土砂災害ハザードマップを地図に重ねて物件を検索！不動産サイトViilaの最新リリースで軽井沢エリア全物件の災害リスク確認を可能に

ハザードマップ以外にも3Dスキャンサービスを開始

熱海の土砂災害の事件で衝撃を受けて、不動産プラットフォームViilaはハザードマップの新機能をリリースしました。買主さんには災害のリスクを分かった上で物件を検索及び購入して欲しいという想いでハザードマップの機能を追加しました。

ハザードマップ機能のリリース

不動産サイトViilaでは軽井沢の物件の地図検索で土砂災害ハザードマップを重ねられるようになりました。Viilaの物件は全て地図で検索できることが強みで、その地図データを利用してハザードマップを重ねられるようにすることで他の物件探しサイトにない機能を提供できます。熱海と同じように軽井沢も土砂災害リスクのエリアが大きく、物件を探しているときは災害のリスクを考えている方は少ないようです。不動産サイトはViila買主さんに物件を購入する前に土砂災害のリスクを知って頂きたい想いでこのような機能をリリースしました。ハザードマップはこちらからご確認できます：

https://viila.co/karuizawa?query=%7B%22show_hazard_map%22:true%7D
 

 

土砂災害ハザードマップ機能には6つに分かれています：

1. 土砂災害警戒区域（土石流）
2. 土砂災害警戒区域（急傾斜地の崩壊）
3. 土砂災害警戒区域（地すべり）
4. 土石流危険渓流
5. 急傾斜地崩壊危険箇所
6. 地すべり危険箇所

物件検索ページでも重ねられることが可能ですが、特定の物件ページを見た時も表示されるようになっているので、気になる物件でもリスクはすぐわかるようになっています。

これから物件を購入する方はもちろんですが、既にお住まいの方も同じ機能で自宅や別荘が警戒区域に入るかどうか確認が可能です。

Viilaによるスピード見学・問い合わせサービス
買主にとって不動産会社に問い合わせし個人情報を渡すのはハードルが高いので不動産会社に連絡せず気になる物件の情報を手に入れられるための機能をリリースしました。不動産会社の代わりにViilaが見学の案内をするのでよりスピーディーな対応が可能です。ご気軽にViilaにお問い合わせください！
 

軽井沢自然保護対策要綱違反物件をわかりやすく
軽井沢では建ぺい率と容積率の厳しい要綱がありますが、たまに建ぺい率・容積率の上限を超えている物件があります。そのような物件は販売価格が低い可能性が高いですが、そのような物件で住宅ローンを申請しようとすると自然保護対策要綱違反で審査を通らないことがほとんどです。土地面積と建物面積で自動計算をし、建ぺい率・容積率の上限を超える物件はわかるように記載があります。
 

 

3Dスキャンサービスの開始
2021年7月からViilaは物件の3Dスキャンサービスも開始しました。物件ページに3D見学を提供することによってより多くの集客ができ、より早く成約に至ります。アメリカのMatterport社によると、3D見学が可能な物件は3D見学が不可能な物件よりも95％多くの問い合わせがあります。また、3D見学を使っている業者の74％が3D見学を使う前と比べて売主からの売却の依頼も増えました。日本ではまだ導入事例が少ないですが、3Dスキャンサービスについて興味がございましたらご気軽に問い合わせください。

以下の画像をクリックすると3D見学のサンプルをご確認頂けます：
https://viila.co/p/AN012-PN036?view=3d

運営会社について
Viilaは株式会社Oltoが開発している不動産プラットフォームです。株式会社Oltoはソフトウェア開発業に取り組んでおり、不動産業以外では業務委託のデジタル化やフィンテックのイノベーションで幅広く活動しています。

Viila公式サイト：https://viila.co/
Viila地図で物件探しページ：https://viila.co/karuizawa
Viilaエリア別ページ：https://viila.co/areas
Viila物件条件の登録ページ：https://viila.co/interest
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