《DX 人材育成》コンサルタントが直接伝授、要求定義の進め方を習得する企業向け研修開始のお知らせ

定価 30%オフ、開講記念キャンペーン実施中

DX や変革プロジェクトを成功させることに強みを持つコンサルティングファーム、ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ株式会社(以下、ケンブリッジ)が運営する企業向け研修
サービス「プロジェクトリーダーおよびプロジェクトチーム養成学校(以下、養成学校)」が、システム構築における要求定義の進め方を学ぶ研修「Scope コース」を 2025 年5 月より開講します。

20 年以上にわたり支援してきたプロジェクトで得た知見を、コンサルタントが直接伝授。

大規模 IT プロジェクトにおいて、必要な機能を漏れなく整理し、ステークホルダーと合意する

プロセスを推進できる DX 人材の育成を狙います。

Scopeコースの説明資料:https://pages.ctp.co.jp/rs/205-JYV-405/images/ctpbootcamp_scope_introduction_20250325.pdf

授業の様子。現役コンサルタントによる座学と大量の演習で即戦力人材の育成を狙う

■プロジェクトリーダーおよびプロジェクトチーム養成学校とは

DX や変革プロジェクトを成功させることに強みを持つコンサルティングファームである、ケンブリッジが運営する企業向け教育サービスです。

現役コンサルタントが、現場で得た「プロジェクトを成功に導く」ノウハウをレクチャーします。

また、宿題として、自社での実践や振り返りなどを徹底的に行い、「学んで終わり」ではなく実務で

スキルを習慣的に活用できる状態を目指します。

2023 年に開始した養成学校サービスは、これまで 30 社 200 人以上にご受講いただいています(2025 年3 月時点)。

養成学校サービスページ:https://pages.ctp.co.jp/ctpbootcamp.html

導入事例:https://www.ctp.co.jp/case_study/case648/

■Scopeコース開講の背景

多くの企業がDXに取り組んでいますが、実はそのほとんどが失敗に終わっています。総務省が発表した「情報通信白書令和4年版」によると、DXを実施し、想定通りもしくはそれ以上の効果を得られている割合は4割に満たないことがわかっています。

さらに、日本企業におけるDXを推進する上での最重要課題は人材不足です(図1)。

(図1)DX企業におけるDXを推進する上での課題

人材不足の理由として、「育成する体制が整っていない」、「育成する方法がわからない」の割合が多いことから(図2)、日本企業の多くがデジタル人材の育成に苦慮していることがわかります。

(図2)デジタル化を主導する人材が不足する理由

このような背景のもと、ケンブリッジはこれまでに本や無料セミナーを通じて、DXを成功させる方法論や人材育成に関する知見をオープンにしてきました。しかし、「考え方は理解したが、実際にプロジェクトが上手くいっていない」といった声を多くいただいています。

そこで、ケンブリッジの養成学校から、DXの要となる「Scopeコース」を開講するに至りました。

■Scopeコースの概要

DXや業務改革によって実現したい将来像を描いた後、『どんなシステムを作るか、どうベンダーに伝えるか』の進め方を学ぶ4か月間のコースです。

業務部門とIT部門を巻き込みながら、要求を洗い出し、優先順位を付け、経営層やITベンダーなどのステークホルダーと認識合わせするプロセスを推進できるようになります。

Scopeコースの授業内容


実務ですぐに使えるフレームワークも多数提供します。

Scopeコースの研修資料(イメージ)

<対象者>

・DXなど、システムを伴う変革をリードする方(業務部門・システム部門問わず)

・これから基幹システム刷新のような大規模プロジェクトに参画する予定がある方

<価格>

40万円(税別)/1人あたり ※定価58万円が、開講記念キャンペーンで30%割引中

<募集要項>

第一期Scopeコースは2025年5月15日に開始いたします。第二期は2025年11月に開始予定です。

ご検討の際は、以下からお問い合わせください。

■ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ株式会社について

https://www.ctp.co.jp/

ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズは「変革プロジェクトを成功させる」のが得意な、

日米でグローバルに活動するコンサルティングファームです。

自社のやり方や都合を押し付けるのではなく、お客さま自身の変革マインドを引き出し、実行可能で納得感のあるゴールをお客さまと共に決め、部門横断型の難解な課題や抵抗勢力など変革を阻む壁を超えながら変革プロジェクトを成功へと導きます。

■プレスリリースに関するお問い合わせ

ケンブリッジ・テクノロジー・パートナーズ株式会社 プロジェクトリーダーおよびプロジェクトチーム養成学校チーム

担当:田窪

お問い合わせ先:https://pages.ctp.co.jp/contact.html

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

URL
http://www.ctp.co.jp/
業種
サービス業
本社所在地
東京都港区赤坂2-14-32 赤坂2・14プラザビル4階
電話番号
03-5544-8670
代表者名
榊巻 亮
上場
未上場
資本金
1000万円
設立
1997年06月