コミュニケーションと集中の緩急をつけた共同ピーアールの新オフィスが完成
-エントランス監修は隈研吾建築都市設計事務所-
株式会社フロンティアコンサルティング(本社:東京都中央区、代表取締役社長:川原 邦章、以下当社)は、共同ピーアール株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:谷 鉄也、以下共同PR)の新オフィスを設計・施工しました。
新オフィスは、来客エリア(エントランス)・リフレッシュエリア・執務エリアで構成しました。
エントランスは隈研吾建築都市設計事務所の監修で、持続可能な開発目標(SDGs)に沿って「人と自然が共生する近未来」を指し示すために、光と緑および隈氏が得意とする和素材を用いてオフィスの中に“森”を表現しています。なお、エントランスから直結でライブ配信スタジオを併設し、コロナ禍により依頼が急増したオンライン記者会見を実施できるようになっています。
リフレッシュエリアは、ブックラウンジ・OAスペース・フリースペースも兼ねており、社員が自然と集まるだけではなく、社員を意識的に集める場所として機能します。
執務エリアはそれぞれ目的別に、コミュニケーション・集中・バックオフィスと分かれています。コミュニケーションスペースと集中スペースの間にリフレッシュエリアと社内向け会議室を配置することで、会話をして業務を行う場と、集中して業務を行う場の緩やかな切り替えを実現しました。また、コミュニケーションスペースには役員専用の席を設け、円滑かつ迅速な意思疎通を図ることができます。バックオフィススペースにはグループ会社2社が並び、共同PRグループのシナジーを促進します。
■株式会社フロンティアコンサルティング概要
【代表者】代表取締役社長 川原 邦章(かわはら くにゆき)
【設立】2007年2月
【従業員数】約270名
【ホームページ】https://www.frontierconsul.net
【国内9拠点】東京本社・札幌・仙台・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡
【海外4拠点】上海・香港・ハノイ・ホーチミン
【事業内容】「未来を拓ける、オフィスがいい」をブランドスローガンに掲げ、オフィスを「探す(不動産仲介)」「作る(設計・デザイン/施工/インフラ整備)」「移す(移転管理/原状回復)」のワンストップソリューションで提供。クライアントの潜在ニーズを掘り起こし、経営戦略やブランディングへと導くオフィスコンサルティングファームです。オウンドメディア『Worker’s Resort』による、海外オフィスの最新トレンドやオフィステック、ワークプレイスカルチャーなどオフィスにまつわる広範な情報発信は、クライアント以外の企業・団体からも第三者オピニオンとして注視されています。
エントランスは隈研吾建築都市設計事務所の監修で、持続可能な開発目標(SDGs)に沿って「人と自然が共生する近未来」を指し示すために、光と緑および隈氏が得意とする和素材を用いてオフィスの中に“森”を表現しています。なお、エントランスから直結でライブ配信スタジオを併設し、コロナ禍により依頼が急増したオンライン記者会見を実施できるようになっています。
リフレッシュエリアは、ブックラウンジ・OAスペース・フリースペースも兼ねており、社員が自然と集まるだけではなく、社員を意識的に集める場所として機能します。
執務エリアはそれぞれ目的別に、コミュニケーション・集中・バックオフィスと分かれています。コミュニケーションスペースと集中スペースの間にリフレッシュエリアと社内向け会議室を配置することで、会話をして業務を行う場と、集中して業務を行う場の緩やかな切り替えを実現しました。また、コミュニケーションスペースには役員専用の席を設け、円滑かつ迅速な意思疎通を図ることができます。バックオフィススペースにはグループ会社2社が並び、共同PRグループのシナジーを促進します。
■株式会社フロンティアコンサルティング概要
【代表者】代表取締役社長 川原 邦章(かわはら くにゆき)
【設立】2007年2月
【従業員数】約270名
【ホームページ】https://www.frontierconsul.net
【国内9拠点】東京本社・札幌・仙台・横浜・静岡・名古屋・大阪・広島・福岡
【海外4拠点】上海・香港・ハノイ・ホーチミン
【事業内容】「未来を拓ける、オフィスがいい」をブランドスローガンに掲げ、オフィスを「探す(不動産仲介)」「作る(設計・デザイン/施工/インフラ整備)」「移す(移転管理/原状回復)」のワンストップソリューションで提供。クライアントの潜在ニーズを掘り起こし、経営戦略やブランディングへと導くオフィスコンサルティングファームです。オウンドメディア『Worker’s Resort』による、海外オフィスの最新トレンドやオフィステック、ワークプレイスカルチャーなどオフィスにまつわる広範な情報発信は、クライアント以外の企業・団体からも第三者オピニオンとして注視されています。
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