間食は「パフォーマンス維持行動」だった！健康経営のヒントになる、働く人600名の実態調査

今回はTCDスコープ第二弾として、仕事中の間食目的に関する調査を実施。健康経営や職場環境改善に関心のある方必見です！

株式会社TCD

2026年3月3日 15時33分

ブランディング会社TCD（東京・銀座／兵庫・芦屋）の調査研究ユニット「Culture Insight Lab」（所長：山崎晴司）は、仕事中の間食が、どのような目的でとられているのかを明らかにするため、2025年5月、全国の20〜60代の男女600名を対象に調査を実施しました。

働き方改革やウェルビーイングへの関心が高まるなか、職場での過ごし方や健康管理への意識も変化しています。仕事中の間食は、単なる空腹を満たす行為なのか、それともリフレッシュや生産性向上のための戦略的な行動なのか。本調査では、現代の働く人々の間食に対する意識と実態を明らかにし、より良い職場環境づくりや商品開発のヒントを提供することを目的としています。

今回の「仕事中の間食目的に関する調査」で明らかになった、主要ポイントは以下の通りです。

◾️調査結果サマリー：仕事中の間食目的の実態

①仕事中に間食をする人は、全体の50%超え。

アンケート対象の半数以上が、仕事中に間食をしていると回答。また約5人に1人は週5日以上間食をしていると回答しており、職場環境や勤務状況により違いはありつつも、仕事中の間食はもはや一般的になっています。

②最も多く選ばれた間食の目的は「気分転換・リフレッシュ」で32.3%。

多くの人にとって間食は、業務の緊張から一時的に解放される時間に。「気分転換・リフレッシュ」は、間食をする王道な理由として頷け、毎日仕事を頑張る人の貴重な心のオアシスになっているといえそうです。

③「疲労回復」「仕事の効率アップ」を目的にしている人も一定ボリューム存在。間食は生産性を高める重要なツールと認識されている。

全体の19.4%が「疲労回復」や「仕事の効率アップ」を目的に間食をしており、仕事のパフォーマンス向上など機能的な効果を期待しているといえます。一部のビジネスパーソンにとって間食はもう、ただの休憩ではありません。

④仕事のパフォーマンス向上目的での間食は、40代・50代女性に多い。

「疲労回復」「仕事の効率アップ」など、パフォーマンス向上のために間食をとる人は、男性よりも女性に多い傾向があります。特に40代女性は50%（男性は33.3%）、50代女性は46.2%（男性は20%）と同年代男性より圧倒的に多く、また他の年代の女性と比べても多い結果となりました。常に健康体でパフォーマンスを発揮できるよう、コンディションを整える意識や、健康志向の高まりが影響しているとも考えられます。

⑤5人に1人は「食べる時間がない」と回答。小さな休憩も取れない職場は本当に生産的？

間食をとらない理由は様々ですが、約20％の人が「食べる時間がない」と回答。現代のビジネスパーソンは、間食すらできないほど多忙であることがうかがえます。また、間食をしない人から、「間食をとれるのが羨ましい」という意見が複数ありました。本当は間食を必要としていても、できない環境にいる人が一定数いるのではないでしょうか。

◾️仕事中の間食ニーズと職場環境改善へのヒント

今回の調査結果から、仕事中の間食は「パフォーマンス維持」に繋がっていることが明らかになりました。

間食の目的から見えてきたのは、心身の疲労蓄積、気分転換の機会不足という現代の職場が抱える課題です。そして何より、休憩すら取れない多忙さそのものに問題があるのではないでしょうか。

職場での間食の位置付けを捉え直し、小さな休憩や栄養補給ができる環境を整えることで、持続可能で生産性の高い職場の実現に、一歩近づけるはずです。

＜職場環境改善の具体的施策例＞

◆ 環境整備

間食を福利厚生として提供

「オフィスコンビニ」の設置

栄養価の高い間食情報の提供

健康経営の一環として間食の経費補助　等

◆ 働き方の見直し

業務の時間設計の見直し

リフレッシュタイムの設定

従業員の働き方満足度アンケートの実施　等

【調査ハイライト（抜粋）】

・全体の53％が、仕事中に間食をしていると回答。

・間食の一番の目的は「気分転換・リフレッシュ」。「疲労回復」「仕事の効率アップ」の目的で間食をとる人も一定数存在。

・間食をしない人のうち、5人に1人は「食べる時間がない」と回答。

本プレスリリースでは紹介しきれなかった、間食をする際の勤務スタイルや間食に人気の食べ物、間食に対する不満、それらを踏まえた食品業界への示唆など詳細資料のダウンロードは、弊社サイトの資料請求ページから、レポートタイトルを選択のうえご請求ください。お申し込み確認後、1営業日を目安に資料をお送りいたします。

TCD資料請求ページへ

Culture Insight Labでは、今後もブランドにまつわることはもちろん、生活者の意識や行動に関する様々な調査を実施し、皆さまにとって価値ある継続的な発信を行っていく予定です。