日本経済新聞社と業務提携

日経ポテンシャルアセスメント（NPA）開始

2025年10月6日

株式会社レイル

株式会社レイル（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：須古 勝志）は、日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：長谷部 剛）が展開する次世代リーダー向けの特性アセスメント「日経ポテンシャルアセスメント（Nikkei Potential Assessment：NPA）」の事業推進に関する業務提携を締結しました。両社は今後、最新の学術知見の取り込みや測定指標の高度化、分析レポートの拡充等で協業し、企業の選抜・育成・配置・評価といった人的資本経営を進めていく人材施策を支援していきます。

本アセスメントは、大手企業における人的資本経営を推進するため、HRデータを高度に活用する独自の高精度アセスメントとして、レイル社が持つ分析技術やノウハウと、日経の有する豊富な顧客基盤およびネットワークの融合により開発されたものです。

今後レイル社は、自社の特性アセスメントサービス「MARCO POLO」を、従業員数700名未満の中堅・中小企業向けに特化させる一方、700名以上の大手企業向けには、より高度な人的資本経営の実現に資するサービスとして日経とともに研究・開発を進めてまいります。

■NPAの開発背景と独自性

従業員1000人以上の企業を対象に、実際のサクセッション人材820人を含む5273人の大規模調査を実施。受検データに基づき、企業の実務で有効なアセスメント指標を構築しました。その結果、5つの人材タイプ（10サブタイプ）と5つの特性パターンで「多様な優秀さ」を構造化し、人材マップや他社比較レポートなど、選抜・配置・育成に直結するアウトプットを標準提供します。

■主な特長

• 日本の実データに基づく基準

幅広い産業からの受検データで活躍人材の特性的特徴を可視化。

• 人材タイプの可視化

大規模調査から導かれた5タイプ/10サブタイプで、納得感の高い人材把握を実現。

• 他社比較が可能

同業他社を含む外部ベンチマークと自社人材データの比較により強みを提示。

• 最新の学術成果を実装

「ダーク・パワー（マキャベリアニズム、ナルシシズム等）」や「センシティブ・パワー」を可視化。

レイル社について

株式会社レイルは、心理統計学と科学的分析を活用し、“人事を科学する”HRソリューション「MARCO POLO」を提供しています。従来の属人的アプローチから脱却し、組織と人材の根本課題を解決することで、持続可能な人的資本経営を実現することを目指しています。

日本経済新聞社について

日本経済新聞社は1876年以来、140年以上にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。約1500人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。主力媒体である「日本経済新聞」の販売部数は127万部、2010年3月に創刊した「日本経済新聞 電子版」をはじめとするデジタル有料購読数は118万です。

本件に対する問い合わせ

レイル社 社長室 TEL:[phone]