マイクロ波プロセスを活用した食品の解凍技術の開発に着手〜食品ロスの削減に向けて〜

マイクロ波化学株式会社（本社：大阪府吹田市、代表取締役社長：吉野巌）は、深刻化する食品ロスの解決に向けて、マイクロ波プロセスを活用した解凍技術の開発に着手いたしました。

現在、日本における食品ロス量は約600万t*で、内訳は家庭系約276万t、事業系約324万tと推計されています。事業系の中で約182万tを占める外食産業や食品小売業におけるSDGs**目標達成への一つの取り組みとして、近年、冷凍食品の活用拡大が挙げられており、そのラストワンマイルに相当する解凍技術への注目が高まっています。

しかしながら、従来の電子レンジでは、さまざまな素材が入った弁当などを均一に解凍することが困難でした。

そこで、“マイクロ波×冷凍食品”で食品ロス問題を解決すべく、業務用電子レンジで実績のあるパナソニック株式会社アプライアンス社（滋賀県草津市）キッチン空間事業部の協力の下、実証実験を実施。当社のマイクロ波プロセスのノウハウを活用することで弁当全体を均一に解凍する技術の可能性を見出しました。

当社は、2023年早々に本技術を外食産業や食品小売業へ導入することを目指し、本格的に解凍技術の開発に着手し、社会課題である食品ロスを解決する一助となるよう取り組んでまいります。
 
引用元　
*平成30年度推計 環境省 食品ロスポータルサイト
**農水省 会見・報道・広報　aff10 食品ロスの現状を知る

 
【マイクロ波化学株式会社について】
2007年創業。マイクロ波を活用した製品製造プロセスの高度化・合理化や、従来技術では製造困難な新素材の開発に取り組むスタートアップ企業です。医薬、電子材料、食品、燃料など、幅広い分野の製造プロセスへ応用が可能で、国内外の様々なメーカーとの共同開発やプラント立ち上げを進めています。
マイクロ波の導入により2050年までに実現する産業界のカーボンニュートラルに向けて当社が独自で策定した構想である“C NEUTRAL 2050 design”を展開しています。

【マイクロ波について】
マイクロ波は、家庭用電子レンジや通信分野において使われてきた電磁波で、物質を直接、選択的に加熱できる特徴を持っています。マイクロ波は電気から作ることが可能で、再生可能エネルギー活用によるCO２削減にも貢献しうる環境調和型の技術でもあります。