ON24、急成長の日本市場向けに同社デジタルエクスペリエンスプラットフォームの日本語版を発表
日本市場のデジタルファースト顧客エンゲージメントへの移行促進に向けた継続的な投資
ウェビナーマーケティングプラットフォームで業界をリードするON24は、急成長の日本市場向けにウェビナープラットフォームを含む同社デジタルエクスペリエンスプラットフォームの日本語版の提供を発表しました。これにより、より多くの日本企業および多国籍企業が、優れたデジタルエンゲージメントとリッチなオーディエンスデータを提供するエンドツーエンドのプラットフォームで、よりインパクトのある顧客体験を実現できるようになります。
米国、カリフォルニア州サンフランシスコ – 2021年5月18日 – ON24（NYSE：ONTF）は5月18日（日本時間5月19日）、ON24 Digital Experience Platformの日本語版の提供を発表しました。ON24では日本を含むアジア太平洋地域における事業の拡大と同地域全体で増加する顧客への対応のため、継続的な投資が行われます。日本語化の対応はまずON24 Webcast Elite (https://www.on24.co.jp/live-webcast-elite/)から始まります。これにより、より多くの日本企業および多国籍企業が、優れたデジタルエンゲージメントとリッチなオーディエンスデータを提供するエンドツーエンドのプラットフォームで、よりインパクトのある顧客体験を実現できるようになります。
「日本でも、先進的な企業は、より効果的に購入者にアプローチし、より大きなビジネスインパクトをもたらすために、デジタル化を加速させています」と、ON24の日本カントリーマネージャーである上田善行は述べています。「当社は、業界で最も強力なデジタルエクスペリエンスプラットフォームによって、このデジタルファーストの時代に日本をはじめアジア太平洋地域でより多くの企業のマーケティング部門および営業部門が顧客エンゲージメントの変革を推進できるよう支援できます。」
最新のON24 Webcast Eliteでは、マーケターがライブやオンデマンドでインタラクティブなデジタル体験を作るための管理者インターフェイスと、マーケターがレポート作成や分析を行うインターフェイスが日本語化されています。また、今年の夏には、持続的なオールウェイズ・オン体験を提供するコンテンツ・ハブON24 Engagement Hub(https://www.on24.co.jp/always-on-engagement-hub/)、高度な分析機能によってインタラクションを測定、追跡するON24 Intelligence(https://www.on24.co.jp/intelligence/)、特定のターゲット向けにパーソナライズされた体験を提供するON24 Target(https://www.on24.co.jp/personalized-target/)について、日本語ユーザーイターフェイスの提供が予定されています。
本取り組みは、上田善行の日本カントリーマネージャー就任、シンガポールとシドニーのオフィス開設など、アジア太平洋地域における顧客を支援するためのON24の継続的な投資の一環です。ON24は、アジア太平洋地域で人員と業務を拡大しており、同地域のより多くの企業のデジタルトランスフォーメーション実現を加速しています。
ON24 Webcast Elite、ON24 Engagement Hub、ON24 Target、ON24 Intelligenceは、ON24 Digital Experience Platform(https://www.on24.co.jp/platform/)の一部で、ON24 Virtual Conference(https://www.on24.co.jp/virtual-conference/)およびON24 Connect(https://www.on24.co.jp/connect/)もこのプラットフォームに含まれます。企業は、ON24のプラットフォームによって、深いエンゲージメントの実現、ファーストパーソンデータの取得、AIベースのパーソナライゼーションの創出で優れたデジタルエクスペリエンスを提供できるだけでなく、オーディエンスのインサイトをマーケティングオートメーションやCRM、コラボレーションシステムとシームレスに統合することができます。
マーケターがON24を使って魅力的なデジタルエクスペリエンスを創出し、オーディエンスとどのようにエンゲージしているかについては、2021年6月15日に開催されるON24のバーチャルイベント「The ON24 Experience 日本エディション」(https://www.on24.co.jp/the-on24-experience-japan/)でお確かめください。
ON24について
ON24（オン・トゥエンティーフォー）は、業界をリードするクラウドベースのDigital Experience Platform（デジタルエクスペリエンスプラットフォーム）で、魅力的なエクスペリエンスの創出から拡張、パーソナライズを容易にし、企業の測定可能なビジネス成長の実現を支援しています。現在、世界5大テクノロジー企業のうち3社、世界5大ヘルスケア企業のうち3社、世界5大製造業のうち3社、そして米国トップ金融機関5社のうち4社を含め、世界で2,000を超える企業をサポートし、数百万人の規模で見込み顧客をバイヤーに変えています。インタラクティブなウェビナーやバーチャルイベント、オールウェイズ・オンのマルチメディアエクスペリエンスを通してON24は、AIを活用したSystem of Engagement (SoE)を提供し、企業によるエンゲージメントやコンバージョン、パイプラインの向上や収益成長の加速を可能にしています。ON24のプラットフォームは、月平均400万人、時間にして年間25億分のエンゲージメントをサポートしています。本社をサンフランシスコに置き、北米、ヨーロッパ、欧州、アジア太平洋地域など世界各地にオフィスを構えています。詳細はwww.ON24.co.jp(https://www.on24.co.jp)をご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本書には証券取引に関する適用法に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。「加速する」「変換する」「今後・将来」「だろう」などの言葉および将来に対する同様の言及がある場合にそのような記述として特定される場合があります。将来の見通しに関する記述には、日本における事業計画や戦略の実行能力を含む、当社の事業戦略、成長またはその他の今後の出来事もしくは状況を実現する当社の能力に関する明示的または黙示的な記述が含まれます。当該記述は、今後の出来事または状況について当社が現在確信していること、予測していること、および見込んでいることに基づくものであり、これらの確信、予測および見込みは、固有のリスクおよび不確定要素の影響を受けます。これらのリスクおよび不確定要素には以下が含まれます。最近の収益成長率を維持する、新規顧客を引き寄せる、および既存顧客へと販売を拡大する当社の能力、当社の業績の変動、当社の純損失歴および予想される経費増加、当社が参入している市場における競争および当社のソリューションに対する需要の減少、売上を増やす当社の能力とマーケティング能力、およびその他の方法で成長を管理する能力、COVID-19（新型コロナウィルス）のパンデミックの影響、当社のテクノロジーまたはサードパーティーのサービスで発生する中断やその他の問題、データプライバシー、輸出入規制、税関、制裁措置、その他の法令への準拠、知的財産に関する事柄ならびに証券取引委員会に対して当社が適宜提出する書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素が含まれます。実際の結果は、将来の見通しに関する記述に記載されているものと著しく異なる可能性があるため、過度に期待をしないことを推奨します。本書のすべての記述は、現在当社が入手可能な情報のみに基づくものであり、本書作成日時点の情報を伝えるのみです。法律で要求されている場合を除き、当社は当該記述を更新する義務を一切負いません。
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メディア窓口：
ロジャー・ヴィラリアル
press@on24.com
投資家窓口：
マイリ・バーグマン
investorrelations@on24.com
「日本でも、先進的な企業は、より効果的に購入者にアプローチし、より大きなビジネスインパクトをもたらすために、デジタル化を加速させています」と、ON24の日本カントリーマネージャーである上田善行は述べています。「当社は、業界で最も強力なデジタルエクスペリエンスプラットフォームによって、このデジタルファーストの時代に日本をはじめアジア太平洋地域でより多くの企業のマーケティング部門および営業部門が顧客エンゲージメントの変革を推進できるよう支援できます。」
最新のON24 Webcast Eliteでは、マーケターがライブやオンデマンドでインタラクティブなデジタル体験を作るための管理者インターフェイスと、マーケターがレポート作成や分析を行うインターフェイスが日本語化されています。また、今年の夏には、持続的なオールウェイズ・オン体験を提供するコンテンツ・ハブON24 Engagement Hub(https://www.on24.co.jp/always-on-engagement-hub/)、高度な分析機能によってインタラクションを測定、追跡するON24 Intelligence(https://www.on24.co.jp/intelligence/)、特定のターゲット向けにパーソナライズされた体験を提供するON24 Target(https://www.on24.co.jp/personalized-target/)について、日本語ユーザーイターフェイスの提供が予定されています。
本取り組みは、上田善行の日本カントリーマネージャー就任、シンガポールとシドニーのオフィス開設など、アジア太平洋地域における顧客を支援するためのON24の継続的な投資の一環です。ON24は、アジア太平洋地域で人員と業務を拡大しており、同地域のより多くの企業のデジタルトランスフォーメーション実現を加速しています。
ON24 Webcast Elite、ON24 Engagement Hub、ON24 Target、ON24 Intelligenceは、ON24 Digital Experience Platform(https://www.on24.co.jp/platform/)の一部で、ON24 Virtual Conference(https://www.on24.co.jp/virtual-conference/)およびON24 Connect(https://www.on24.co.jp/connect/)もこのプラットフォームに含まれます。企業は、ON24のプラットフォームによって、深いエンゲージメントの実現、ファーストパーソンデータの取得、AIベースのパーソナライゼーションの創出で優れたデジタルエクスペリエンスを提供できるだけでなく、オーディエンスのインサイトをマーケティングオートメーションやCRM、コラボレーションシステムとシームレスに統合することができます。
マーケターがON24を使って魅力的なデジタルエクスペリエンスを創出し、オーディエンスとどのようにエンゲージしているかについては、2021年6月15日に開催されるON24のバーチャルイベント「The ON24 Experience 日本エディション」(https://www.on24.co.jp/the-on24-experience-japan/)でお確かめください。
ON24について
ON24（オン・トゥエンティーフォー）は、業界をリードするクラウドベースのDigital Experience Platform（デジタルエクスペリエンスプラットフォーム）で、魅力的なエクスペリエンスの創出から拡張、パーソナライズを容易にし、企業の測定可能なビジネス成長の実現を支援しています。現在、世界5大テクノロジー企業のうち3社、世界5大ヘルスケア企業のうち3社、世界5大製造業のうち3社、そして米国トップ金融機関5社のうち4社を含め、世界で2,000を超える企業をサポートし、数百万人の規模で見込み顧客をバイヤーに変えています。インタラクティブなウェビナーやバーチャルイベント、オールウェイズ・オンのマルチメディアエクスペリエンスを通してON24は、AIを活用したSystem of Engagement (SoE)を提供し、企業によるエンゲージメントやコンバージョン、パイプラインの向上や収益成長の加速を可能にしています。ON24のプラットフォームは、月平均400万人、時間にして年間25億分のエンゲージメントをサポートしています。本社をサンフランシスコに置き、北米、ヨーロッパ、欧州、アジア太平洋地域など世界各地にオフィスを構えています。詳細はwww.ON24.co.jp(https://www.on24.co.jp)をご覧ください。
将来の見通しに関する記述
本書には証券取引に関する適用法に基づく「将来の見通しに関する記述」が含まれています。「加速する」「変換する」「今後・将来」「だろう」などの言葉および将来に対する同様の言及がある場合にそのような記述として特定される場合があります。将来の見通しに関する記述には、日本における事業計画や戦略の実行能力を含む、当社の事業戦略、成長またはその他の今後の出来事もしくは状況を実現する当社の能力に関する明示的または黙示的な記述が含まれます。当該記述は、今後の出来事または状況について当社が現在確信していること、予測していること、および見込んでいることに基づくものであり、これらの確信、予測および見込みは、固有のリスクおよび不確定要素の影響を受けます。これらのリスクおよび不確定要素には以下が含まれます。最近の収益成長率を維持する、新規顧客を引き寄せる、および既存顧客へと販売を拡大する当社の能力、当社の業績の変動、当社の純損失歴および予想される経費増加、当社が参入している市場における競争および当社のソリューションに対する需要の減少、売上を増やす当社の能力とマーケティング能力、およびその他の方法で成長を管理する能力、COVID-19（新型コロナウィルス）のパンデミックの影響、当社のテクノロジーまたはサードパーティーのサービスで発生する中断やその他の問題、データプライバシー、輸出入規制、税関、制裁措置、その他の法令への準拠、知的財産に関する事柄ならびに証券取引委員会に対して当社が適宜提出する書類に記載されているその他のリスクおよび不確定要素が含まれます。実際の結果は、将来の見通しに関する記述に記載されているものと著しく異なる可能性があるため、過度に期待をしないことを推奨します。本書のすべての記述は、現在当社が入手可能な情報のみに基づくものであり、本書作成日時点の情報を伝えるのみです。法律で要求されている場合を除き、当社は当該記述を更新する義務を一切負いません。
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