【迫る猛暑と、高まる災害意識】太陽光・蓄電池の導入意欲は高まるも、“初期費用の壁”がブレーキに。補助金制度を詳しく知る人は、わずか1割

調査から浮かび上がった、太陽光・蓄電池導入における家庭の判断基準とは？

株式会社ECODA

2025年5月28日 13時00分

株式会社ECODA（本社：東京都渋谷区、https://ecoda-corp.com/ ）は、持ち家に居住し、太陽光発電または蓄電池システムに興味がある方を対象に、「太陽光発電・蓄電池システムの導入意向と判断軸」に関する調査を行いました。

電気料金の上昇や自然災害の頻発により、家庭内での電力自給や非常時への備えに関心が高まっています。

中でも太陽光発電や蓄電池システムは、環境への配慮に加え、電気代の削減や災害対策の観点からも注目を集めています。

一方で、導入にはまとまった初期費用や制度の理解、適切な製品・業者の選定など、多くの検討事項が伴うのも事実です。

そのため、情報収集や比較検討のプロセスは慎重に行われる傾向があります。

実際に、これらの導入を前向きに検討している人々は、何をきっかけに関心を持ち、どのような情報源から学び、どのような基準で「導入する・しない」の判断を下しているのでしょうか。

そこで今回、株式会社ECODA（https://ecoda-corp.com/）は、持ち家に居住し、太陽光発電または蓄電池システムに興味がある方を対象に、「太陽光発電・蓄電池システムの導入意向と判断軸」に関する調査を行いました。

調査概要：「太陽光発電・蓄電池システムの導入意向と判断軸」に関する調査

【調査日】2025年5月23日（金）

【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）

【調査人数】1,021人

【調査対象】調査回答時に持ち家に居住し、太陽光発電または蓄電池システムに興味があると回答したモニター

【調査元】株式会社ECODA（https://ecoda-corp.com/）

【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

導入関心の時期、過半数が「3年以上前」

はじめに、「太陽光発電や蓄電池の導入に興味を持ち始めた時期」について尋ねたところ、以下のような回答結果になりました。

『3ヶ月未満（3.9％）』

『3ヶ月～半年未満（6.7％）』

『半年～1年未満（12.8％）』

『1年～2年未満（9.4％）』

『2年～3年未満（7.4％）』

『3年以上前から（59.8％）』

約6割が『3年以上前から』と回答し、『半年～1年未満』や『1年～2年未満』という方も一定数いることから、長期にわたり関心を持っていることが示されました。

では、どのようなことがきっかけで太陽光発電や蓄電池システムの導入に興味をもったのでしょうか。

「太陽光発電や蓄電池システムの導入に興味をもったきっかけ」について尋ねたところ、『電気代の高騰（66.7％）』が最も多く、次いで『災害の経験（25.9％）』『環境意識の高まり（24.7％）』という結果になりました。

昨今のエネルギー問題や電気代高騰による家計への影響が最も強い動機となっているようです。また、災害体験や環境意識といった社会的要素がきっかけの方もいることがわかりました。

次に、導入によって何が期待されているのかを見ていきましょう。

「太陽光発電や蓄電池システムの導入によって期待すること」について尋ねたところ、『電気代の節約（76.0％）』が最多になり、『災害時の電源確保（49.1％）』『環境への配慮（26.0％）』となりました。

太陽光発電や蓄電池システムの導入に興味をもったきっかけと同様に、『電気代の節約』といった家計の節約効果を期待する方が約8割にのぼりました。

また、非常時の対応や環境意識への応答といった点に期待する方もいるようです。

そのような期待をもちながらも、導入における不安を感じている方もいるのではないでしょうか。

そこで、「太陽光発電や蓄電池システムの導入を検討する中で、不安に感じていること」について尋ねたところ、『初期費用の高さ（65.9％）』『故障や耐久性（44.4％）』『電気代の節約度合い（32.2％）』が上位になりました。

コストや耐久性、節約度合いといった部分の不透明さが主なハードルとなっているようです。

特に初期費用は、導入の意思決定を大きく左右する要素であり、補助金や分割払いといった負担軽減策の整備が導入を後押しする重要な要素となりそうです。

約半数が太陽光発電・蓄電池導入による月3,000〜5,000円未満の節約に期待

実際に太陽光発電や蓄電池システムを導入する場合、どのくらいの予算なら現実的だと感じるのでしょう。

「太陽光発電や蓄電池システムを導入する場合に現実的だと感じる予算」について尋ねたところ、以下のような回答結果になりました。

『50万円未満（26.0％）』

『50～100万円未満（30.4％）』

『100～150万円未満（21.0％）』

『150～200万円未満（14.6％）』

『200～300万円未満（5.3％）』

『300万円以上（2.7％）』

「100万円前後」を現実的とする声が多くを占めており、コスト認識と市場価格に乖離がある可能性がうかがえます。

さらに、「太陽光発電や蓄電池システムの導入による電気代削減の期待額」について尋ねたところ、以下のような回答結果になりました。

『月1,000円～3,000円未満（19.3％）』

『月3,000円～5,000円未満（45.5％）』

『月5,000円～10,000円未満（21.0％）』

『月10,000円以上（14.2％）』

導入後による電気代削減の期待額として『月3,000〜5,000円未満』が最多となり、全体の約半数を占めました。

また、『月5,000円〜10,000円未満』という回答も2番目に多く、日々の支出の中で「確かに下がった」と体感できるラインが、期待値を形づくっていることがわかりました。

約8割が補助金で導入意欲“高まる”と回答するも、詳細把握は約1割にとどまる

太陽光発電や蓄電池システムの導入を支援する補助金制度は、国や自治体によって実施されています。

では、それらの補助金制度を知っている方はどの程度いるのでしょうか。

「太陽光発電や蓄電池システムに関する補助金制度の認知状況」について尋ねたところ、以下のような回答結果になりました。

『詳しく知っている（13.5％）』

『ある程度知っている（66.1％）』

『知らない（20.4％）』

制度の存在自体は多くの方に認知されている一方、内容を詳しく知っている方は少ないようですが、補助金制度を利用できる場合、導入意欲にどのような変化があるのでしょうか。

「補助金制度を利用できる場合、太陽光発電や蓄電池システムを導入する意欲はどのように変わるか」と尋ねたところ、約8割が『とても高まる（25.8％）』『やや高まる（56.5％）』と回答しました。

大多数が、導入意欲の向上を感じており、制度の存在が導入可否の判断を大きく左右している実態が見てとれます。

この結果から、補助金制度の可視化が太陽光発電や蓄電池システム導入に至る重要な役割を果たしていることがわかります。

では、補助金制度を活用する際はどのようなことを重視したいと思うのでしょうか。

「補助金を活用する際に、最も重視したいポイント」について尋ねたところ、『補助率の高さ（44.0％）』が最多になり、『申請手続きの簡単さ（25.6％）』『申請から給付までのスピード（15.0％）』となりました。

補助金制度を活用する際に最も重視されているのは『補助率の高さ』で、最大の関心が「どれだけ経済的メリットが得られるか」に集約されていることがわかります。

これは、太陽光発電や蓄電池システムの導入判断そのものが、依然として費用対効果に強く依存している構造を反映しているといえます。

また、『申請手続きの簡単さ』や『申請から給付までのスピード』も多いことから、金額だけでなく「すぐに・スムーズに使えるか」が導入促進のための重要な条件となっていることがうかがえます。

導入判断における最重視項目は「初期費用の安さ」

最後に、太陽光発電や蓄電池システムの導入を判断する際に重視したいことについてうかがいました。

「太陽光発電や蓄電池システムの導入を判断する際に、最も重視したいこと」について尋ねたところ、『初期費用の安さ（29.9％）』『電気代がどれだけ削減できるか（25.6％）』『補助金が使える・固定資産税の軽減措置（12.2％）』が上位を占めました。

『初期費用の安さ』と『電気代がどれだけ削減できるか』が多く、全体の約6割が「費用対効果」を最優先していることが明らかとなりました。

このような結果から、太陽光発電や蓄電池システムの導入が「家計の投資」として捉えられている現状が示されました。

補助金制度と初期費用の「納得感」がカギ。導入の意思決定を動かす条件が明らかに

今回の調査で、太陽光発電・蓄電池システムに興味がある方が、どのような不安を持ち、何を基準に判断しているのかが明らかになりました。

約6割が「3年以上前から」導入に興味をもっていると回答し、関心が一過性ではなく、継続的な検討テーマであることが示されました。

興味をもったきっかけとしては、「電気代の高騰」が最多で、日々の家計に対する危機感が強い理由となっていることがうかがえます。

導入することで「電気代の節約」や「災害時の備え」など生活に密着した機能を期待する一方で、「初期費用の高さ」「故障や耐久性」「電気代の節約度合い」といった不安要素が意思決定を妨げているようです。

さらに、導入後の電気代削減については「月3,000〜5,000円未満」が最多となっており、多くの家庭が「実感できる節約効果」を条件に導入を検討している現状が浮かび上がりました。

また、補助金制度に対しては、「ある程度知っている」が6割を超える一方で、「詳しく知っている」は約1割にとどまり、認知と理解の間にギャップが存在していました。

しかしながら、制度の利用によって約8割が導入意欲に影響を受けると回答しており、「補助率の高さ」「申請の簡便さ」「給付のスピード」が重視される傾向にあることがわかりました。

最終的な導入の判断軸については、「初期費用の安さ」と「電気代の削減効果」が上位を占めており、導入の可否は「費用対効果」によって決まるという構造が明確にあらわれました。

先行きの見えない電気代の高騰に備えて、家計を守るためには、太陽光発電や蓄電池の導入、そして補助金制度の活用をしっかり支えてくれる業者を選ぶことが大切かもしれません。

太陽光発電システム・蓄電池の専門店「株式会社ECODA」

今回、「太陽光発電・蓄電池システムの導入意向と判断軸」に関する調査を実施した株式会社ECODA（https://ecoda-corp.com/）は、太陽光発電システム・蓄電池の専門店（https://ecoda-energy.com/type2/lp1/index.php）を運営しています。

株式会社ECODAの強みは、お客様にとって導入前のご相談から施工品質、アフターフォローまで、安心して全て任せていただけるサービス提供にあります。

当社は導入前もさることながら、導入後こそ満足いただけるよう、日々全力を尽くしております。

詳しくはこちら：https://ecoda-energy.com/type2/lp1/index.php

【ECODAが選ばれる3つのポイント】

1：専任担当者の一貫対応で、面倒な手続きを丸投げOK！

ECODAでは、現地相談からご提案、補助金や電気会社への申請、施工管理、アフターフォローまで、すべてを専任の担当者が一貫して対応します。お客様の手を煩わせることなく、スムーズな導入を実現します。

2：経済効果がある場合のみご提案。ムダな営業は一切なし

現地調査・ヒアリングを徹底し、経済効果が見込める場合に限りご提案いたします。導入有無からご提案するため、無理な営業や不要な設置を防ぎます。「効果がない」と判断した場合は、提案自体を行いません。

3：徹底したコスト削減で、他社より安い価格を実現

ECODAは、メーカーからの大量直接仕入れと、オンライン特化型の戦略によって店舗運用費をゼロに抑えています。さらに専任担当者による対応で人件費も削減。仕入れコストと固定費を徹底的にカットし、他社よりもお得な価格での導入を可能にしています。

その他にも

【職人による工事実績】