2024年度 SNS利用動向調査

■ 日本のSNS利用者は8,452万人(普及率79％)、2026年末に8,550万人へ拡大

■ ネットユーザーに占める利用率はLINE 74.7％、YouTube 65.4％、X(旧Twitter)55.9％

■ 利用者満足度1位はTikTokで86.5ポイント、YouTubeが85.6ポイントで続く

■ 未成年のSNS利用について15歳未満は制限すべきという意見が22.9%と最多

■ SNSのリスク「個人情報の流出」が60.9ポイント、「アカウントの乗っ取り」が50.8ポイント

　

　株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都中央区）は1月22日、2024年度 SNS利用動向に関する調査結果をまとめた。

■日本のSNS利用者は8,452万人(普及率79％)、2026年末に8,550万人へ拡大

　日本国内におけるSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）の利用者（アクティブユーザー）は年々増加しており、2024年末には8,452万人に達する見込みだ。2024年末の国内ネットユーザーは1億704万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの79.0％にあたる8,452万人。2025年の年間純増者数は61万人となる見込みで、利用者は１ヶ月平均で約5.1万人の増加を続けている。

　日本国内の総人口は年々減少を続けているが、行政手続きや医療サービスにおけるデジタル化により、若年層だけでなく高齢者層においてもスマートフォンの普及が進んでいる。スマートフォンの普及に伴いSNSの登録者数・利用者数は増加傾向にあり、2026年末には利用者数は8,550万人、ネットユーザー全体に占める利用率は80.1％に達する見通しである。

■ネットユーザーに占める利用率はLINE 74.7％、YouTube 65.4％、X(旧Twitter)55.9％

　ICT総研が2024年12月に実施したアンケート調査では、4,225人のアンケート対象者のうち約9割の人がSNSやコミュニティサイト・アプリを利用していると回答した。全回答者の中で最もこのサービスの利用率が高かったのはLINE（ライン）で74.7％、YouTube（ユーチューブ）が65.4％、X(エックス)（旧Twitter）が55.9%、Instagram（インスタグラム）が54.5％、TikTok（ティックトック）が30.6％、Facebook（フェイスブック）が19.8％、ニコニコ動画が9.5%、Pinterest(ピンタレスト)が7.2%となっている。

　SNSの利用率の増加に伴い、主なSNSの利用率も増加傾向にある。前回の調査に引き続き、閲覧のみの利用者の多いYouTube、X(旧Twitter), Instagram、TikTokの利用率が高くなっている。TikTokは2年前の前回調査から＋11％と大幅に利用率が増加。Facebookを追い抜き国内利用率5位のSNSサービスとなった。

■利用者満足度1位はTikTokで86.5ポイント、YouTubeが85.6ポイントで続く

　主なSNSの利用者満足度を100点満点換算の満足度ポイントに換算すると、TikTokの満足度が最も高く8６.5ポイント、次いでYouTubeが2位で85.6ポイントだった。3位のInstagramは85.3ポイント、LINEは84.2ポイントで4位につけている。5位はニコニコ動画で82.8ポイント、6位のPinterestは82.4ポイント、7位のFacebookが79.2ポイント、8位のX(旧Twitter)が78.3となった。2年前の満足度調査では5位であったX(旧Twitter)が8位となり相対的に大きく評価を下げる結果となった。

■未成年のSNS利用について15歳未満は制限すべきという意見が22.9%と最多

　未成年のSNS利用制限についてアンケート調査を行った結果、「未成年であっても自由に利用して良い」と考える人は6.9％にとどまった。一方で、「12歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と考える人は16.7％、「15歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と考える人が22.9％で最も多く、全体の4分の1近くを占めた。「18歳未満の未成年は利用できないようにすべき」と回答した人も13.1％おり、未成年全般への一定の規制を求める意見が目立っている。

　また、「保護者が管理できる状態で利用すべき」と考える人が18.9％おり、年齢制限よりも保護者の監督を重視する意見も多いことがわかった。

■ SNSのリスク「個人情報の流出」が60.9ポイント、「アカウントの乗っ取り」が50.8ポイント

　アンケート結果によると、「個人情報の流出」が最も懸念されるリスクとして挙げられ、全体の60.9％がこれを回答した。「アカウントの乗っ取り」が50.8％で続き、セキュリティ面での脅威が利用者にとって大きな課題となっていることがわかる。また、「誹謗中傷やネットいじめ」が36.8％、「過度な依存」が32.0％と、SNSがもたらす精神的・社会的影響も無視できない状況である。

　次いで、「詐欺や悪意のあるリンク」が31.9％、「プライバシー侵害」が24.1％、「虚偽情報の拡散」が24.0％と続き、SNSが引き起こすリスクは多岐にわたる。「対人関係のトラブル」や「犯罪行為への巻き込まれ」も約20％と一定数存在しており、日常的にSNSを利用する上で注意すべき点が多いことが浮き彫りとなっている。

　SNSは、現代社会において不可欠なツールである一方、その利用には多くのリスクが伴う。これらの課題に対応するためには、サービス提供者によるセキュリティ対策の強化が必要不可欠である。特に、個人情報保護やアカウントの安全性を高める技術的な対策が利用者からは求められていることが本調査から分かる。

　また、利用者自身がリスクに対する理解を深め、適切な利用方法を身につけることも重要である。例えば、パスワードの定期的な変更や、個人情報をむやみに公開しないといった基本的な対策がリスク軽減に効果的である。さらに、教育現場や家庭でのリテラシー教育を通じて、SNSとの健全な関係を築くための支援が求められる。

　今後もSNSが進化し、多様化していくことが予想される中で、利用者が安心・安全に活用できる環境を整えることが、社会全体の課題として重要となるだろう。

【本資料の調査結果・推計データについて】

＊この調査は、SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,225人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。

＊本資料におけるSNSとは、不特定多数のネットユーザー間の交流を促進する商用サービスとして定義している。

＊本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。

＊本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。

＊本資料は報道・ニュースメディア向け資料であり、ICT総研の許可無く、データ、グラフ等を広告および販促活動に利用することを禁止する。

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ICT総研ホームページ
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■株式会社ICT総研について
ICT総研は市場調査会社・シンクタンク出身者を中心に2011年に設立された独立系調査会社です。
主な事業内容：ＩＣＴおよびその他分野に関する市場調査、コンサルティング、出版
資本金：1000万円
代表者：代表取締役　齊藤 和
従業員数： 企画スタッフ・リサーチャー・アナリスト　合計20名（契約スタッフを含む）
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