「アラーム疲弊」は、どの病院でも抱える問題ではないでしょうか。患者モニタのアラームは、ちょっとしたノイズにも敏感に反応するため、過剰にアラームが鳴ることで、医療従事者を疲弊させることにつながります。ICU(集中治療室)では1つの病床から毎日最大350回ものアラームが鳴る可能性があるといったデータや*2、アラームの80-95%は本来必要ないアラームの可能性があるといったデータもあり*3、さらには発生したアラームの内の40%しか認知されていないとも云われています*4。時に現場を惑わす「オオカミ少年アラーム」とも呼ばれます。重篤な状態で早急なケアを必要とするアラームが鳴っても医療従事者が気に留めない、もしくは気がまわらなくなるリスクを伴います。


アラーム疲弊解決策は? 
臨床上重要ではないアラームがなくなれば、重篤な状態を示すアラーム発生時のケアに集中できます。これこそが、患者モニタのアラームに求められる重要な働きです。重篤時のアラームを見逃さないために何ができるのか、「アラーム疲弊」の根本的な解決策はないのか、ドレーゲルでは開発段階からこの問題に着目し、製品開発につなげてきました。
 

ドレーゲルでは、アラームを減らす二つの対処方法を採用しています。一般的に採用されているモニタ上で設定可能な上下限を示す閾値の設定に加え、ドレーゲル特有の様々な生体パラメータのアラームを遅延させる「アラームバリデーション」機能を搭載させています。
アラームは何らかの現象を検知して異常な状態を検出した場合に、音や光、色表示などで異常状態を知らせます。
そのため、一つ目の現象検知の「閾値設定の緩和」は、例えば、心拍数(HR : Heart Rate)が閾値とした値を上回った場合、異常と認識します。閾値は変更することができ、「閾値を緩和」することでアラーム発生数を減らすことができます。但し、閾値設定を緩和するほど、アラーム発生数を減少できますが、重篤な状態を見逃すリスクがあるため、大幅な閾値の緩和は現実的ではありません。さらに、設定を変更することで起こりうる事故のリスクを考えると、生体パラメータ毎に病院全体が連携して基準を決めて閾値変更を実施する必要があり、これは容易なことではありません。
二つ目は、本当にその状態を警告すべきかを見定めて「アラームを遅延」させる方法です。例えば、電極から一時的にノイズが混入し、ノイズアラームが発生するといった、患者様の病態に起因しないテクニカルアラームの対処についてです。このような一時的なノイズを警告しないことにより、アラーム発生数を減らすことができます。ノイズが継続した場合は、一定の猶予後に遅延してアラームが発生します。これにより、重篤な状態では確実にアラームが鳴り、臨床上重要ではない一時的なテクニカルアラームを劇的に減らします。しかし、遅延時間が長いほど、重篤な状態を検知するまでに時間がかかり、対処が遅れるリスクを伴う事が懸念事項と考えられます。

アラーム疲弊解決の鍵: 不要なアラームを劇的に減らし、必要なアラームは即時に鳴らす、ドレーゲルの「アラームバリデーション」機能
ドレーゲルの「アラームバリデーション」は、重篤な状態では確実にアラームが鳴り、不要なアラームを劇的に減らすよう設定されています。これは、ドレーゲルが長年構築した大量のエビデンスデータに基づいて遅延時間を設定し、生体パラメータ毎に独自の基準を設けているためです。その為、医療現場でアラームの遅延時間を設定する必要はなく、臨床上重要ではないアラームを減らすことで、医療従事者のアラーム疲弊を緩和します。

さらに、重篤な不整脈発生時には、不整脈データに基づく解析アルゴリズムが即時にアラームを発生させるので、重篤な状態を捉えるのに効果的です。これが、ドレーゲルの「アラームバリデーション」機能です。
Infinity® Acute Care System アラームバリデーション動画
http://t4.life/IACS_CP_JP

 


この分野に関する以下の論文も発表され、効果は数値で示されています。アラーム疲弊は、医療機器が使われているあらゆる現場に蔓延しているものです。これを解決する画期的なドレーゲルの「アラームバリデーション」機能を是非、実感してください。
http://t4.life/IACS_JP


Reference
  1. Sue Sendelbach, RN, PhD, CCNS, Marjorie Funk, RN, PhD (2013).“Alarm Fatigue -A Patient Safety Concern”, AACN Advanced Critical Care Volume 24, Number 4, pp.378-386
  2. Jones, K. (2014). Alarm fatigue a top patient safety hazard. Canadian Medical Association Journal, 186(3), p.178.
  3. Association for the Advancement of Medical Instrumentation (2011). Clinical Alarms. AAMI 2011 Summit, p.13.
  4. Bridi, A.C. et al. (2013). Reaction time of a health care team to monitoring alarms in the intentive care unit: implications for the safety of seriously ill patients. Revista Brasileira de Terapia Intensiva, 26(1), P.32.

(© Drägerwerk AG & Co. KGaA)(© Drägerwerk AG & Co. KGaA)



■ドレーゲルジャパン株式会社について
ドイツの医療および安全機器製造販売会社 Drägerwerk AG & Co. KGaAの日本法人。「急性期医療のスペシャリストとして、急性期医療をより良くする」をメディカル事業部のミッションとし、医療機器(麻酔器、人工呼吸器、保育器、患者モニタ&IT、メディカルサプライや照明機器、関連アクセサリなど)を製造販売。幅広い製品ポートフォリオと高い技術力で急性期医療を全面的にサポートします。医療従事者の皆様と共に急激に変化する医療環境を見据え、患者様のQOLの向上及び、医療従事者の皆様の業務改善に貢献します。また、セイフティー事業部では、保護メガネ、呼吸用保護具、化学防護服、ガス検知警報器、アルコール・ドラッグ検知器等の安全機器を製造販売。ドレーゲル社は、生命を守るテクノロジーに特化した企業です。
詳しくは、ウェブサイトをご覧ください:
www.draeger.com/jp-hospital-news


Dräger. Technology for Life®
Drägerは「医療」・「安全」技術分野におけるグローバルのリーディングカンパニーです。
1889年に創業を開始し、2019年度には 約28億ユーロの収益を達成しました。ドレーゲルグループは現在190以上の国に支社を構え、14,500人以上の従業員と共に「Technology for Life -生命を守るテクノロジー」を実現するため、尽力しております。詳しくはホームページをご覧下さい。
www.draeger.com

Infinity ACS M540 患者モニタ―   | 22400BZX00116000
ドレーゲルInfinity Medical Cockpit | 22200BZX00922000
 

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


会社概要

ドレーゲルジャパン株式会社

0フォロワー

RSS
URL
https://www.draeger.com/ja_jp/Hospital
業種
製造業
本社所在地
品川区上大崎2-13-17 品川区上大崎2-13-17
電話番号
03-6447-7222
代表者名
兎本 雄大
上場
未上場
資本金
-
設立
1983年12月