完全栄養の主食を開発・販売するベースフードが、1億円の資金調達を実施

https://basefood.co.jp/

世界初の完全栄養パスタ「BASE PASTA™」を開発・販売するベースフード株式会社(代表取締役社長:橋本 舜、本社:東京都目黒区、以下ベースフード)はグローバル・ブレイン6号投資事業有限責任組合(以下、GB6号ファンド)を引受先として、1億円の第三者割当増資を実施したので、お知らせします。

※ 調印式でのベースフード社員(IT企業出身者を中心に現在6名で構成)とグローバル・ブレイン担当者の集合写真※ 調印式でのベースフード社員(IT企業出身者を中心に現在6名で構成)とグローバル・ブレイン担当者の集合写真

■資金調達の目的
ベースフードは「主食をイノベーションして、健康を当たり前に」をミッションに、2017年2月末より世界初の完全栄養の主食「BASE PASTA™」を販売開始しました。栄養バランスの取れた主食として、忙しいビジネスマンや主婦の方を中心にご好評いただき、累計販売数は4万食を超えております。
今回の資金調達で、「健康を当たり前に」し得る完全栄養の主食の普及を更に推進するため、新しい完全栄養の主食の開発、マーケティングの推進、および、2017年度中の米国展開の準備、のための体制の早期構築を行います。
また当社は、新商品開発およびマーケティングに関して、米国等のベンチャービジネスの新しい潮流である、自社で開発した商品を自社のチャネルを中心に販売する"D2C(Direct to Consumer)"のモデルを採用しております。今回の資金調達で、直接交流して得たお客様の声やデータを基にした商品開発、および、流通コストを省きながら高品質な商品の提供を行う、インターネットを活用した「次の時代の食品会社」作りを更に推進し、お客様が手軽かつ楽しく栄養バランスの取れた食事が取れるよう社員一丸となってサポートをして参ります。

■グローバル・ブレインからのコメント
FoodTech分野は海外、特に米国で先行しており、大きな盛り上がりを見せています。多くの新しいジャンルが生まれる中で、「完全食」のコンセプトの食品、飲料の市場が拡大しており、日本においても当領域は今後拡大すると見込まれます。
その中で、ベースフードは完全栄養食である「新しい主食」という市場を開拓しており、極めて成長可能性が高いと考えています。
BASE PASTA™は老舗レストランにも採用されるなど食のエキスパートの支持を集めているほか、横浜DeNAベイスターズにおいて試合前の食事メニューに採用されており、味・栄養双方に高い評価を得ている非常にユニークな製品です。
立ち上げからわずか一年半で、製品の開発・発売をし、広く協力者を得てきたという事業開発力・推進力の強さ、そして今後のポテンシャルの高さを評価し、出資を決定致しました。期待しています。

 


■    完全栄養食BASE PASTA™とは


BASE PASTA™は10種類以上の栄養豊富な食材が練りこまれた、世界初の完全栄養パスタ(特許申請中)販売開始日:2017年2月22日 
URL: https://basefood.co.jp/
特徴:
◯日本人の1食に必要な31種の栄養素を全て含む※
◯穀物由来の香ばしい風味ともちもちの食感で「おいしさと栄養を両立」
◯通常の生パスタと比較して糖質50%オフ・カロリー30%オフ
◯茹で時間わずか2分間で、忙しい方でも簡単に栄養バランスが取れる。
※栄養素等表示基準値(18才以上、基準熱量2,200kcal)に基づく(過剰摂取の懸念されるカロリー・炭水化物・ナトリウムを除く)

■    ベースフード株式会社とは
「主食をイノベーションして、健康を当たり前に」をミッションに、完全栄養の主食を開発・販売する。毎日食べている主食を「栄養学のベーシックな知識」に基づきバージョンアップすることで、忙しくて料理をする時間を取れない人や栄養に関する知識がない人でも、栄養の摂取と満足できる食事を両立することができ、その結果、「健康があたりまえ」になる世の中を目指している会社。

会社名  ベースフード株式会社
代表者  代表取締役 橋本舜
設立   2016年 4月5日
所在地  東京都目黒区大橋2-7-7
事業内容  食品の製造・販売

■グローバルブレイン株式会社とは
グローバル・ブレインは、情報技術トレンドに対する高度な理解・分析力をベースとした戦略的ソーシング能力や、多様なバックグラウンドを持つチームによるきめ細かいハンズオン能力等を強みとするベンチャーキャピタルで、1998年の設立以降、複数のファンドを組成し、高い運用実績を有しています。

​会社名 グローバル・ブレイン株式会社
代表者 代表取締役社長 百合本 安彦
事業所   東京、韓国、シンガポール、北米
運用額   200億円程度
設立   1998年1月
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