エシカル消費を促進し持続可能な社会の実現に貢献 最上位マットレス「THE(ザ) FRANCEBED(フランスベッド)」をサステナブル仕様にリニューアル
環境負荷の少ない素材の選定から廃棄する時のことまでを考えたニュータイプのマットレス2種
「THE FRANCEBED」は、「フランスベッドの技術を結集した最高級の寝心地」をコンセプトに、2007年より展開しているフランスベッドを代表するマットレスです。製造する際は、いくつもの専用工程を経るため、通常のマットレス製造ラインを止め、熟練したトップクラスの職人が完全受注生産で1本ずつ丁寧につくり上げます。
昨今のSDGsやESGの広まりにより、環境課題や社会課題に注目する生活者が増え、生産から販売まで環境や人権、地域社会などに十分配慮された商品やサービスを買い求める「エシカル消費」への意識が高まりつつあります。寝具業界でも、寝心地や使い勝手だけではなく、その商品を選択することで環境や社会にどう影響するかの付加価値が求められています。
このたび、サステナブル仕様にリニューアルする「THE FRANCEBED」は、従来のコンセプトに、環境配慮という考え方を加えました。マットレスの詰め物には、海洋プラスチックごみからつくった再生ポリエステル綿や、環境に優しい製法でつくられるテンセル繊維綿、焼却しても有害物質は出ず、土に埋めると自然に還るという特質をもつ100%天然ラテックスフォームなど、環境への負荷が少ない素材を採用しています。さらに、適正処理困難物*1として指定され廃棄時に困難を極めるスプリング入りマットレスにおいて、生活者が一人でも分解、分別ができる構造を採用することで、廃棄時の負担を軽減します。また、環境への負荷が少なく環境保全に役立つと認められた商品につけられるエコマーク認定を取得しており、エシカル消費を促進します。
希少な国産シルク綿を使用し、高級感と柔らかさを追求した「TD-テーレ」(テーレはフランス語で大地の意味)と1枚のマットレスにスプリングを3段内蔵したトリプルデッキで柔らかさの中にも安定感のある「TD-ラメール」(ラメールはフランス語で海の意味)の2タイプを展開。いずれも、表面生地に除菌機能糸を使用することでマットレス自体が除菌効果を発揮し、衛生的にお使いいただけます。サイズは、シングル、セミダブル、ダブル、ワイドダブル、クイーンの5サイズで、すべて受注生産(納期約40日)で対応いたします。
フランスベッドでは今後も、高付加価値のある商品やサービスの提供に加えて、環境問題や社会問題に配慮
した企業活動を一層推進し、「豊かさとやさしさ」のある暮らしの実現に貢献してまいります。
*1市町村が処理する一般廃棄物のうち全国的に適正な処理が困難となっているもの
新「THE FRANCEBED」の商品概要は下記の通りです。
<TD-テーレ>
<TD-ラメール>
【特長】
環境負荷の少ない素材を積極的に採用
一人でも簡単に分解、分別できる構造を採用
環境保全に役立つと認められた商品につけられるエコマーク認定を取得
熟練したトップクラスの職人が完全受注生産で丁寧に製造
【サイズ・価格】
TD-テーレ | TD-ラメール | |
サイズ | シングル:97×195×45 セミダブル:122×195×45 ダブル:140×195×45 ワイドダブル:154×195×45 クイーン:171×195×45 | シングル:97×195×40 セミダブル:122×195×40 ダブル:140×195×40 ワイドダブル:154×195×40 クイーン:171×195×40 |
価格 | シングル:850,000円(税別)~/ 935,000円(税込)~ | シングル:650,000円(税別)~/ 715,000円(税込)~ |
【発売日】2023年5月19日(金)
【製造/販売】フランスベッド株式会社
【販売】全国の家具販売店、百貨店など
【初年度販売目標】1億円
■参考資料
1)生活者が一人でも簡単に分解、分別ができる構造
環境配慮配慮型解体システム「MORELIY®(モアリー)N」の概要
【特長】
<環境保全> 残留廃棄物がほとんどないため、環境に負荷をかけない持続可能な社会活動が可能。
<サーマルリサイクル> 廃棄物を焼却したときの熱エネルギーを再利用し、温室効果ガスの排出を抑え、埋め立てゴミを低減。
<マテリアルリサイクル> 解体したスプリングは新しいスプリングへ作り替え、資源を有効活用。
<解体が容易> 工具なしで解体可能な構造であり、人にも優しい設計。
2)自治体別マットレス収集方法
適正処理困難物に指定されるスプリングマットレスは、自治体によって処理方法が異なります。
2020年10月に行ったフランスベッドの独自調査によると26%の自治体で個人の持ち込み・解体を行わなければ処分をしない、また、18%の自治体では収集・処理しないという結果でした。
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