妊娠・出産から0歳育児までにかかる費用は約110万円！妊婦さん・子育てファミリーの消費実態を調査｜親育子育ラボ・babyco

毎号22万部を全国に配布しているマタニティ・子育てママパパ向けのフリーマガジン「babyco（べビコ）」とWEBサイト「オンラインbabyco」を運営する株式会社ニコ・ワークス（本社：東京都港区、代表取締役：佐久間雅一）が設立した、一般社団法人親育子育ラボ（以下、「親育子育ラボ」）では、約14万人のママ会員を対象として様々なリサーチ活動を実施。今回は、「出産・育児費」に関するアンケート調査を行いました。

親育子育ラボは、日本社会における出産・育児・教育環境の向上を実現し、その先にある社会リスク「少子化」の改善に貢献する事を目指し、リサーチ、分析、啓蒙活動（情報・イベント・サービスの提供）の三つを活動の柱とし、パートナー企業・団体と協力して活動を行っています。
今回は、子育てママパパ向け育児情報メディアbabyco（ベビコ）から、14万人の妊婦さん・子育てママパパ会員を対象として、2021年10月に「出産・育児費に関するアンケート」を行いました。
分娩・入院に関わる費用をはじめ、出産準備や内祝いの費用の他、おむつ代、ミルク代、行事費用、保険料、住宅購入の有無など、さまざまな項目について、消費平均額や年齢別推移を調査しました。その一部を、ご紹介します。
 

• 妊娠から出産までにかかる費用は、出産準備品を含めると平均70万円ちかくにも

出産の際には、42万円もの出産育児一時金が支給されますが、それでも分娩・入院の際の自己負担額は平均34万円。妊娠中の検査費用や、里帰り、出産準備、内祝いなどを含めると、出産に関わる費用は約70万円になりました。（※妊婦検診・分娩入院に関わる費用は、出産育児一時金等を除いた自己負担額を集計しております。）

• 紙おむつやベビー服、産後サポート用品など、出産後のママのケア及び子育てのための準備品の購入総額は平均14万円

出産準備品に購入するにあたって工夫したことやこだわった点は何ですか？という質問では、

■布団とチャイルドシート、ベビーカーに関してはお値段が高くても安全で安心なものを購入。哺乳瓶や付属品も日本製にこだわって購入した。（30歳後半/0歳ママ）
■オーガニックにこだわりました（30歳後半/0歳ママ）

と、赤ちゃんの安全性や肌触りなどにはこだわりがあり、価格よりも品質を重視するママがいる一方で、ネットフリマや知人からのおさがりを活用するという意見も見受けられました。

■ベビーベッドやバウンサー、おもちゃなど使用期間が短そうなものはフリマアプリで購入した。（30歳前半/0歳ママ）
■一人目の子ですが、お下がりでいただけたものはフル活用した。（30歳後半/1歳ママ）

このように、なるべく費用を抑える工夫をとり入れることもあるようです。
また、購入時は店舗・ネット・SNSと情報を集めて、安く買える方法やタイミングをチェックして工夫しているという意見も。

■必要最低限を購入。費用はタイミング・店舗/ネット含め一番安く買えるタイミングを見計らって購入しました。（30歳後半/0歳ママ）
■SNSでアップデートされた育児グッズなどをこまめにチェックし、店舗や通販などで価格や品質を比較しコスパの良いものを購入するようにした。（30歳後半/0歳ママ）

商品の価格や品質は、店頭やオンライン・SNSなどさまざまな手段を活用して、比較検討をしている傾向も見受けられました。
 

• 内祝い（出産お祝いのお返し）も平均14万円の出費に

このように、出産に関わる分娩などの医療費以外にも、出産準備品や内祝いなどの消費には、総額約30万円前後の出費が発生していることがわかりました。
 

• 子育てに関わる出費、0歳から3歳までには、約30万円の増加

年齢別推移を見てみると、おむつ代や食費、衣料費等の日用品にかかる費用の変化は大きくないものの、保育園・幼稚園関係にかかる費用が増加し、3歳時では年間約698,000円という結果になりました。

​

• 出産をきっかけとした車や住宅の購入は、約25～29％の世帯で変化

出産をきっかけに自家用車は買いましたか？といった質問では、車の新規購入（買い替え）率は約25％となりました。

また、出産を機に住宅環境に変化はありましたか？といった質問では、住宅を購入した率は18％となり、引越しやリフォームなどを含めると29％の世帯が住宅環境を変えている結果となりました。

• 給付制度があっても、妊娠から出産、0歳の子育てまでにかかる自己負担金額は約110万円にも

妊娠・出産時には補助金や給付制度があるにも関わらず、出産準備品等の出費を含めると約70万円という自己負担額が発生し、0歳までにかかる費用はおむつ代などの日用品や保険料などを合わせると、約110万円にものぼります。その後は子どもの成長と共に保育園・幼稚園関係の費用や行事やイベントなどの費用も増えていくことに。
少子化を改善するためには、これら金銭面での負担の現状やリアルな声にも耳を傾ける必要があるのでは、と考えます。
今後も、親育子育ラボでは約14万人のママパパを対象に引き続き調査を行い、子育て世代のライフスタイルやニーズに寄り添いながら、妊娠・出産・子育てに関わるサポート及び少子化改善への取り組みを行っていきます。

【親育子育ラボ「出産・育児費に関するアンケート」調査概要】
期間：2021年10月8日～10月17日
調査対象：babyco会員
調査方法：オンラインbabycoのWEBアンケート
調査サンプル数：748件

上記アンケート調査の詳細や調査資料につきましては、当社担当までご連絡ください。
また、調査結果や集計データのみの引用や転載につきましては、引用・転載の目的、掲載媒体を記載の上、下記問い合わせ先へ事前にご連絡くださいますようお願いいたします。

【お問合せ先】
株式会社ニコ・ワークス（一般社団法人親育子育ラボ）
担当：中久保・安井
TEL：[phone]
MAIL：[e-mail]
----------------------------------------------------------------------- 
【babycoについて】
■フリーマガジン『babyco』
発行部数：22万部（年間88万部）
発行月：季刊誌（2月末・5月末・8月末・11月末の年4回）
配布ルート：全国のイオンベビー用品売り場及びイオン運営キッズリパブリック約220店舗、全国の産婦人科約1700箇所
■WEBメディア『オンラインbabyco』
https://babyco.co.jp/
babyco会員数：約14万人（2021年9月現在）
新規会員数：毎月約5,000～8,000人
会員属性：マタニティ31％、0歳ママ31％、1歳ママ20％、2歳ママ9％

オンラインbabycoでは、約14万人を対象としたWEBアンケート調査や座談会などの定量調査・定性調査のメニューをご用意しております。調査に関するご相談・調査依頼は、株式会社ニコワークス（中久保・安井）までお願いいたします。