LENS GとGO ARが共同で日本向けARサービスを開始します。

日本をベースにビデオ編集、制作と海外のPRマーケティングを中心に事業を行なっていたLENS Gは、この程アメリカに拠点を置くARの制作会社であるGO AR社との業務提携によりARに特化したPRサービスを開始します。

◯両社の主な特長
​◆LENS G
1.アメリカ、スウェーデン、ロシアでの広告代理店業務、マーケティングの経験を活かし、日本企業に向けて海外市場を中心としたPRマーケティングを得意としています。
2.ビデオ編集、映像制作など、PR業務を中心に行なっており、日本人には難しいユニークネスでクリエイティブな提案が評価を受けています。

◆GO AR
1.世界の様々な企業からの依頼でARコンテンツの制作に多数関わっている経験と実績があります。
2.制作に関わるスタッフは、世界各地に住むプログラマーでプロジェクト毎に適任とされるスタッフを編成し、求められる業務をとり行うことができます。つまり、迅速な対応が可能です。

　以上の特長を持つ二社が業務提携を行うことで、それぞれの強みを活かしたARコンテンツによるPRを提供します。主な窓口はルチナ ダリアを中心に行いますが、日本語が堪能であるためコミュニケーションも無理なくできます。

◯日本人が日本人だけで考えるPR活動には限界
　日本企業のほとんどが、日本人の従業員のみで構成されており、結果、市場調査を行うのも日本市場が中心。海外で行われている最新の動向はインターネットやテレビ、新聞などに頼りがちになっているため、二番煎じ三番煎じと古い情報を用いた戦略を立てています。それでも社内会議では「現在、海外では…」と言った発言も出ていることと思いますが、本当に最新の情報でしょうか。外国語による書籍、新聞、インターネット、人脈で調べた海外の最新情報をいち早く取り入れることができます。

◯コンペティターの少ない日本のAR市場
　世界に比べて日本人のAR制作プログラマーはまだまだ少ないです。その為、時代遅れのARを日本ではしばしば目にします。また、制作費も世界の相場からすると割高の設定になっているケースもしばしばあるので、本当の意味で競争になっていないのが現状です。

以上のことから、私達の業務提携によって、斬新かつ最適なARコンテンツをお客様に提供する事を目指しています。

以下にGO AR代表、LENS G代表からのメッセージを記載します。

GO AR STUDIO LLC 最高経営責任者
ゾーヤ　チクノワ
ビジネスのためのAR（拡張現実）。
それはこの時代における最高のマーケティングツールか、それとも単なる流行りのおもちゃか？

◯ARの認知度が向上している現代

　わずか数年の間に、AR（拡張現実）はマーケティングにおいてしばしば話題となるようになりました。これは、ビジネスにおけるそれのダイナミックな普及のおかげです。調査によると、世界中のマーケッターの60％以上が、すでにARを業務で使用しているか、使用する意思があるとされています。

　ティム・クック（Appleの最高経営責任者）は、ARについて次のように語っています。 「ARは文字通りあなたの手の中にあるのです。それを起動するにはヘッドセットやコンピュータは必要なく、スマートフォンで行います。実際、最近のスマートフォンにはAR技術が搭載されているため、アクティブなARユーザーが増え、ARの認知度は世界的に広がっています。」

　また、よりユーザーが容易にARを楽しむため、特別なアプリケーションをインストールする必要のないARを提案します。つまり、スマートフォンのブラウザや、Instagram、TikTok、Snapchatなど誰もが使っているアプリを使います。

　そして、多くの有名企業が、従来のテレビやweb、屋外広告と比較して、ARによる広告効果を感じています。数字を見てみましょう。 ARを使ったソーシャルアプリの先駆的存在であるSnapchatは、Nielsen（ニールセンは世界的な情報・調査企業）と協力して、ARのパフォーマンスをクリックスルー率（CTR）などの通常の指標に変換しました。15のブランドキャンペーンを追跡し、その活性化を3年間の売上データ、ブランドの経営状態の追跡、その他の重要業績評価指標 （KPI）と相関させました。

　その結果どうなったか？ ARはこれら15ブランドの広告費に対して、1.67倍のリターンを達成しました。これは、テレビ（1.04x）、その他のソーシャルメディア（0.93x）、全体平均（0.77x）などのメディアミックスと比較したものです。1以下は、投資収益率（ROI）がマイナスであることを意味します。 Snapchatは、同じ15ブランドを使用して、YouGov（データの収集と分析を専門とするグローバルなグループ）の標準的なBrandIndexスコアを適用しました。これは、上記で言及した「ブランドの経営状態の追跡」で、ブランド認知度などいくつかのKPIを適用しています。テレビ（101点）、他のソーシャル（43点）、フルインデックス（100点）に対して、ARは339点を獲得しました。

　上記までの説明を読んでも、ARが広告チャネルとして効果的なのかまだ疑問がありますか？ 答えは簡単です。 ARを利用することでユーザーの五感が刺激されます。 ARはユーザーと現実世界の相互関係をより高いレベルで強化し、ユーザーがそれらを見て自分自身の経験へと結びつけることで、印象に大きな影響を与えるからです。 昨今、日本国内でもARが普及し様々な業種の企業や市町村でマーケティング戦略の一環として活用されています。

◯AR×パッケージについて
　人は皆、何か新しいことを体験したいという欲求にかられます。 ARを利用したパッケージは、ブランドと消費者のインタラクションの新しいトレンドになりつつあります。ARを使ったインタラクティブなキャンペーンは、高いエンゲージメントとコンバージョンの結果を示しています。人はお店で商品を見ているとき、普通の商品とARが活用された商品とでは、どちらを選ぶでしょうか？

◯ AR×インストアについて
　ARは、ショッピング体験に急速な革命をもたらしています。小売業におけるARの活用により、顧客は商品とのインタラクション、カスタマイズ、エンゲージメントを向上させ、適切な商品の購入を決定することができます。 日本ではスターバックスが先駆けです。2014年に最初のARを使用しました。その後、数年にわたり継続して実験しています。2020年のさくらキャンペーンで数多くのインプレッションを得ることができ、その人気が故に2022年にはゲームと一緒にさくらARに拡大したことは有名な話です。

◯AR×デザインについて
　建築家、インテリアデザイナー、プロダクトデザイナーにとってはARを計画の初期段階で作成することで、クライアントや関係者の理解を得るためのツールとして大きな価値を発揮します。空間の比率、敷地内の向き、眺望、素材の組み合わせなど、建築の構成がどのように機能するかを、プロでは無い人が理解するのに役立ちます。 このプロジェクトは、実際の設計プランと連動しているため、クライアントにコンセプトを説明し、設計の選択肢を示すのに役立ちます。 GENETO Architect'sのプロジェクトで取り組んだ弊社の実例。
https://youtu.be/wW_hAjyC4M8

◯ AR×不動産について

　不動産と言ってもARが力を発揮するのは建売マンションや建売住宅など事前販売が必要な物件の販売時です。これまでなら多額の費用を投じてモデルルームを作り、訪れた人に物件の豊かさを伝えていましたが、携帯電話ひとつで建物の全体デザインから室内のデザインや広さまでイメージを共有することができます。 実際に海外では既に導入されています。

 

 

LENS G 事業部部長 ダリア ルチナ

◯ARをビジネスシーンに活かす
　ARがビジネスを成長させることは十分に可能です。 新しい現実であるインダストリー4.0（第4次産業革命）において、あなたのビジネスはどのようにしてより多く高い収益性を生み出せるのでしょうか？ ARのキーワードでGoogle検索してみると、現在進行中のプロセスの数、そして何よりこのマーケティングツールの開発スピードの速さに驚きます。ARはすでに私たちの日常生活の中にあり、InstagramのフィルターやFacebookの投稿の中にもあります。ARメガネ（普通のメガネと見た目の大差もない）を使えば、新しく拡張された世界にいることに気づきます。

◯ARの何がそんなに魅力的なのでしょうか
　なぜ、ユーザーはこんなにも夢中になるのでしょうか？ ARは、現実世界に視覚や聴覚などの感覚的な情報を重ね合わせ、体験の質を高めるものです。広告業界で長年働いてきた人たちは、潜在的な消費者と基本的な感覚を通じて交流するコンテンツを作ることの重要性を知っています。例えば、コカ・コーラのTVコマーシャルを思い浮かべてみてください。冷えたボトルを静かに開けるとあの炭酸の音が聞こえる。おいしそうではないですか？あるいは、CMの中で誰かがビールを一口飲んで、「美味しい！」と叫ぶ。これが優れたマーケティングの仕組みです。私たちの感情やニーズが購買につながるのです。しかし、消費者の多くはスマートフォンを他のどのデバイスよりも頻繁に使っているのに、なぜ高価なテレビ広告にお金を払うのでしょうか？

◯ AR分野で国際的な競争力が遅れている日本社会
　X世代（今年39歳から54歳になる人）の90％、ベビーブーム世代（55歳から73歳）の68％、サイレント世代（74歳から91歳）の40％に比べ、ミレニアル世代（今年23歳から38歳になる人）の90%以上がスマートフォンを所有しているという、ピューリサーチセンターが2019年初頭に米国の成人に行った調査の新しい分析結果が発表されました。消費者のほとんどがスマートフォンを使い、毎日ARを使っています。
　日本も現状は同じ様なものですが、アメリカと決定的に違うのは古いコミュニケーションチャンネルだけに頼り続けているのが日本なのです。それで良いのでしょうか。 私は17年以上に渡って国際広告市場のプロフェッショナルとして勤めてきた経験があります。常にクライアントには賢くお金を使ってもらいたいと考え提案してきました。私は毎年、スキルアップのために世界の新しい潮流をリサーチし学んでいます。そして、世界中の広告キャンペーンの結果を研究してきた結果、この ARという存在は消費者とのコミュニケーションチャンネルとして、大きなエンゲージメント率を提供することを確信しました。
　しかし、日本ではAR広告キャンペーンの事例が他の先進国に比べて多くありません。見かけて試した ARも高度な技術のものではありませんでした。つまり、まだまだ乗り遅れている日本なのです。それだけプロの AR製作者も育っていないですし、それを自社の経営戦略のひとつとして使ってみようと考える経営者も少ないのです。

Souerce ; InternetAdviser

◯日本で取り組んでいる事例
　現在、私が ARコンテンツを用いた事業として取り組んでいる事例を紹介します。それはGENETO GROUPが京都市内で計画を進めているリゾートプロジェクト「Landform Workshop Cottage KEIHOKU」です。
　私たちは、クライアントへのデモンストレーション用に、彼らのCGを基に ARを開発させていただきました。CGと言っても二次元の映像ではなく、 ARにより三次元へと作り上げ、スマートフォンによって誰もが簡単に見れることでプロジェクトの参加者や宿泊者にもイメージが共有しやすくなりました。模型では窓から美しい青空を見ることはできませんが、 ARでは実現できるのです。未来の建物を現実の風景の中に建て、その魅力を互いに確認し合うことでプロジェクト自体の魅力とビジネス可能性が想像できるのです。

参考例（弊社製作）
https://www.instagram.com/p/ChRomsJlkLk/

　つまり、建築家は今までの模型やCGパースの表現領域を超えて、クライアントがユニークで魅力的な建築の世界に没頭できるようになるのです。 ARでは建物を見たり回転させたりするだけでなく、オブジェクトの中に入り、仕上げ材や色を変えたり、家具や家電を置いたりすることができるので、家具選びも具体的に確認する事ができて失敗がありません。

◯今年と来年の広告予算についてのご提案
　沢山ARの魅力を書き連ねました。どうかARを使わない広告を計画するのは辞めて、新たな可能性の扉を開く予算立をしてみてください。
　是非、私たちにご相談ください。あなたのビジネスに最適なソリューションを一緒に見つけることをお約束します。


【会社概要】
合同会社 GENETO GROUP,　LensG事業部
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