オンラインIT新人研修『PLUS DOJO』に、メタバースツールを導入
2人に1人が感じていた「オンライン研修における気軽なコミュニケーションの取りづらさ」の払しょくへ
株式会社SEプラス(所在地:東京都千代田区、代表取締役:村田 斉、以下当社)が運営するオンラインIT新人研修『PLUS DOJO』では、2022年4月4日よりバーチャルオフィスツール Sococoの利用をスタートいたします。
※オンラインIT新人研修『PLUS DOJO』:https://www.seplus.jp/dokushuzemi/dojo/
※バーチャルオフィスツール 『Sococo』:https://www.telework-management.co.jp/services/tool/sococo
※オンラインIT新人研修『PLUS DOJO』:https://www.seplus.jp/dokushuzemi/dojo/
※バーチャルオフィスツール 『Sococo』:https://www.telework-management.co.jp/services/tool/sococo
- 導入の背景
※PLUS DOJOとは
https://www.seplus.jp/dokushuzemi/dojo/
オンライン形式の研修は、ウイルス感染のリスク回避や、受講場所の制約がない、講師に気兼ねなく質問できる等の利点がある一方で、新人研修の中で重要な「横のつながり」を築きづらいという欠点もあります。
毎日顔を合わせるスクーリング形式に比べ、オンライン形式では「気軽なコミュニケーション」をとる機会が少ないことが、「横のつながり」の築きづらさに繋がっています。
実際に2021年度のPLUS DOJO受講者へ行ったアンケート調査では、51.2%の受講者がオンライン研修の不満として、コミュニケーションの取りづらさを挙げていました。
そこで当社では、受講者同士で自由に気軽なコミュニケーションがとれる場所を提供すべく、バーチャルオフィスツール Sococoの導入を決定いたしました。
※Sococoとは
- PLUS DOJOにおける仮想オフィスツールの活用方法について
受講者は毎朝教室を模した「研修ルーム」に入り、そこからオンライン研修を受講します。
研修ルームイメージ
研修時間外はフリースペースと呼ばれるスペースを24時間自由に使用できます。
スクーリング時と同様に、誰がどこで何をしているか一目で確認できるため、気軽に声をかけたり、会話に参加することができます。
他にも、運営主催の朝のラジオ体操やランチ会等のイベントも実施予定です。
ビーチでのラジオ体操イメージ
- 関係者コメント
Sococoは、テレワークでも仲間の様子が分かり、チームの一体感を感じながらコミュニケーションができる場として注目されているバーチャルオフィスです。
今回、PLUS DOJOにSococoを採用いただいたことで、研修を受ける方も、同じ講義を受ける仲間と一体感を持ち、また気軽にコミュニケーションをとることができるようになります。
Sococoでの経験は、研修生の皆さんの社会人スキルアップにも大きく貢献できると確信しています。
株式会社SEプラス e&TS div マネージャー 山田 裕輔
SEプラスでは、2016年からITエンジニア向け新人研修を行っていましたが、2020年よりオンラインでの研修体制に切り替えました。
オンラインでの研修におけるコミュニケーションの方法として、チャットやビデオ会議ツールを使用してきましたが、より気軽にコミュニケーションを取れる環境構築を目指し、2022年より、Sococoのクラウドオフィス(バーチャルオフィス)ツールの導入を決めました。
PLUS DOJOでは、社会人の第一歩となる新人研修期間にスキルの習得と合わせて、Sococoを活用し新たな人間関係の構築もサポートしていく所存です。
- 株式会社SEプラスについて
所在地:〒102-0084 東京都千代田区二番町11-19興和二番町ビル2階
電話番号:03-6685-5420
資本金:1,750万円(JASDAQ上場SEH&I 100%出資)
URL:https://www.seplus.jp/
公式YouTube:https://www.youtube.com/c/SEplusITeducation
IT書籍に特化した出版社「翔泳社」の一部門としてIT教育サービスを開始。
2001年にグループ会社として独立し、IT人材教育サービス事業、医療/コメディカル系人材紹介事業の2つの事業を実施。
IT人材教育サービス事業では、情報処理試験対策eラーニング「独習ゼミ」やIT特化型定額制研修サービス「SEカレッジ」などBtoB向けのIT教育を中心に展開。
「本当に価値あるIT教育とは何か?」を常に考え、既存サービスにとらわれず、いまの課題を解決できるようなIT教育サービスを開発し続ける。
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