Data Chemistryテレビ視聴ログから発見した生活者クラスター「TV Tribe」を活用したクロスメディアターゲティングサービスを提供開始

株式会社 Data Chemistry（データ・ケミストリー　本社：東京都港区、代表取締役社長 沼田 洋一）は、インターネットに接続された数百万台のテレビから得られるテレビ視聴ログデータを独自のAI技術によって分析し、生活者を１０のクラスターに分けた「TV Tribe」を開発しました。

2023年5月29日

株式会社Data Chemistry

Data Chemistry
テレビ視聴ログから発見した生活者クラスター「TV Tribe」を活用した
クロスメディアターゲティングサービスを提供開始

　株式会社 Data Chemistry（データ・ケミストリー　本社：東京都港区、代表取締役社長 沼田 洋一）は、インターネットに接続された数百万台のテレビから得られるテレビ視聴ログデータ（※）を独自のAI技術によって分析し、生活者を１０のクラスターに分けた「TV Tribe」を開発しました。
　「Tribe」（トライブ）とは…「種族」「家族」。テレビ視聴傾向を基に、共通の特徴や興味関心を持つ世帯や個人をひとつの集団として捉える事から「TV Tribe」と名付けました。テレビ視聴習慣はもちろん、リアルな家族構成や生活スタイルを浮き彫りにすることができます。
　各クラスターの視聴傾向の特徴、性年齢などの属性、興味関心の傾向を踏まえ、自社の顧客データと組み合わせることでテレビ放送やデジタルメディアを対象としたクロスメディアターゲティングサービスを提供してまいります。
　※今回は関東エリアが対象となります

＜テレビ視聴クラスターの特徴＞
　テレビ視聴クラスターは、家庭のテレビの視聴ログデータを分析することにより以下のような生活者のリアルな視聴実態を反映しています。
　・特定チャンネルや特定番組ジャンルへの視聴の偏り、頻繁なザッピングなどのテレビの見られ方
　・幼児・子供番組をヘビー視聴しており子供がいると推定されるなどの家族構成
　・朝帯の視聴が多い、視聴時間が昼夜逆転しているなどの生活スタイル

■TV Tribeソリューション
　広告主ブランドデータ(Webサイトログ、アプリ等)との紐づけによって自社の顧客と親和性の高いクラスターを選定して、これまでアプローチできていない潜在顧客層にアプローチが可能です。
　・TVスポット投下対象の局・番組/時点選定に活用
　・デジタルメディアにおいても各クラスターに配信してテレビ広告によらないアプローチが可能

　・DCサイトタグを設置したサイトの来訪者データを、TV Tribeと紐づけ
　・来訪者の中で教育・子供向け番組視聴クラスターが占める割合が多いことが判明
　　　- TVでの同・近接ジャンル番組へのCM投下強化
　　　- 子育て関連情報サイトへの情報露出・広告配信
　　　- TVでの広告接触が少ない教育・子供向け番組視聴クラスターをターゲットにデジタル広告配信
　・上記施策を実施後、改めてサイト来訪者をTV Tribeと紐づけし、継続して検証


＜TV Tribeクラスター例 　※一部抜粋＞
1. 教育・子供向け番組視聴クラスター
　視聴回数の半分以上が公共放送（教育・子ども向け番組）を占めており、視聴時間帯は全体平均と比較して、朝（7時~9時）、夕方（16時～18時）の割合が高いことが特徴のクラスター。平日の視聴割合が高く、子供のいる世帯の習慣的なテレビ視聴を捉えているクラスターだと考えられる。

2. 民放ザッピング視聴クラスター
　民放局をバランスよくザッピングしながら視聴を行っている層であり、全体平均と比較して深夜帯（21時以降）の視聴回数割合が高い傾向にあるクラスター。バラエティ番組の視聴回数割合が高く、各局の人気バラエティ番組を選択しながらテレビを視聴する傾向が高いと考えられる。

3. 民放A局ヘビー視聴クラスター
　主に民放A局の番組を視聴している層であり、全体平均と比較して、早朝（5時台）や昼（11時台）の視聴割合が高いクラスター。朝の情報番組や昼のワイドショーなど、民放A局の番組を習慣的に連続して視聴していると考えられる


　今回のクラスター分析では、上記3つのクラスター例を含めた合計10のクラスターによる生活者の分類を行っています。Data Chemistry社は、これらを基にさらなる生活者分析やデジタル広告配信活用へと拡張し、従来のテレビ視聴ログそのものを活用した分析や広告配信と合わせたソリューションを提供していきます。


・株式会社 　Data Chemistry（データ・ケミストリー）

（株）ADKマーケティング・ソリューションズ、（株）ジェイアール東日本企画、（株）東急エージェンシー（50音順）3社の豊富な知見と専門スタッフを集約し2019年に設立。テレビ視聴ログやインターネット広告接触ログなどの膨大な行動データを格納・連携するパブリックDMP「DC Catalyzer」と、生活者の意識と商品の購買、メディア接触データを結びつけ消費者を深く洞察する「3Dデータベース」の二つによるデータの蓄積・分析を通じ、既存顧客の理解と潜在顧客を開拓するソリューションを提供することを業務とし、広告会社を通じ既に数百社の広告コミュニケーション、メディア出稿の最適化に貢献しています。

【本件に関するお客様／報道関係の皆様からのお問合せ先】
株式会社 Data Chemistry（データ・ケミストリー）
セールスプランニングディビジョン　三阪・田久保・榛村
e-mail：[e-mail]
または上記各広告会社担当者まで