【独自調査】塾選びは口コミ重視!月謝・教材費・講座費のリアルデータ公開

株式会社デジタルトレンズ

株式会社デジタルトレンズが運営するStudySearch編集部では、全国の保護者300名にアンケートを実施し、塾選びで最も重視されるポイントと、月謝・教材費・講座費などのリアルな費用負担を同時に調査しました。本記事では、評判が意思決定に与える影響を中心に、各費目の平均額や家計へのインパクトをデータで解説します。

塾を利用している生徒の学年分布

「お子様の学年を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

今回のアンケートの母集団では、小学校低学年と浪人生の割合が特に高い結果となりました。特に制限を設けずにアンケート募集をしましたので多少の偏りは否定はできませんが、とはいえ、小学校低学年での通塾率の高まりを感じさせるデータと言えるでしょう。小学校低学年では、早い段階から学習習慣を身につけることを目的とした通塾が一般的になってきています。一方、浪人生の割合も多く、大学受験を控えた学習者が塾や予備校を利用する傾向が顕著でした。中学・高校生では、受験学年になるにつれて通塾率が上昇する傾向が見られます。特に、高校3年生では、受験対策としての塾の利用が増えていることが特徴です。一方で、中学2年生や高校1年生では通塾率が比較的低く、学年によって通塾のニーズに違いがあることが分かります。

現在利用されている塾の形態の傾向

「現在利用している塾の形態を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、最も多く利用されているのは「集団指導塾」でした。次いで「個別指導塾」や「オンライン塾」も一定の割合で選ばれています。集団指導塾は、費用を抑えつつ競争意識を高められる点が評価されており、特に受験対策を重視する家庭で支持されています。一方、個別指導塾は、生徒一人ひとりに合わせた指導が受けられるため、苦手科目の克服や特定科目の強化を目的に選ばれることが多いです。また、オンライン塾の利用も増えており、通塾の手間を省きながら、柔軟なスケジュールで学習できる点が人気の要因となっています。さらに、少人数指導塾や家庭教師を利用する家庭もあり、それぞれの学習スタイルや目的に応じた塾選びが行われていることが分かりました。

塾選びの決め手となる要素

「現在利用している塾の決め手を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、塾を選ぶ際に最も重視されているのは「口コミや評判の良さ」でした。実際に塾を利用した生徒や保護者の評価を参考にしている家庭が多く、合格実績や指導方針の評判が塾選びの決め手になっています。次に重視されているのは「授業の質の高さ」です。講師の教え方がわかりやすく、指導力が高い塾が多くの家庭に選ばれています。また、「カリキュラムの充実度」や「講師の信頼性」も多くの家庭で重要視されており、特に教材の質や指導方針が子どもに合っているかどうかが選択のポイントになっています。一方で、「料金の手頃さ」「通いやすい立地」も重要な要素とされています。自宅や学校からの距離が近い塾や、費用対効果が高い塾が選ばれる傾向にあります。また、「自習スペースの確保」や「柔軟な授業スケジュール」など、学習環境やサポート体制を重視する家庭も一定数存在します。全体として、塾選びでは口コミ・評判、講師の質、カリキュラムの内容が特に重視される傾向があり、費用や立地などの条件もあわせて考慮されていることが分かりました。

塾の月額費用の実態

「現在の月額塾費用を教えてください。(月に支払っている費用の総額)」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。


アンケート結果では、月額費用が「1万円未満」の家庭が最も多く、次いで「1万円以上2万円未満」「2万円以上3万円未満」の範囲が多いという結果になりました。回答全体の平均値はおよそ「2万円~3万円」に集中しており、ボリュームゾーンがはっきりと見て取れます。比較的安価な塾もある一方で、受験学年や特別講座の受講により高額になるケースも見られます。3万円以上支払っている家庭も一定数存在し、特に5万円以上の高額な費用を負担している家庭では、難関校受験を目指す生徒や、個別指導を中心とした学習スタイルを選択している傾向が見られました。また、少数ながら「20万円以上」支払っているケースもあり、これは複数の塾を掛け持ちしているか、フルカスタマイズ型の指導を受けている可能性が高いと考えられます。全体的に見ても、塾費用は家庭によって大きな幅があり、学年や目的に応じた選択が重要であることが分かりました。


基本的な月額授業料の相場

「通常の月額授業料(基本料金)を教えてください。(※管理費・教材費などは除く純粋な授業料)」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果では、基本授業料として最も多いのは「5千円未満」でした。次いで「1万円以上2万円未満」「2万円以上3万円未満」の範囲が多く、比較的安価な授業料の塾もあれば、手厚い指導を求めて高額な授業料を支払っている家庭も見受けられます。3万円以上支払っている家庭も一定数存在し、特に個別指導塾では授業回数や指導形態によって費用が大きく異なる傾向があります。また、一部の塾では10万円以上の高額な授業料を設定しているケースもあり、カスタマイズされた指導プランや特別講座を利用することで費用が増加することが分かりました。全体として、月額授業料の幅は広く、学習目的や塾の形態によって費用が大きく変動することが明らかになりました。基本授業料は「1万円台〜2万円台」が中心であるものの、個別指導塾では「3万円以上」のケースも珍しくありません。特にマンツーマン指導や長時間の授業を受ける場合には、高額になる傾向があります。また、塾によっては通常授業の他に「演習授業」や「自習サポート」を提供することもあり、そうしたオプションが追加費用として発生する場合があります。

塾の入会金の費用傾向

「入会金の料金を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、入会金が「0円」の塾が最も多いという結果になりました。特に、キャンペーン期間中の無料入会特典を利用する家庭が多いことが考えられます。一方で、「1万円以上」の入会金を設定している塾も多く、特に大手塾や有名予備校では2万円以上の入会金がかかるケースも見られました。また、「5万円以上」の高額な入会金を支払っている家庭も一定数あり、これは個別指導専門の塾や難関校向けの特別指導プログラムを提供する塾に多い傾向です。

塾で使用する教材・テキストの年間費用

「塾で使用する教材・テキスト代の年間総額を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、教材費が「0円」の家庭が最も多いことが分かりました。

これは、学校の教材や市販の問題集を活用し、塾独自の教材を購入しないケースが多いことを示しています。一方で、一定の教材費を負担している家庭も多く、「5千円以上1万円未満」「1万円以上2万円未満」の範囲が特に目立ちました。塾のカリキュラムに合わせた教材を使用することで、学習効果を高めようとする傾向がうかがえます。また、「5万円以上」の高額な教材費を支払っている家庭も一定数あり、特に受験対策や難関校を目指す塾では、専用のテキストや過去問題集を多く使用することが影響していると考えられます。全体的に、教材費の負担には大きな差があり、塾の方針や家庭の考え方によって費用が変動していることが分かりました。

模試・テストにかかる年間費用の実態

「塾が実施する模試・テストの年間総費用を教えてください。(※定期テスト・実力テスト・志望校判定テストなどの費用の合計)」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、「0円」と回答した家庭が最も多く、塾で模試を受けていないケースも少なくないことが分かりました。一方で、5千円以上の費用をかけている家庭も多く、特に受験対策を強化している塾では模試の受験が推奨される傾向があります。また、「5万円以上」の高額な費用をかけている家庭も一定数存在し、これは志望校判定模試や全国模試を定期的に受験している可能性が高いと考えられます。模試の受験頻度や必要性は塾によって異なるため、費用と効果を考慮して選択することが重要です。全体として、塾が実施する模試・テストにかかる費用は家庭ごとに大きく異なり、受験を意識した学習計画に応じて費用負担が変動していることが分かりました。

塾の管理費にかかる年間費用

「塾の管理費(施設管理費・運営管理費・事務手数料など)の年間総費用を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果では、「0円」と回答した家庭が最も多く、塾によっては管理費を設定していないケースも多いことが分かりました。一方で、一定の管理費を支払っている家庭も多く、「5千円以上1万円未満」「1万円以上2万円未満」の範囲に集中していました。また、「5万円以上」の高額な管理費を負担している家庭もあり、これは特に設備が充実している塾や、長時間の自習スペースを提供している塾で見られる傾向です。全体的に、塾の管理費は塾の運営方針によって大きく異なり、授業料とは別に発生するため、事前に確認しておくことが重要です。

特別講座の年間費用の傾向

「特別講座(季節講習・受験対策講座など)の年間総費用を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果では、特別講座の費用には幅があり、一部の家庭では比較的少額の支出に抑えている一方で、高額な講座を受講する家庭も一定数存在することが分かりました。特に、受験を控えた学年では夏期講習や冬期講習などの季節講習を積極的に受講する傾向があり、年間10万円以上の費用をかける家庭も見られました。一方で、必要最低限の講座のみを受講し、費用を抑える家庭も多いことが伺えます。特別講座の受講は学習効果を高めるメリットがある一方で、費用負担も大きくなるため、必要な講座を見極めながら計画的に選択することが重要です。特別講座の年間費用は「10万円以上」に及ぶケースが多く、特に受験学年では「30万円以上」かかる場合もあります。

家庭の教育費に占める塾費用の割合

「家庭の教育費全体における塾の費用の割合を教えてください。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果では、家庭の教育費のうち塾にかかる費用の割合は大きく分かれました。特に、「1割未満」の家庭が最も多い一方で、「5割以上」を占める家庭も一定数存在し、塾費用が家計に与える影響の大きさが浮き彫りになりました。受験を控えた家庭では塾費用の割合が増える傾向があり、場合によっては教育費の大部分が塾に充てられるケースもあります。費用負担の大きさを考慮しながら、塾選びを慎重に進めることが重要です。教育費全体の中で塾費用の割合が「50%以上」という家庭も多く、塾費用が家庭の負担の大部分を占めていることがわかりました。

塾費用と学習効果の満足度

「現在の塾費用は学習効果に見合っていると感じますか。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果によると、「まあまあ見合っている」と感じている家庭が最も多く、次いで「見合っている」という回答が目立ちました。これは、多くの家庭が一定の効果は感じているものの、費用に対する満足度がとても高いわけではないことを示しています。一方で、「見合っていない」と感じる家庭も一定数おり、特に費用が高額な場合にその傾向が強くなっています。個別指導塾では講師の指導力や相性によって満足度が変わることがあり、期待した成果が得られない場合に費用に対する不満が生じることが分かります。全体として、塾の費用と学習効果のバランスに対する意見は分かれており、家庭ごとのニーズや期待値によって評価が異なることが伺えます。

塾費用に関する主な不安や悩み

「塾費用に関して、どのような不安や悩みをお持ちですか。」(n=300)と質問したところ、下記のような回答になりました。

アンケート結果では、多くの家庭が「毎月の支払いが家計を圧迫している」と感じていることが分かりました。特に、受験学年に向けて塾費用が増加することに不安を感じる家庭が多く、長期的な負担を考慮しながら塾を選ぶ必要があることが伺えます。また、「予想以上に追加料金がかかる」ことを懸念する声も多く、教材費や模試代などの費用が重なることで、当初の想定よりも支出が増えるケースが見られました。特に、兄弟姉妹がいる家庭では、今後の教育費の増加が大きな課題となっています。さらに、「他の塾と比較して費用が適正か判断できない」「他の保護者との情報交換ができない」といった悩みも寄せられており、塾選びにおいて十分な情報を得ることの難しさがうかがえます。全体として、塾費用に対する不安は多岐にわたり、特に支出の増加や適正価格の判断に苦慮している家庭が多いことが明らかになりました。最も多かった不安として、「今後の負担の増加」が挙げられました。特に、受験が近づくにつれて塾費用が急増するため、計画的な資金管理が求められます。

まとめ

塾の費用は、多くの家庭にとって重要な検討事項です。今回の調査から、塾選びで最も重視されているのは「口コミ・評判の良さ」であることが明らかになりました。保護者はまず評判を確認したうえで、「授業の質」や「カリキュラムの充実度」を比較し、最終的に費用が見合うかどうかを判断しています。費用面では、月額のボリュームゾーンが平均 2〜3万円に集中する一方、回答で最も多かったのは「1万円未満」でした。受験学年や特別講座を受講すると急激に負担が増え、教育費全体のうち塾費用が50%以上を占める家庭も少なくありません。教材費・模試費用などの追加コストも積み上がりやすく、家計計画と事前の費用確認が欠かせないことが浮き彫りになりました。結論として、評判を参考にしつつも、料金体系の透明性と将来の追加費用をセットで確認し、複数塾の体験授業や見学を通じて「費用 ↔ 学習効果」のバランスを取ることが、満足度の高い塾選びへの近道と言えます。

◆調査概要

調査対象:全国の小学生~高校生の子どもを持つ保護者300名

調査方法:インターネットアンケート

実施機関:株式会社クロス・マーケティング

調査時期:2025年3月

調査主体:StudySearch編集部

◆会社概要

会社名:株式会社デジタルトレンズ

所在地:東京都新宿区新宿5丁目16−15 新宿花園MJビル 5F

事業内容:SEO対策、広告運用、SNS支援、Web制作、自社メディア運営

StudySearch:https://study-search.jp/

本記事に関して:https://study-search.jp/columns/2129

【本件に関するお問い合わせ先】

株式会社デジタルトレンズStudySearch編集部

電話番号:03-6908-9707

メールアドレス:media@dgtrends.com

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業種
情報通信
本社所在地
東京都新宿区新宿5-16-15 花園MJビル5F
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代表者名
姫野 慎太郎
上場
未上場
資本金
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設立
2012年09月