ストレスチェックや集団分析を活用したメンタルヘルス研修を成功させる３つのポイント！

研修会成功のカギは「活発なコミュニケーション」

ここむ株式会社（代表取締役：西 規允、以下「当社」）は、ストレスチェックや集団分析を活用した研修会の効果を上げるためのヒントを取りまとめましたので公開致します。

メンタルヘルス研修を実施しているけど、現場で活かされていない…
メンタルヘルスによる休職者や退職者が減らない…
次年度に向けた人材育成計画や研修プランを検討しているが効果的な研修会をするにはどうしたらいいのか…
これらは人事労務部門担当者様、産業保健スタッフ様の実際のお声です。

　職場環境改善やメンタルヘルス一次予防を目的としたストレスチェックの実施を支援する当社が、効果的なメンタルヘルス研修会を実施するために必要な３つのポイントをご紹介します。

効果的なメンタルヘルス研修会を行うための３つのポイント

• （１）メンタルヘルス研修会の進め方
• （２）おススメしない研修方法とは
• （３）効果的なメンタルヘルス研修会は人材育成に通じるあのテーマ

 

• （１）メンタルヘルス研修会の進め方

　メンタルヘルス研修の目的や内容を考える際に「ストレスチェック」や「集団分析結果」を研修に盛り込む内容になっていますか。50人以上の事業所にはストレスチェックが義務付けられており、健康診断の時期などにストレスチェックを実施しています。事業所によってストレスチェックを担当している部署は人事、労務、総務、労働安全・衛生などさまざまかと思います。メンタルヘルス研修会はストレスチェック結果票の見方解説や、集団分析結果を報告するなどストレスチェックや集団分析結果を活用することで目的に沿った効果が表れます。

ストレスチェック結果の活用内容状況

　厚生労働省の調査によると、ストレスチェック・集団分析を行った事業所の施策として「管理職向け又は労働者向け研修の実施」をしている事業所が増えてきています。当社でもストレスチェック後に集団分析の結果報告や職場環境改善活動と合わせて管理職研修をご提供する機会があります。最近ではパワハラ防止法の施行に合わせてハラスメント防止研修を実施する事業所も増えてきました。
　新職業性ストレス簡易調査票（８０問式）にはハラスメントの質問やハラスメントに関連する質問項目があります。ストレスチェックや集団分析結果を活用することでメンタルヘルスだけではなくハラスメントの実態把握や教育としての効果も期待できます。
　効果的なメンタルヘルス研修の進め方とはストレスチェックや集団分析結果を活かすことです。人材教育・コンプライアンスなど他部門と連携をすると、さらに職場で実践できる内容が実現できます。
 

 

• （２）おススメしない研修方法とは

　これまでお伝えしてきたストレスチェックや集団分析結果報告と連動しない研修はあまりおススメしません。
　例として、メンタルヘルスの概要や一般論だけを講義形式で実施する研修です。初めての研修で労働者のメンタルヘルスに対する意識の向上を目的にするのであれば構いません。しかし、研修の継続性や行動にまでつなげたいのであればストレスチェックを活用しない手はありません。実際に自分自身のストレスチェック結果票を見たり、集団分析で職場の傾向を研修しながら確認する事で当事者意識が高くなります。
　メンタルヘルスの研修を企画する部署でストレスチェックを担当していない場合は、他部署との連携はあまりしたくないのが本音だと思います。なぜなら、さまざまな部署と連携をするのは手間や時間がかかり仕事の負担が増えるからです。しかし、一度仕組みを作ればその後は連携が当然となり、部署間のコミュニケーションが活発になり、たくさんの情報交換をすることで得られる知恵もあるはずです。他部署と連携をした研修の仕組みを作るまでは大変ですが、メンタルヘルス研修の目的効果や受講者の満足度を考えると取り入れるメリットは存分にあります。
 

 

• （３）効果的なメンタルヘルス研修会は人材育成に通じるあのテーマ

　人事採用、人材育成、マネジメントにも共通する「活発なコミュニケーション」がこころの健康を保ちメンタルヘルス不調者の減少にもつながります。職場の上司-同僚、部署間のコミュニケーションを円滑にすることは快適な職場環境をもたらし労働者のメンタルヘルスと生産性向上にも役立ちます。
　メンタルヘルス研修会ではコミュニケーションの心理的効果や具体的なワークを盛り込みます。メンタルヘルスが土台となる人間関係構築、職場環境改善活動やマネジメントにも役立ち、健康面だけでなく労働者のモチベーションやコミュニケーション能力の向上も果たせます。
 

さいごに・・・
　当社では産業・労働・医療福祉等の経験が豊富な専門職が所属しています。お客様のご要望に合わせて現場に即した研修内容を企画しご提供させて頂きます。既に実施済みのストレスチェックや集団分析結果を活用しての研修会もご実施できますので、お気軽にお問い合わせ下さい。
 

研修ラインナップのご紹介ページ　https://www.cocomu.co.jp/kenshu/
お問い合わせフォーム　https://www.cocomu.co.jp/pwlaw/request/

ここむ株式会社について
社名： ここむ株式会社 https://www.cocomu.co.jp/
本社所在地： 〒540-0024 大阪府大阪市中央区南新町2-2-10 大平第二ビル7F
代表者： 代表取締役 西 規允
資本金： 2,500万円 （資本準備金含む）
事業内容： ストレスチェック制度支援・職場環境改善支援・EAP支援事業 他