早稲田大“WASEDA NEO” と (公財)流通経済研究所による共同開催セミナー『デジタル・マーケティングの実際』のお知らせ
~リアルに軸足を置く企業のデジタル戦略を考える~
■公益財団法人流通経済研究所は、早稲田大学「WASEDA NEO」と共同で「デジタル・マーケティングの実際~リアルに軸足を置く企業のデジタル戦略を考える~」を、5月20日(月)にWASEDA NEO(早稲田大学日本橋キャンパス)で開催します。
■講師として、日本マクドナルド、P&G、ナイアンティックなど複数の企業において豊富なデジタル・マーケティングの実践経験をお持ちの足立光氏、実店舗を基盤としながら先進的なデジタル戦略を実施しているサンキュードラッグの平野健二社長が登壇します。
■いま注目すべきデジタル・マーケティングの現状と課題点を、消費者、小売業、メーカー等それぞれの視点から提起します。
■講師として、日本マクドナルド、P&G、ナイアンティックなど複数の企業において豊富なデジタル・マーケティングの実践経験をお持ちの足立光氏、実店舗を基盤としながら先進的なデジタル戦略を実施しているサンキュードラッグの平野健二社長が登壇します。
■いま注目すべきデジタル・マーケティングの現状と課題点を、消費者、小売業、メーカー等それぞれの視点から提起します。
今日、GAFA に代表される、ネットを基盤として消費者向けのビジネスを行う企業の存在感がますます大きくなっています。これらの企業は、ネットの強みを活かした効果的なデジタル・マーケティングを実践し、消費者に対する価値を提供しています。これに対し、実店舗を主要なチャネルとするメーカーや流通業者には、実店舗の強みを活かし、その強みとの相乗効果を発揮できるようなデジタル戦略が求められています。
そこで公益財団法人流通経済研究所は、デジタル・マーケティングの現状と課題点を、消費者、小売業、メーカー等それぞれの視点から提起する機会として、早稲田大学「WASEDA NEO」と共同で「デジタル・マーケティングの実際~リアルに軸足を置く企業のデジタル戦略を考える~」を、5月20日(月)にWASEDA NEO(早稲田大学日本橋キャンパス)で開催します。セミナーには、実店舗を基盤としながら先進的なデジタル戦略を実施しているサンキュードラッグの平野健二氏と、複数の企業において豊富なデジタル・マーケティングの実践経験をお持ちの足立光氏に登壇いただきます。あわせて消費者のネットとリアルの使い分けについて、流通経済研究所より各種消費者データを用いた解説を行います。
企業のデジタル・マーケティングのあり方や、リアル店舗との連携戦略を考える方々のご参加をお待ちしております。
▼セミナーの概要
・日時:2019年5月20日(月) 13:00~18:00
・会場:早稲田大学日本橋キャンパス(WASEDA NEO)
▼プログラム
足立 光(あだちひかる)
P&Gジャパン(株)マーケティング部、ブーズ・アレン・ハミルトン(株)、 (株)ローランド・ベルガーを経て、ドイツのヘンケルグループに属するシュワルツコフヘンケル(株)に転身。2005年には同社社長に就任。2011年からはヘンケルのコスメティック事業の北東・東南アジア全体を統括。
(株)ワールド 執行役員 国際本部長を経て、2015年から日本マクドナルド(株)にてマーケティング本部長としてV字回復を牽引し、2018年6月に退任。2018年9月より現職。
(株)ローランド・ベルガーのエグゼクティブ アドバイザー、スマートニュース(株)のマーケティング アドバイザーも兼任。
著書に『圧倒的な成果を生み出す「劇薬」の仕事術』ダイヤモンド社、『「300億円赤字」だったマックを六本木バーの店長がV字回復させた秘密』WAVE出版、翻訳書に『マーケティング・ゲーム』『P&Gウェイ』 ともに東洋経済新報社、等。オンラインサロン「無双塾」主催。
平野 健二(ひらのけんじ)
Segment of One & Only 株式会社 代表取締役
1959年北九州市門司区生まれ。
一橋大学商学部を卒業後、サンフランシスコ州立大学にてマーケティングを専攻(MBA取得)。
1985年に株式会社サンキュードラッグへ入社し、2003年代表取締役社長就任。
2008年6月、全国各地で事業展開する地域密着型ドラッグストアの顧客ID付POSデータを統合し、分析サービスと提供するSegment of One & Only株式会社を設立、代表取締役。
2016年より九州大学客員教授を務める。
2015年に国内のマーケティング活動へ最も貢献した経営者として、スイスのジュネーブに国際本部を置く国際的マーケティング支援組織「MCEI」より、2014-2015 Executive of the Year(EOY)を受賞。調剤薬局とドラッグストアの併設店を早期から出店し、業界を牽引。
著書に『これからのドラッグストア・薬局ではたらく君たちに伝えたいこと』株式会社ニューフォーマット研究所 2011年
守口 剛(もりぐちたけし)
流通経済研究所、立教大学を経て、2005年より早稲田大学商学学術院教授
主な研究領域=企業のマーケティング活動と消費者行動に関する実証的研究
主要研究業績・著書l『消費者行動の実証研究』中央経済社 2018年(共編著)
『「考える営業」の教科書 サプライヤーが小売業と取り組む実践的方法』 ダイヤモンド社 2014年(共著)
『ブランド評価手法』朝倉書店 2014年(共著)
『消費者行動論:購買心理からニューロマーケティングまで』八千代出版2012年(共編著)
『新版 マーケティング・サイエンス入門』有斐閣 2011年(共著)
『買物客はそのキーワードで手を伸ばす』ダイヤモンド社 2011年(共著)
『価格・プロモーション戦略』有斐閣 2004年(共著)
祝 辰也(いわいたつや)
1992年財団法人流通経済研究所入所
2003年から2015年まで小売向けデータ活用コンサルティング会社、市場POSデータサービス
会社に勤務、2015年4月より現職。
ID-POSデータ活用戦略研究会、ネットショッパー研究会、教育・研修事業を担当
主要研究業績・著書
「これだけは知っておきたいインストア・マーチャンダイジングの基礎知識」『AJS Network』連載 2016年7月~2018年4月
「シニア・ショッパーに関する10の定説を検証する」 『流通情報』2017年1月
「カテゴリー・マネジメントを成功に導くためにⅠ~Ⅳ」 『流通情報』2003年5月~10月
▼早稲田大学日本橋キャンパス (WASEDA NEO)について
WASEDA NEOは、早稲田大学が日本橋キャンパスで展開している社会人教育事業です。2017年に発足し、業種を超えたコミュニティの形成、実課題に沿ったトレーニングプログラム、先端的テーマを扱ったセミナーや講座など、未来を考えるための場を提供しています。
▼公益財団法人流通経済研究所について
公益財団法人流通経済研究所は、昭和38年3月に任意団体として発足した流通経済研究所が母体となり、昭和41年10月に通商産業省(現 経済産業省)の指導のもとに財団法人に改組し、さらに平成25年4月1日からは、「公益財団法人 流通経済研究所」として新たにスタートいたしました。設立以来、流通・マーケティング分野において広く社会に貢献することを目的に研究調査活動を展開しております。
そこで公益財団法人流通経済研究所は、デジタル・マーケティングの現状と課題点を、消費者、小売業、メーカー等それぞれの視点から提起する機会として、早稲田大学「WASEDA NEO」と共同で「デジタル・マーケティングの実際~リアルに軸足を置く企業のデジタル戦略を考える~」を、5月20日(月)にWASEDA NEO(早稲田大学日本橋キャンパス)で開催します。セミナーには、実店舗を基盤としながら先進的なデジタル戦略を実施しているサンキュードラッグの平野健二氏と、複数の企業において豊富なデジタル・マーケティングの実践経験をお持ちの足立光氏に登壇いただきます。あわせて消費者のネットとリアルの使い分けについて、流通経済研究所より各種消費者データを用いた解説を行います。
企業のデジタル・マーケティングのあり方や、リアル店舗との連携戦略を考える方々のご参加をお待ちしております。
▼セミナーの概要
・日時:2019年5月20日(月) 13:00~18:00
・会場:早稲田大学日本橋キャンパス(WASEDA NEO)
東京都中央区日本橋1-4-1 日本橋一丁目三井ビルディング5階 COREDO日本橋) 東京メトロ「日本橋」駅B12出口直結 東京メトロ半蔵門線・銀座線「三越前」駅より徒歩3分 JR「東京」駅より徒歩6分 |
・参加費:30,000円 (税込32,400円)
・お申し込み:http://www.dei.or.jp/seminar/seminar_190520.html▼プログラム
●13:00~13:15 「開会・セミナーのねらい」 早稲田大学商学学術院教授 守口 剛 |
●13:15~13:55 「インターネットを介した買物の特徴から考えるリアル業態の対応」 --流通経済研究所による各種消費者調査・購買データ分析報告
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●14:05~15:20 「リアル小売業におけるデジタルマーケティングの実践」 --小売業における実践事例報告
Segment of One & Only 株式会社 代表取締役 平野 健二氏 |
●15:30~16:45 「マーケティングのデジタル化を加速する5つのポイント」 --日本マクドナルド、ヘンケル、P&Gなどのグローバル企業において長年マーケティングと経営の実践に携わってきた立場からの提言
プロダクトマーケティング シニアディレクター 足立 光氏 |
●16:55~17:50 「パネルディスカッション」
|
▼講師
足立 光(あだちひかる)
株式会社 ナイアンティック アジア・パシフィック プロダクトマーケティング シニア・ディレクター
P&Gジャパン(株)マーケティング部、ブーズ・アレン・ハミルトン(株)、 (株)ローランド・ベルガーを経て、ドイツのヘンケルグループに属するシュワルツコフヘンケル(株)に転身。2005年には同社社長に就任。2011年からはヘンケルのコスメティック事業の北東・東南アジア全体を統括。
(株)ワールド 執行役員 国際本部長を経て、2015年から日本マクドナルド(株)にてマーケティング本部長としてV字回復を牽引し、2018年6月に退任。2018年9月より現職。
(株)ローランド・ベルガーのエグゼクティブ アドバイザー、スマートニュース(株)のマーケティング アドバイザーも兼任。
著書に『圧倒的な成果を生み出す「劇薬」の仕事術』ダイヤモンド社、『「300億円赤字」だったマックを六本木バーの店長がV字回復させた秘密』WAVE出版、翻訳書に『マーケティング・ゲーム』『P&Gウェイ』 ともに東洋経済新報社、等。オンラインサロン「無双塾」主催。
平野 健二(ひらのけんじ)
株式会社サンキュードラッグ 代表取締役兼CEO
Segment of One & Only 株式会社 代表取締役
1959年北九州市門司区生まれ。
一橋大学商学部を卒業後、サンフランシスコ州立大学にてマーケティングを専攻(MBA取得)。
1985年に株式会社サンキュードラッグへ入社し、2003年代表取締役社長就任。
2008年6月、全国各地で事業展開する地域密着型ドラッグストアの顧客ID付POSデータを統合し、分析サービスと提供するSegment of One & Only株式会社を設立、代表取締役。
2016年より九州大学客員教授を務める。
2015年に国内のマーケティング活動へ最も貢献した経営者として、スイスのジュネーブに国際本部を置く国際的マーケティング支援組織「MCEI」より、2014-2015 Executive of the Year(EOY)を受賞。調剤薬局とドラッグストアの併設店を早期から出店し、業界を牽引。
著書に『これからのドラッグストア・薬局ではたらく君たちに伝えたいこと』株式会社ニューフォーマット研究所 2011年
守口 剛(もりぐちたけし)
早稲田大学商学学術院教授 公益財団法人流通経済研究所評議員
流通経済研究所、立教大学を経て、2005年より早稲田大学商学学術院教授
主な研究領域=企業のマーケティング活動と消費者行動に関する実証的研究
主要研究業績・著書l『消費者行動の実証研究』中央経済社 2018年(共編著)
『「考える営業」の教科書 サプライヤーが小売業と取り組む実践的方法』 ダイヤモンド社 2014年(共著)
『ブランド評価手法』朝倉書店 2014年(共著)
『消費者行動論:購買心理からニューロマーケティングまで』八千代出版2012年(共編著)
『新版 マーケティング・サイエンス入門』有斐閣 2011年(共著)
『買物客はそのキーワードで手を伸ばす』ダイヤモンド社 2011年(共著)
『価格・プロモーション戦略』有斐閣 2004年(共著)
祝 辰也(いわいたつや)
公益財団法人流通経済研究所主任研究員
1992年財団法人流通経済研究所入所
2003年から2015年まで小売向けデータ活用コンサルティング会社、市場POSデータサービス
会社に勤務、2015年4月より現職。
ID-POSデータ活用戦略研究会、ネットショッパー研究会、教育・研修事業を担当
主要研究業績・著書
「これだけは知っておきたいインストア・マーチャンダイジングの基礎知識」『AJS Network』連載 2016年7月~2018年4月
「シニア・ショッパーに関する10の定説を検証する」 『流通情報』2017年1月
「カテゴリー・マネジメントを成功に導くためにⅠ~Ⅳ」 『流通情報』2003年5月~10月
▼早稲田大学日本橋キャンパス (WASEDA NEO)について
WASEDA NEOは、早稲田大学が日本橋キャンパスで展開している社会人教育事業です。2017年に発足し、業種を超えたコミュニティの形成、実課題に沿ったトレーニングプログラム、先端的テーマを扱ったセミナーや講座など、未来を考えるための場を提供しています。
▼公益財団法人流通経済研究所について
公益財団法人流通経済研究所は、昭和38年3月に任意団体として発足した流通経済研究所が母体となり、昭和41年10月に通商産業省(現 経済産業省)の指導のもとに財団法人に改組し、さらに平成25年4月1日からは、「公益財団法人 流通経済研究所」として新たにスタートいたしました。設立以来、流通・マーケティング分野において広く社会に貢献することを目的に研究調査活動を展開しております。
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