デジタル領域の学術論文サイト「Journal of Digital Life(ジャーナル・オブ・デジタル・ライフ)」が本日9月1日公開

初代スポーツ庁長官の鈴木大地氏コメントも

株式会社産経デジタル(代表取締役社長:宇田川 尊志)は、2021年9月1日(水)にデジタル領域専門の学術論文サイト「Journal of Digital Life(URL:https://journal-digitallife.com/)」を公開しました。初代スポーツ庁長官を務めた鈴木大地氏(順天堂大学スポーツ健康医科学推進機構 機構長、順天堂大学スポーツ健康科学部 副学部長・教授)から創刊にあたってのコメントもいただいています。


「Journal of Digital Life」について

定期刊行される論文集の表紙イメージ定期刊行される論文集の表紙イメージ

デジタル技術の進化は人々の日常生活を大きく左右するまでとなり、デジタル領域の研究需要は日増しに増大しています。一方で、デジタル領域専門の論文発表の場は世界的にも限られているのが現状です。研究者の情報収集の効率化など、デジタル領域の研究発展を促進するには、新たなプラットフォームが必要となっています。そこで産経デジタルは、日本ユニシス株式会社(東京都江東区、代表取締役社長 CEO・CHO:平岡 昭良)およびデジタル領域で精力的に研究活動を進める研究者の協力を得て、デジタル領域の学術論文を集約したオンラインジャーナル「Journal of Digital Life」を創刊、9月1日に公開いたしました。
「Journal of Digital Life」はライフサイエンス、医学、工学、人文科学、社会科学など、様々な学問分野からアプローチしたデジタル領域の学術論文を集約したプラットフォームです。掲載される論文は以下の3種類に分かれます。

  • 新たな事実や知見について論証した「Article(アーティクル)」
  • 未完の研究ながらも新たな事実や価値あるデータなど、科学技術上の新知見を著した「Technical Article(テクニカル・アーティクル)」
  • 企業名義の研究レポートや論文を英訳した「Secondary Publication(セカンダリー・パブリケーション)」

いずれも、Journal of Digital Lifeの編集委員会による審査を受け、Articleは査読者による審査(peer review ピア・レビュー)を受けたものとなります。掲載論文はオンラインで閲覧可能な論文集として定期刊行も行います。
このように、デジタル領域の学術論文を集約することで、デジタル領域における研究者の情報収集ならびに研究促進に寄与し、さらには、デジタル領域の新しい知見に興味を持つ企業のニーズにも応えることを期待しております。

日本発の国際オンラインジャーナルとして世界に認められるジャーナルへ
「Journal of Digital Life」は日本発の国際オンラインジャーナルとして存在感を高めて参ります。そのために、海外からの投稿も受け付け、掲載されるウェブサイトおよび、学術論文はすべて英語表記としています。論文の審査にあたる編集委員会は下表の通り、国内外の有識者で構成されます。今後もアジア圏をはじめ、世界各国の研究者が編集委員に参画していただく予定です。

今後はデジタル領域の研究促進を加速するために、研究論文の情報提供にとどまらず、カンファレンスの開催、産学官連携の推進などを通じて、デジタル領域における新たな知見に興味を持つ企業と研究者の橋渡しの役割も果たしていきたいと考えています。

【編集委員長(editor in chief)】
磯貝 浩久(九州産業大学人間科学部 スポーツ健康科学科 教授)
【国際編集委員長(international editor in chief)】
Zhen-Bo Cao(上海体育学院(中国) 運動学学部 教授)
【編集委員(Co-Editors)】
夏目 季代久(九州工業大学生命体工学研究科 人間知能システム工学専攻 教授)
竹下 俊一(至学館大学 教授 副学長)
佐藤 貴弘(筑波大学体育系 教授 スポーツ国際開発学共同専攻長)
中村 好男(早稲田大学スポーツ科学部 教授)
DAVID LAVETTER(アーカンソー州立大学大学院(米国) スポーツ経営学 教授)
【編集委員会メンバー(Editorial board member)】
中本 浩揮(鹿屋体育大学 スポーツ人文・応用社会科学系 准教授)
山川 俊貴(熊本大学 大学院先端科学研究部 准教授)
大下 和茂(岡山県立大学 情報工学部 人間情報工学科 准教授)
角川 隆明(筑波大学体育系 助教)
Chiachi Cheng(東京理科大学 教養教育学部 専任講師)
萩原 悟一(九州産業大学人間科学部 准教授)
【国際編集委員(International editorial board member)】
岩月 猛泰(ペンシルバニア州立大学(米国) 運動学学部 助教授)
Fan Xiang(上海交通大学(中国) 体育学科助教授)


順天堂大学スポーツ健康医科学推進機構 機構長、順天堂大学スポーツ健康科学部 副学部長・教授 鈴木大地氏「Journal of Digital Life創刊に寄せて」(一部抜粋) ※全文は以下に掲載 URL:https://journal-digitallife.com/ 
 まずは、国際学術誌「Journal of Digital Life」の創刊にあたり心からお祝いを申し上げるとともに、ご尽力されました関係者の皆さまに敬意を表します。

 さて、COVID-19の世界的なパンデミックにより人々の生活は一変しました。東京オリンピック・パラリンピックも1年の延期を余儀なくされましたが、残念ながら待ちに待った大会は多くの会場で無観客開催となりました。しかし、競技会場では選手が自国にいる家族や友人とモニター越しに会話するシーンが印象的でしたし、観戦する世界中の人々はインターネットを通じて大会の詳しい情報を得ることはもちろん、スマートフォンやパソコンを持って自由な場所で、高画質なライブ映像を見ることが当たり前の光景と​​なりました。プロスポーツにおいても、試合会場のスクリーンを通じてファンが選手にメッセージを届けることができたり、両者がオンラインで交流するイベントも行われたりしていますが、そうしたリモートならではの双方向のコミュニケーションも急速に増えてきている印象です。

 また、外出自粛が原因で運動不足となる健康二次被害も心配されていますが、リモートによるスポーツ教室が導入されたり、人気のあるトレーニング映像を見ながら自宅で汗を流したりというスタイルも一般的になりました。スポーツを取り巻く生活様式も大きく変化してきると思います。
 これらの社会変革の中心にあるのは、間違いなく「デジタル」技術の進化と、それに合わせて起きた人々の意識の進化だと思います。スポーツ庁でも、数年前から「スポーツ・オープン・イノベーション」を掲げてきましたが、その中心ももちろんデジタルでした。そして、近年の学術界ではDigital Medicine、Digital Healthというキーワードがトレンドになっていると聞いています。心身の健康維持の基本は、やはりスポーツ(運動)、食事、睡眠などの生活の管理だと思いますが、そのためにはもはやデジタルの力が欠かせません。
 つまり、この分野でのますますの技術の進歩が、「人々の健康増進に直接寄与する」時代になっていると感じています。その結果、平均寿命と健康寿命の差が縮まり、健康長寿社会の実現に寄与するだけでなく、高騰を続ける国民医療費の抑制にも貢献できます。新しい世代の学術誌である「Journal of Digital Life」には、そのような期待も込めたいと思います。


協賛企業の募集について
Journal of Digital Lifeの創刊にあたりサポートメンバーズとして参画していただける、協力企業や団体等を募っております。特典として、Journal of Digital Life主催イベントやカンファレンスへの優待や参加者への事業紹介、Journal of Digital Life内でのリンク及びロゴ掲出などを用意しております。
年会費は1口税別20万円。 ※特典内容は申込口数により内容が異なります。
 

Journal of Digital Lifeのロゴデザイン(ロゴ商標出願中)Journal of Digital Lifeのロゴデザイン(ロゴ商標出願中)

株式会社産経デジタル
URL:https://www.sankei-digital.co.jp/
2005年11月設立。ニュースサイト/ライフスタイルメディアや産経ネットショップを運営。お客様の広告出稿やイベント運営などもサポートしている。全世界30エディションで展開される世界的なゲームメディア「IGN」グループの日本版「IGN JAPAN」を運営しているほか、様々な企業のeスポーツシーン参画のコンサルティング業務を行っている。

日本ユニシス株式会社
URL:http://www.unisys.co.jp/
日本ユニシスグループは、60年以上にわたり、社会課題を解決し、産業を支えるシステムやサービスを構築・提供してきた。持続可能な社会の実現に向けて、早くから業種・業態の垣根を越え、さまざまな企業をつなぐビジネスエコシステムの中核となり、顧客・パートナー企業と共に、社会を豊かにする新しい価値の創造と社会課題の解決に取り組んでいる。日本ユニシスは、これらの取り組みを加速させ、社会的価値創出企業に変革していくため、2022年4月1日付で「BIPROGY株式会社(ビプロジーカブシキガイシャ、英語表記:BIPROGY Inc.)」に会社名(商号)を変更する。

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