介護施設の経営者・施設長の9割以上が、施設運営において利用者のADL向上は「重要である」と回答!株式会社テクリコが「介護現場におけるADL向上リハビリテーションに関する調査」を実施!

株式会社テクリコ

株式会社テクリコ(本社:大阪府大阪市、代表取締役:杉山 崇)の「リハまる」開発部門は、介護施設の経営者または施設長(30代~60代の男女)を対象に「介護現場におけるADL向上リハビリテーションに関する調査」を実施しました。この調査から、介護現場における利用者のADL(日常生活動作)向上のための取り組み状況や最新のリハビリテーション関連技術の導入状況などが明らかになりました。

<背景>

最新のリハビリテーション技術の進化は、介護現場におけるADL(日常生活動作)の自立支援方法に大きな変化をもたらしています。この技術革新が、実際の介護現場においてどのように受け入れられ、ADL向上への意識や取り組みにどのような影響を与えているのか、その実態はまだ十分に明らかになっていません。そこで、「リハまる」開発部門は、介護施設の経営者または施設長を対象に、「介護現場におけるADL向上リハビリテーションに関する調査」を実施しました。

<調査サマリー>

・介護施設の経営者または施設長の9割以上が、施設運営において、利用者のADL向上は重要と考えている

・介護施設の経営者または施設長が、利用者のADL向上のために実施している取り組みで最も多いのは、「生活動作訓練」

・利用者のADL向上に取り組む上で、介護施設の経営者または施設長が主に課題としていることは「職員の専門知識・スキルの不足」や「職員の不足」

・介護施設の経営者または施設長の45%以上が、ロボットやAIなどを活用した最新のリハビリテーション関連技術の導入を検討している、または導入している

・最新のリハビリテーション関連技術を導入した介護施設で得られた効果は主に、「身体機能の向上」や「データに基づいた効果測定」

・最新のリハビリテーション関連技術を導入する上で、介護施設の経営者または施設長が障壁と感じていることは主に、「初期導入費用」や「維持管理費用」

<調査概要>

調査期間:2025年9月17日~9月22日

調査方法:インターネット調査

調査対象:介護施設の経営者または施設長(30代~60代の男女)

調査人数:327名

モニター提供元:RCリサーチデータ

介護施設の経営者または施設長の9割以上が、施設運営において、利用者のADL向上は重要と考えている

まず、「施設運営において、利用者のADL向上はどの程度重要か」を尋ねる設問への回答では、1位が「非常に重要」で50.2%、2位が「重要」で41.3%、3位が「重要ではない」で6.7%という結果になりました。1位と2位の回答を合計すると回答率90%を超える形となり、この結果から、介護施設の経営者または施設長の9割以上が、施設運営において、利用者のADL向上は重要と考えていることが明らかになりました。

介護施設の経営者または施設長が、利用者のADL向上のために実施している取り組みで最も多いのは、「生活動作訓練」

次に、「利用者のADL向上のために実施している取り組み」を尋ねる設問への回答では、1位が「生活動作訓練」で58.4%、2位が「身体機能訓練」で58.1%、3位が「家族との連携」で56.9%という結果になりました。また、4位以降も回答率50%を超える回答が複数並ぶことから、介護施設の経営者または施設長が利用者のADL向上のために実施している取り組みは多岐にわたることがわかりました。

利用者のADL向上に取り組む上で、介護施設の経営者または施設長が主に課題としていることは「職員の専門知識・スキルの不足」や「職員の不足」

続いて、「利用者のADL向上に取り組む上での、主な課題」を尋ねる設問への回答では、1位が「職員の専門知識・スキルの不足」で53.8%、2位が「職員の不足」で52.6%、3位が「利用者の身体機能の低下」で47.7%という結果になりました。上位2項目はいずれも職員に関することであり、この結果から、利用者のADL向上に取り組む上で、介護施設の経営者または施設長が主に課題としていることは、職員の「専門知識・スキルや人数の不足」であることが判明しました。

  

介護施設の経営者または施設長の45%以上が、ロボットやAIなどを活用した最新のリハビリテーション関連技術の導入を検討している、または導入している

また、「ロボットやAIなどを活用した最新のリハビリテーション関連技術を導入しているか」を尋ねる設問への回答では、1位が「導入していない」で53.5%、2位が「導入を検討している」で31.8%、3位が「導入している」で14.7%という結果になりました。2位と3位の回答を合計すると回答率45%を超える形となり、この結果から、介護施設の経営者または施設長の45%以上が、ロボットやAIなどを活用した最新のリハビリテーション関連技術の導入を検討している、または導入していることが明らかになりました。

最新のリハビリテーション関連技術を導入した介護施設で得られた効果は主に、「身体機能の向上」や「データに基づいた効果測定」

次に、最新のリハビリテーション関連技術を導入していると回答した人を対象に「最新のリハビリテーション関連技術を導入したことで、どのような効果があった」を尋ねる設問への回答では、1位が「身体機能の向上」で47.9%、2位が「データに基づいた効果測定」で43.8%という結果になりました。この結果から、最新のリハビリテーション関連技術を導入した介護施設で得られた効果は主に、「身体機能の向上」や「データに基づいた効果測定」であることがわかりました。

最新のリハビリテーション関連技術を導入する上で、介護施設の経営者または施設長が障壁と感じていることは主に、「初期導入費用」や「維持管理費用」

調査の最後、「最新のリハビリテーション関連技術を導入する上での障壁」を尋ねる設問への回答では、1位が「初期導入費用」で29.7%、2位が「維持管理費用」で20.8%、3位が「導入事例やエビデンスの不足」で8.6%という結果になりました。この結果から、最新のリハビリテーション関連技術を導入する上で、介護施設の経営者または施設長が障壁と感じていることは主に、「初期導入費用」や「維持管理費用」であることが明らかになりました。

まとめ

今回の調査により、介護施設の経営者または施設長の9割以上が、施設運営において、利用者のADL向上は重要と考えており、介護施設の経営者または施設長が、利用者のADL向上のために実施している取り組みで最も多いのは、「生活動作訓練」であることが明らかになりました。また、利用者のADL向上に取り組む上で、介護施設の経営者または施設長が主に課題としていることは「職員の専門知識・スキルの不足」や「職員の不足」であり、介護施設の経営者または施設長の45%以上が、ロボットやAIなどを活用した最新のリハビリテーション関連技術の導入を検討している、または導入していることがわかりました。尚、最新のリハビリテーション関連技術を導入した介護施設で得られた効果は主に、「身体機能の向上」や「データに基づいた効果測定」であり、最新のリハビリテーション関連技術を導入する上で、介護施設の経営者または施設長が障壁と感じていることは主に、「初期導入費用」や「維持管理費用」であることが判明しました。 

本調査の結果から、介護施設の経営者または施設長の9割以上が、施設運営において、利用者のADL向上は重要と考えており、利用者のADL向上に取り組む上で介護施設の経営者または施設長が主に課題としていることは「職員の専門知識・スキルの不足」や「職員の不足」であること明らかになりました。株式会社テクリコが提供するMRリハビリテーションシステム「リハまる」は、職員の専門知識がなくとも直感的に操作が行える、MRリハビリシステムです。MR(複合現実)の最先端技術を用いた3D空間内で日常生活に即したリハビリトレーニングを楽しみながら行えます。また、成果が可視化されるため患者様のトレーニング意欲の向上にも貢献します。

調査実施会社

株式会社テクリコ

株式会社テクリコ

所在地:〒530-0001 大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第3ビル23階
代表取締役:杉山 崇
事業内容:ITコンサルティング、Webシステム開発全般、ソーシャルアプリ開発全般、Androidアプリ開発・iPhoneアプリ開発、メディカルヘルスケア分野におけるソフトウェア・システムの研究開発、製造、販売及び運営
URL:https://techlico.co.jp/

MRリハビリテーションシステム「リハまる」

MRリハビリテーションシステム「リハまる」

株式会社テクリコが開発・提供するMRリハビリテーションシステム「リハまる」は、MR(複合現実)の最先端技術で3D空間での立体的リハビリトレーニングをご提供するシステムです。医科大学との共同研究を行い医療理論に基づいた効果が期待できるプログラムを厳選して搭載しています。患者様には3D空間でのトレーニングを通じて意欲の向上を促し、スタッフには準備や片付けの時間短縮によって業務負担を軽減します。訓練データは自動で記録・可視化され、チーム内でのスムーズな情報共有も実現します。詳細は以下をご覧ください。

MRリハビリテーションシステム「リハまる」:https://rehamaru.jp/

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業種
情報通信
本社所在地
大阪府大阪市北区梅田1-1-3 大阪駅前第3ビル23階
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06-6343-8450
代表者名
杉山 崇
上場
未上場
資本金
300万円
設立
2005年04月