医工連携・融合領域「森下泰記念賞」第５回受賞者は大阪医科薬科大学・根本慎太郎教授に決定

～成長に追従する心・血管修復パッチ実用化で、小児の先天性心疾患治療に新たな選択肢～

公益財団法人テルモ生命科学振興財団

2026年2月3日 10時00分

公益財団法人テルモ生命科学振興財団（所在地：神奈川県足柄上郡中井町、理事長：高木俊明）は、医工連携・融合領域において顕著な業績を上げた研究者を顕彰する「森下泰記念賞」の第５回受賞者を、大阪医科薬科大学の根本慎太郎教授に決定いたしました。

根本教授は、小児の先天性心疾患治療において、自己組織再生を促すとともに、成長にあわせて伸展し再手術の必要性を低減する「新機軸の心・血管修復パッチ」の実用化を牽引しました。この業績は、日本企業が長年培ってきた技術と医療ニーズを結びつけた、現場ニーズ起点の開発におけるロールモデルとしても高く評価されます。

受賞者

【氏名】

　根本慎太郎　（ねもとしんたろう）

【所属】

　大阪医科薬科大学医学部外科学講座胸部外科学教授

【業績】

　自己組織修復を誘導する新機軸の心・血管修復パッチの事業化

受賞理由

根本慎太郎氏は、小児の先天性心疾患治療における未充足の医療ニーズ解決に挑戦し、医師主導で心・血管修復パッチの実用化を達成しました。このパッチは、伸展性と自己組織再生を促す足場機能を兼ね備え、成長に伴い拡大する小児の心臓サイズに追従できるため、再手術回避の可能性が高まり、医療経済性の向上に加え、身体的・心理的負担の軽減を通じた患者QOLの向上に資するものと期待されます。これらの機能は、国内の老舗企業が培ってきた「経編技術」という強度と伸展性を両立させる技術と、大手医療素材メーカーの製造技術・製品化ノウハウの融合により実現したものです。臨床医として得た現場ニーズと、その解決に向けたアイデアを新機軸として、産業界や公的機関を含む多様なステークホルダーを結集し、産学官・医工連携の中心となってプロジェクトを牽引して実用化へと結びつけたことは、現場ニーズ起点の開発におけるロールモデルとなる成果です。

また、米国・欧州など海外展開への取り組みも開始され、日本発の技術として普及拡大が期待されるとともに、他の疾患領域への適応拡大の可能性も有しています。さらに、本開発経験を活かして、国内における新規医療機器の開発支援の取り組みを開始しており、今後の医工連携発展への貢献が期待されます。

以上の実績及び将来性を勘案し、“医工連携・融合領域において顕著な業績を上げ、その将来が期待できる方を顕彰する” との森下泰記念賞の趣旨に相応しい研究者として選定いたしました。

授賞式および記念講演について

本授賞式および記念講演は、ハイブリッド形式にて開催いたします。Web配信を通じて、どなたでも広くご視聴いただけます。

日時：2026年3月11日（水）15:00～16:00
会場：経団連会館（東京都千代田区）
形式：ハイブリッド開催　（※現地参加は関係者のみとさせていただきます）
Web配信：ライブ配信のみ　（※アーカイブ配信はございません）

ライブ配信の視聴（無料）をご希望の方は、以下のURLより事前登録をお願いいたします。

https://www.terumozaidan.or.jp/prize/commemoration/

森下泰記念賞について

医療機器・再生医療・ドラッグデリバリーシステム・医用システムなど、医学と工学の連携・融合領域から生みだされる医療技術の発展は目覚ましく、健康長寿の実現に向け、大きな貢献を果たしています。森下泰記念賞は、日本国内の研究機関（企業を除く）に所属し、これら医工連携・融合領域において顕著な業績を上げ、その将来が期待できる方を顕彰することで、その業績を称え、研究の一層の進展を祈念するとともに、この分野へのより多くの優秀な人材の参入契機となることを期待して設立されました。

第５回森下泰記念賞は、2025年6月から8月までの期間に、一般公募、および当財団が指定する学会からの推薦により募集を行い、当財団の選考委員会および理事会にて受賞者１名を決定いたしました。

受賞者には、正賞および副賞として1,000万円が贈呈されます。

＜これまでの受賞者＞

https://www.terumozaidan.or.jp/prize/commemoration/awardees.html

＜森下泰氏について＞

本賞の名称の由来となった森下泰氏は、当財団の出捐会社であるテルモ株式会社の前身となる、仁丹体温計株式会社および株式会社仁丹テルモにおいて、社長・会長を務められました。“わが国の医療技術が、広く世界の医療の場に貢献し、健康な生活を通じ人類の平和に寄与していくこと” を課題として設立趣意に謳う当財団の趣旨に賛同された氏より、1987 年に遺贈いただいた同社の株式が、現在の当財団の主な基本財産となっています。