Blutooth®搭載トルクレンチの製品統合・トルク機器の機能向上(プロファイルのデュアルモード化)のお知らせ
トルクレンチ3機種が1つに集約。またプロファイルが従来のSPPに加えてGATTが追加され、iOS機器との連携が容易に。さらに無償データ管理ソフトの「DtRcv(データレシーバ)」のiOS版をリリース。
株式会社 東日製作所 (本社:東京都大田区、代表:辻 修)は、2024/5/21からBluetooth®搭載のデジタルトルクレンチCEM3-BTSシリーズとCEM3-BTDシリーズ、CEM3-BTAシリーズをCEM3-BTシリーズに統合して発売しました。またこの統合と同時にBluetooth®製品のプロファイルのデュアルモード化を行い、従来のSPPに加えてGATTを追加して発売しました。
■CEM3-BTシリーズへの統合について
CEM3-BTSシリーズは単方向通信で、主に増し締め検査工程の測定値をPCやタブレットに転送・管理するのに用いられています。CEM3-BTDシリーズは締付作業用で、次に締めるべきワークの上下限判定値をトルクレンチに送信して締付後に合否判定を行い、締付トルクデータをPCやタブレットに転送・管理します。CEM3-BTAシリーズは角度計測機能付きで、締付トルクと角度で合否判定を行えるところから、「ねじのかじり」や「Oリングの噛み込み」・「ボルトの斜め入り」・「スプリングワッシャの入れ忘れ」・「二度締め」などの検出が可能です。
今回の統合ではCEM3-BTS/CEM3-BTD/CEM3-BTAの機能をCEM3-BTシリーズに統合したものです。
【CEM3-BTシリーズへの3機種統合のメリット】
・BTS/BTD/BTAの各機能は設定切り替えができるので、既存システムの流用が可能です。
・統合後のCEM3-BTの価格は従来機種と同じです。
・新規導入コストだけでなく、校正や修理などのランニングコストの低減が見込めます。
例えば「CEM3-BTSを持っているがCEM3-BTDやCEM3-BTAの機能が使いたい。」のご要望がありました。この場合新規にCEM3-BTDやCEM3-BTAを買い直す必要がありました。今回の統合により、追加購入が不要です。
■Bluetooth®プロファイルのデュアルモード化について
2024/5/21にBluetooth Classic(SPPプロファイル)に加えて、Bluetooth Low Energy(GATTプロファイル)を搭載したデュアルモード化を行いました。iPad等にも接続が可能となった為、OSに依存せずにご使用が可能となります。デュアルモード化に伴う価格の変更はありません。
該当機種は以下の通りです。
・角度計測機能付きデジタルトルクレンチ CEM3-BTシリーズ
・デジタルトルクドライバ STC2-BTシリーズ
・ロータリー式ピークトルク計 スピントルク® ST3-BTシリーズ
・トルクセンサー内蔵バッテリー式全自動電動トルクドライバー PTA-BTシリーズ
■iOS版の「DtRcv(データレシーバ)」を公開。
Windows版のDtRcvやAndroid版DtRcvに続き、2024/5/21にiOS版の無料データ管理ソフト「DtRcv(データレシーバ)」を公開しました。デュアルモード対応機種でGATTプロファイルに切り替えて上記4機種で使用可能です。簡単なデータ管理や通信チェックにご利用ください。
※無料ダウンロードは こちら から。
小容量デジタルトルクレンチCESシリーズでもDtRcvが利用可能。
※2023/6/21に発売した小容量デジタルトルクレンチCESシリーズでも、デュアルモードのBluetooth拡張モジュール「M-CES-BT」により無線通信が可能でDtRcvが無料でご利用いただけます。
■今後の展開
ねじ締結の信頼性向上、小容量トルク機器の拡充、利便性の向上に注力いたします。
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BluetoothはBluetooth SIG, Inc. の登録商標です。
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iOS商標は、米国Ciscoのライセンスに基づき使用されています
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iPadは、Apple Inc.の商標です。
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iPhone商標は、アイホン株式会社のライセンスに基づき使用されています。
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AndroidはGoogle LLC の商標です。
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Windowsは米国Microsoft Corporationの米国およびその他の国における登録商標です。
株式会社東日製作所
株式会社東日製作所はトルクレンチに代表されるトルク機器のグローバルニッチトップ企業※です。Your Torque Partnerのスローガンの下、トルク技術を通じて安全な社会の実現に寄与致します。4つのサービス(製品・ビフォア・アフター・ワールドワイドサービス)で安心して東日製品がお使い戴ける努力をしています。※2014/3/17発表、経済産業省の「グローバルニッチトップ企業100選」より
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