ブレインケア、認知症早期発見のために人工知能技術を活用した簡易知能評価スケールを開発

　認知症予防ソリューションや医療データ解析を提供するブレインケア株式会社（東京都世田谷区、代表取締役　山本大輔、以下当社）は、人工知能技術を活用した簡易知能評価スケールを開発したことを発表します。

■開発背景

内閣府(※1)によると、2012（平成 24）年には全国の認知症罹患数は約 462 万人、軽度認知障害（以下ＭＣＩ）の罹患数は約 400 万人と推計され、 65歳以上高齢者(以下シニア）の約４人に１人が認知症又はその予備軍とも言われていました。2018（平成 30） 年には認知症患者は 500 万人を超え、65 歳以上高齢者の約７人に１人が認知症と見込まれています。

このような背景を踏まえ、当社では「少子高齢化社会にワクワクをつくる」という理念のもと、創業以来、シニアに特化した認知機能や運動データを解析することで軽度認知障害（MCI）に至るまでの可視化に取り組んでいます。具体的には認知機能トレーニングを目的とした画像解析技術を活用した脳波測定の研究開発や、脳トレ冊子『認活道場』では後期高齢者の認知機能改善を提案、産学連携による共同研究に参加するなど、高齢者特化の健康データ調査やデータ解析を行っています。

当社の多年にわたる知見と、人工知能(機械学習）の技術を活用しこの度、”実証的”に簡易知能評価スケールを開発しました。

■ 人工知能(深層学習技術)を活用した簡易知能評価スケールとは

昨今高齢者の交通事故が社会課題として認識され、高齢者限定免許が検討されるなど高齢者の認知機能の可視化ニーズは高まっています。

認知機能という繊細な課題を評価する現状のツールでは、その特殊性から時間(5-30分程度)が必要、対面実施、有償といった3つの課題がありました。私たちはこれらを人工知能技術を活用し、

1.数秒程度で完結
2.非対面
3.無償

を実現しています。予測精度はすでに他の簡易ツールと同水準まできており、製品化に向けてご協力いただける企業を募り、精度の向上を測っていきます。私たちはこれらの技術を活用し2025年までに30,000人の認知機能可視化を目指しています。

４．関係各機関

【ブレインケア株式会社】
代表者：代表取締役　山本 大輔
設立：2016年1月4日
所在地 ： 東京都世田谷区北沢5丁目11-13
事業内容 ： 認知症予防ソリューションの開発運営
URL ： http://braincare.jp/


【本リリースの用語及び参考文献等について】

・軽度認知障害（ＭＣＩ）とは

アルツハイマー型認知症は、長年に渡るアミロイドβタンパクとタウタンパクの蓄積にて発症することが分かっています。この原因物質が蓄積し始めてから発症するまでの間に、認知症予備軍とも言うべき段階があり、この段階を軽度認知障害（ＭＣＩ）と呼んでいます。軽度認知障害は、健常者と認知症の人の中間段階（グレーゾーン）にあたる症状で認知機能（記憶、決定、理由づけ、実行など）のうち1つの機能に問題が生じているが、日常生活には支障がない状態をいいます。

※1 内閣府発行　認知症施策推進大綱　令和元年