New RelicがAWS Compute Optimizer、AWS Lambda Extensions、AWS App Runnerのアドオンの提供を開始

〜　運用チームによるモニタリング、デバッグ、スタック全体の改善が可能に　〜

デジタルビジネスに可観測性プラットフォームを提供するNew Relic株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：小西 真一朗、以下「New Relic」）は、Amazon Web Services（AWS）の年次イベントである「re:Invent 2022」において、AWS Compute Optimizer、AWS Lambda Extensions、AWS App Runner向けのサポートを発表しました。

※本リリースは、2022年11月29日（現地時間）に米国ネバダ州ラスベガスで発表されたプレスリリースの和訳版です。
 https://newrelic.com/press-release/20221129
 
 これはNew Relicの単一のオールインワンプラットフォーム上で、コンテナ化されたアプリケーションにおけるトラブルシューティングのワークフローを助け、また迅速・容易かつ効率的に最適化と分析を実現できるようにします。この新しいAWS連携機能により、New Relicの顧客は、総合的なフルスタックオブザーバビリティ戦略の一環として、活用しているAWSプロダクトおよびサービスの幅を広げられることで、市場投入までの時間を短縮し、ツールやエンジニアリングにかかるコストを削減できます。
 
 企業のITシステムのクラウド移行が進む中で、クラウドベースのオブザーバビリティプラットフォームがエンジニアリングチームの力になることがあらゆる規模の企業や業界で認識されつつあります。2020年にNew RelicはAWSと戦略協業契約に合意し、それ以来データ主導のオブザーバビリティを世界中の何百万人というエンジニアや開発者に提供しています。New Relicのオブザーバビリティプラットフォームには、オープンに連携でき、自由度高くプログラムできる柔軟性があるため、両社の顧客はこれまでにもそれを有効活用して、アプリケーションやインフラの運用を拡張させてきました。
 
 New Relic グローバルアライアンス＆チャネル GVP Riya Shanmugamのコメント
 「New RelicはAWSとの戦略的提携を引き続きいっそう進められることを嬉しく思います。New Relicの業界最先端のオブザーバビリティプラットフォームとAWSを組み合わせることで、顧客によるクラウドへの移行、モダナイゼーション、クラウド上のワークロード最適化の取り組みにおいて、リスクの低減とスピードアップを引き続き支援していきます。クラウド環境におけるオブザーバビリティの簡素化や、さらに大幅な効率性向上の支援など、AWSと共にイノベーションの最先端をさらに推進していく所存です」
 
 新たなAWS商品へのサポートには以下が含まれます。 

• AWS Compute Optimizer  -- 当社製品をご利用いただくと、推奨されるサイズ適正化の評価、高度なインフラストラクチャメトリクスの設定、AWS Gravitonプロセッサ搭載のAmazon Elastic Compute Cloud（Amazon EC2）インスタンスへの移行の簡素化が可能になります。顧客はサイズ適正化による自社のアプリケーションやエンドユーザー体験への影響について把握できるようになり、コスト削減効果に関する迅速なフィードバックを得ることができます。

• AWS Lambda Extensions  --   従来から、New Relicなどのサードパーティのツールを利用してAWS Lambdaのログを直接取り込むことで、顧客はコスト削減を通じてクラウド支出を抑えることが可能でした。現在、AWSはこの機能をメトリクス、イベント、トレースなどのあらゆる種類のテレメトリのデータに拡張しています。AWS Lambdaテレメトリのアプリケーションプログラミングインタフェース（API）を利用すると、New Relicの顧客はランタイム、タグ、最大メモリ、タイムアウトといったAWS Lambdaの機能呼び出しに関するテレメトリをシンプルな形で受信でき、状況に応じた可視性を得られると共に、アプリケーション開発をスピードアップさせることができます。

• AWS App Runner --   顧客はNew Relicを利用して、コンテナ化されたアプリケーションのモニタリングと最適化、また期待したパフォーマンスが発揮されているかなど、App Runnerサービスの適切なデプロイの検証ができます。またNew Relicはメトリクス、イベント、ログを収集することで、コンテナ上のアプリケーションを完全に可視化し、ユーザーシステムにおけるアップタイムの増加や信頼性の向上に貢献します。

 単一のフルスタックオブザーバビリティプラットフォームを利用することで、New RelicとAWSの双方を利用する顧客は、モニタリング、デバッグ、スタック全体の改善を1つの場所で済ませることができます。このソリューションはウェブやモバイル、アプリケーションとインフラストラクチャの性能や可用性といった顧客体験と、AWSのプロダクトやサービスの状態との連動を、1つのプラットフォームで把握することができます。顧客はより早く、リスクを抑えながらクラウドへと移行し、競争力のあるビジネス成果を生み出すためにAWSのインフラストラクチャを頼りにしており、New RelicはこのようなAWSのインフラストラクチャへのサポートへの投資を継続します。
 
 Gett Global Support社マネージャーDani Konstantinovski氏のコメント
 「当社のアーキテクチャーにはAWS上で稼働しているマイクロサービスが200以上含まれています。何かうまくいかないと問題が発生しますが、当社のチームはGettの社内用語で『火事』と呼んでいる問題を見つけ出して迅速に消火する必要があります。New Relicを利用すると、問題を特定し、影響を受けたサービスやその理由、解決のためにすべきことを正確に把握することができます。New Relicからこのようなオブザーバビリティを得ることで、当社のお客様へのサービス向上につながっています」
 
 New RelicとAWSは5年にわたる戦略的協業契約を締結しており、今回の新しい3つのサービスはその中で最新の動きとなります。戦略的提携を通して、スタートアップ向けのAWS ActivateコンソールへのNew Relicの導入、AWS Fargate対応のAmazon Elastic Kubernetes Service（Amazon EKS）へのNew Relicの導入、Amazon EKSへのPixieの導入なども実施しています。 
 
 New Relicは引き続き自社とAWSの全顧客が利用できる追加機能を今後も投入していきます。その際、ホストごとのコストは追加されません。詳細はウェブサイトをご覧ください。
 https://newrelic.com/jp
 
 ■ New Relicのファクトシートやロゴ等は、以下をご参照ください。
 https://newrelic.com/jp/about/media-assets
 
 ■New Relicについて
 2008年に創業したNew Relic は、デジタルビジネスのあらゆる重要指標を観測可能にする「オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム」を提供しています。デジタルビジネスを構成するアプリケーションやインフラストラクチャだけでなく、ユーザー側の顧客体験状況までをも観測可能にするため、企業はデジタルサービスの障害検知、顧客体験の低下検知、潜在的な問題やボトルネックを早期特定し解決するDevOps チームを生み出します。これにより、企業は取り組むべきデジタル変革を、計測可能な戦略へと変化させることができます。New Relicの全世界顧客数は15,000以上、Fortune 100企業の過半数で採用されており、日本でも数百社を超えるお客様のデジタル変革を支援しています。New Relicが支持されている理由は、newrelic.com/jpをご覧ください。
 
 ■オブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」について
 New Relic はお客様がより完璧なソフトウェアを作成するために構築された、最も強力なクラウドベースの観測プラットフォームです。世界中のエンジニアリングチームがNew Relic を利用して、アップタイムとパフォーマンスの向上、規模と効率の向上、市場投入までの時間の短縮を実現しています。New Relic には、組織がオブザーバビリティを実現するために必要なすべての機能が含まれています。

• Telemetry Data Platform:　　ペタバイト規模であらゆるタイプのアプリケーションやインフラストラクチャのデータを収集、可視化することができます。これは、すべての運用データの単一で正しいソースとなるように設計されています。

• Full Stack Observability:　APM、インフラストラクチャ、ログ、デジタルカスタマーエクスペリエンスにまたがるソフトウェアスタック全体を1つのコネクテッドエクスペリエンスで簡単に分析し、トラブルシューティングを行います。

 ※New Relic は、New Relic, Inc.の登録商標です。
 ※本文書内の製品名および会社名は全て、それらの登録名義人の商標である場合があります。
 
 
 将来予想に関する記述
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