【継続的なマニュアル品質改善における導入事例】ドキュメントハウスの「ManualDock2」を活用し、製品マニュアルの品質が74%向上
マニュアル評価によって算出される不適合項目の総数を検証
「ManualDock2(マニュアルドック2)」では準備された品質テンプレートに沿って評価を実施することで、評価後に生成される「品質マップ」や「不適合割合ランキング」のレポートにより品質を可視化をすることができ、それを基に企業はマニュアル改善を行うことが可能です。今回の事例では、マニュアル改善を取る前後でマニュアル評価を行い、レポートによって算出される不適合項目の総数を前後で比較検証いたしました。
「品質マップ」は、横軸を適合割合(どの程度国際規格に適合しているのか)、縦軸を適合品質(適合箇所のクオリティはどの程度か)として、プロットされた分布状況から全体的なマニュアル品質を俯瞰して見ることができます。「適合していない」エリア以外のプロット点は左下方向へ分布するほど品質が優れており、右上方向に分布するほど品質が劣っていることを示しています。
マニュアル改善の前後で「品質マップ」のプロットの分布状況を見比べると、品質が劣っている右上のエリアから、品質が優れている左下のエリアへ推移していることがわかります。
【品質マップ】※レポート画像はサンプルとなります。
<マニュアル改善前>
<マニュアル改善後>
また「不適合割合ランキング」では、評価項目と専門家によるマニュアル品質改善のための対策指針が、対応の優先度の高い項目から順番に表示されます。「適合割合」とは、適合している割合(定量的な評価)のことで、数字が高いほど適合していないことを示しています。また「適合品質」とは適合している箇所のクオリティ(定性的な評価)を示しており、こちらも同様に数字が高いほど品質が悪いことを示しております。こちらのレポートには適合項目を除いた、不適合項目を全て表示しております。今回の導入事例では不適合項目の合計数を品質改善の前後で比較検証いたしました。品質改善前の未適合項目の数は80項目でしたが、品質改善後は74%減少し、21項目となりました。不適合項目が減少したということは、適合項目の数が増加したことになり、マニュアル品質が74%向上したことになります。このように、時間や予算の制約などの理由から、不適合項目を一度に改善できない場合でも、継続的に評価を実施することで、不適合項目を段階的に削減して行くことが可能です。実際にビフォーアフターの2回の評価が実施されていれば、この品質改善の前後の検証結果を「品質比較レポート」としてご覧いただけます。
【ワーストリスクと対応指針】※レポート画像はサンプルとなります。
<マニュアル改善前>
<マニュアル改善後>
今回の導入事例の結果より、製品マニュアル評価サービス「ManualDock2(マニュアルドック2)」で評価を行い、品質改善を行うことで、不適合項目の数が減少し、マニュアルの品質が向上することが分かりました。
【代表メッセージ(本間俊明)】
各メーカーの製品マニュアル作成業務をご依頼頂く中で、企業のマニュアル制作担当者様から様々なお悩みをお伺いしてきました。中でも、人事異動や退職等による担当者の交代や、大幅な仕様変更や法規制の改定に伴うマニュアル改版時に品質が維持されていないケースや、マニュアル品質の最終決定や改善行為が客観的視点からなされず、継続的な改善に至っていないケースが多く見受けられました。各メーカー様が、コストを抑え、本来のマニュアル品質を見失うことなく、マニュアル改善を継続的に実施して頂くために、ManualDock2を開発致しました。
【「ManualDock2(マニュアルドック2)」とは】
国際規格であるIEC82079-1の要求に沿って準備された品質テンプレートで評価を実施することで、品質マップやレーダーチャート、不適合割合ランキングによる品質の可視化を実現します。利用企業の実評価データから算出されるマニュアル種別平均や製品カテゴリ平均とのリアルタイム比較で、自社製品マニュアルの立ち位置と本来の品質が見えてきます。改善が必要な品質項目には、専門家によるアドバイス情報が提供されますので、品質改善の指針として参考にして頂けます。また、クラウドなので、場所を選ばず職場や自宅のPCからは勿論のこと、外出先のスマホからでも簡単に評価を行うことができます。
「ManualDock2」のサービス詳細はこちら
https://www.dhouse.co.jp/mdock/
【株式会社ドキュメントハウス 概要】
社名:株式会社ドキュメントハウス
本社所在地:東京都⼋王⼦市めじろ台3-15-1
代表取締役:本間俊明
事業内容:企業リスク評価や製品リスク評価、マニュアル品質評価、家電製品・産業機械・医療機器の分野の各種マニュアル・技術⽂書類の制作および多⾔語翻訳ほか
設⽴:1989年6⽉
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