【”調査データ”の活用でより効果的な動画広告に】調査データを広告に活用していない企業の6割以上が活用してみたい　「訴求力」「信頼性」向上に期待の声多数

〜一方で「調査企画の立案が難しい」「どのように調査データを活用すべきか分からない」等の課題も〜

株式会社オリゾ

2023年6月21日 11時00分

　インターネット広告代理業を行う、株式会社オリゾ（本社：東京都新宿区、代表取締役：片石光、https://orizo.co.jp/）は、動画広告を活用している企業のマーケティング担当者105名を対象に、動画広告における調査データ活用に関する実態調査を実施いたしましたので、お知らせいたします。

全9問の質問内容のうち、本リリースでは一部を掲載しています。
調査結果全文をご希望の方は、下記リンクよりご連絡ください。
▶調査結果：https://orizo.co.jp/contact2/

調査概要

調査概要：動画広告における調査データ活用に関する実態調査

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査

調査期間：2023年5月2日〜同年5月8日

有効回答：動画広告を活用している企業のマーケティング担当者105名

※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはなりません。

≪利用条件≫

1　情報の出典元として「株式会社オリゾ」の名前を明記してください。

2　ウェブサイトで使用する場合は、出典元として、下記リンクを設置してください。

URL：https://orizo.co.jp/

半数以上が、所属企業の動画広告の中で調査データを活用経験あり

　「Q1.所属企業の動画広告の中で、調査データを活用したことがありますか。」（n=105）と質問したところ、「はい」が52.4%、「いいえ」が40.0%という回答となりました。

Q1.所属企業の動画広告の中で、調査データを活用したことがありますか。

・はい：52.4%

・いいえ：40.0%

・わからない/答えられない：7.6%

動画広告の中で調査データを活用したことで感じたメリット、「ターゲット層への訴求力の向上」が63.6％で最多

　Q1で「はい」と回答した方に、「Q2.動画広告の中で調査データを活用することによってどのようなメリットを感じられましたか。（複数回答）」（n=55）と質問したところ、「ターゲット層への訴求力の向上」が63.6%、「信頼性や信憑性の向上」が49.1%、「共感性や意外性の向上」が38.2%という回答となりました。

Q2.動画広告の中で調査データを活用することによってどのようなメリットを感じられましたか。（複数回答）

・ターゲット層への訴求力の向上：63.6%

・信頼性や信憑性の向上：49.1%

・共感性や意外性の向上：38.2%

・競合優位性の確保：32.7%

・情報やコンテンツとしての価値の向上：30.9%

・説得力の向上：29.1%

・消費者ニーズの把握：23.6%

・その他：0.0%

・特にない：0.0%

・わからない/答えられない：1.8%

動画広告の中で調査データを活用したことで感じたメリット、「客観的な視点を持てる」や「消費者の生の声がわかった」などの声

　Q2で「わからない/答えられない」以外を回答した方に、「Q3.Q2で回答した以外に、動画広告の中で調査データを活用することによって感じられたメリットがあれば、自由に教えてください。（自由回答）」（n=54）と質問したところ、「客観的な視点を持てる」や「消費者の生の声がわかった」など28の回答を得ることができました。

＜自由回答・一部抜粋＞

・39歳：客観的な視点を持てる。

・32歳：消費者の生の声がわかった。

・52歳：視認性や規模感など。

・55歳：リアルな感情で調査できる。

・45歳：実在感の演出。

・39歳：意識の共有。

・57歳：アクセスが、見るからに増えた。