日本DMCと国立中央青少年交流の家が連携協定、ドローンで次世代の可能性を広げる
技術と自然・環境教育の融合 日本DMCと国立中央青少年交流の家が連携協定、ドローンで次世代の可能性を広げる
日本DMC株式会社（本社：静岡県御殿場市、代表取締役：小栗幹一、以下「日本DMC」）と独立行政法人国立青少年教育振興機構 国立中央青少年交流の家（所長：藤原一成、以下「国立中央青少年交流の家」）は、無人航空機（ドローン等）を活用した青少年教育および防災教育の推進を目的とする連携協定を2024年7月31日に締結いたしました。
革新的な教育プログラムの普及へ
本協定により、両者は以下の分野で協力していきます。
１．ドローン技術の青少年教育・防災教育への導入
２．次世代ドローン操縦者育成のための専門的な研修環境の提供
３．両組織の強みを活かした相互協力事業の展開
技術と教育の融合がもたらす新たな可能性
日本DMC株式会社は、2015年に設立されたドローン技術や三次元点群データ計測、空間情報技術を活用したサービスを提供する企業です。同社は、空間情報技術を通じて社会課題の解決に貢献し、より安全で豊かな生活環境の創造を目指しています。
国立中央青少年交流の家は、1959年に皇太子殿下（現上皇陛下）の御成婚を記念して静岡県御殿場市の富士山麓に設立された「国立中央青年の家」を前身とする我が国最初の国立青少年教育施設です。豊かな自然環境と充実した施設を活かし、青少年に多様な体験学習の機会と場を提供しています。「体験活動を通した青少年の自立」を教育目標に掲げ、自立心や社会性を育む教育的価値の高いプログラムを実施しています。
未来を担う若者たちへ
本協定を通じて、青少年たちは最新のドローン技術に触れる機会を得るだけでなく、その技術が社会にもたらす影響や可能性について学ぶことができます。防災教育にドローン技術を活用することで、より実践的で効果的な学習体験を提供することが可能となります。この連携協定でSTEAM教育の5つの分野と自然・環境教育を学べる場を作り上げます。
日本DMC株式会社 代表取締役 小栗幹一 氏
「創業から培ってきた空間情報技術が、未来を担う若者たちの教育に少しでも役立てることができればと考えております。この提携を通じて、技術と教育の可能性を一緒に探っていければ幸いです。まだまだ学ぶべきことも多いですが、微力ながら貢献できるよう努めてまいります。」
独立行政法人国立青少年教育振興機構
国立中央青少年交流の家 所長 藤原一成 氏
「当所はこれまで多様な体験を通じて多くの青少年が感動したり発見したりするなど成長する場となっています。さらに現在は、探究学習を中心に教育事業を展開しています。今後は、この連携協定により青少年に本物の技術体験や探究的な学びが提供できることを楽しみにしております。」
所在地
日本DMC株式会社
静岡県御殿場市川島田928番地
このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります
メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。
すべての画像
