【2026年版】動画研修の実態調査｜動画研修の活用で効果があったと回答した企業は69.2%

具体的な効果は「研修運営の手間の削減」が1位

アルファノート株式会社

2026年7月6日 10時00分

動画制作・映像制作サービス「ムビサク（https://mvsk.jp/）」を提供するアルファノート株式会社（本社：東京都新宿区、社長：川端一行、以下：アルファノート）では、社内研修に動画を活用している企業の人事・研修担当者500名を対象に、動画研修に関する実態調査を実施いたしましたので、報告いたします。

▼調査内容の全文は下記に掲載しています。

https://mvsk.jp/column/research-report-20260616-video-training

■調査サマリー

研修用の動画制作にかかった予算の1位は「10万円～30万円未満」
動画研修の活用で効果があったと回答した企業は69.2%
具体的な効果は「研修運営の手間の削減」が1位

■調査背景

近年、新入社員研修やマネジメント研修、階層別研修、コンプライアンス研修など、社内研修の場面において動画を活用する企業が増えています。対面での集合研修に比べて、時間や場所を選ばずに学習できることに加え、講師の手配や会場費の調整といった運営負担の軽減にもつながることから、オンラインでの動画研修は多くの企業にとって身近なものになりつつあります。

一方でムビサクでも、「研修用の動画をどのように用意すればよいのか？」「制作にどの程度の予算がかかるのか？」「実際にどのような効果につながっているのか？」といった疑問を持つ企業の方からのお問い合わせも多くいただきます。

そこで本調査では、社内研修に動画を活用している企業の人事・研修担当者500名を対象に、動画研修の活用シーンや制作方法、予算、効果、今後の活用意向などについて調査を実施しました。これから動画研修に取り組む企業の参考となれば幸いです。

■調査概要

調査概要：動画研修の実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2026年6月15日～2026年6月16日
調査対象：社内研修に動画を活用している企業の人事・研修担当者
有効回答数：500名

■動画研修の活用シーンは「新入社員研修・内定者研修」が最多

「どのような研修で動画を活用していますか？（複数選択可）」（n=500）と質問したところ、「新入社員研修・内定者研修」が61.4%、「階層別研修（中堅社員・管理職向けなど）」が45.2%、「コンプライアンス・情報セキュリティ研修」が43.8%、「業務マニュアル・実務スキル習得（OJT補助）」が42.4%、「企業理念・トップメッセージの浸透」が26.6%、「専門資格の取得支援・テクニカルスキル研修」が23.6%、「その他」が7.2%という回答となりました。

■研修用の動画は「内製であるが一部は外部に委託」が最多

「研修用の動画はどのように用意していますか？」（n=500）と質問したところ、「すべて内製（自社スタッフが撮影・編集）」が26.8%、「内製であるが一部は外部に委託（編集のみ委託など）」が37.4%、「外部の制作会社にすべて委託」が16.6%、「市販の動画教材を使用（eラーニングなどを含む）」が11.2%、「外部の団体から提供された動画教材を使用」が6.4%、「AI動画生成ツールなどを活用して自動生成」が1.6%という回答となりました。

■研修用動画の制作予算は「10万円～30万円未満」が最多

「研修用の動画の制作にかかった予算は1本あたりどれくらいですか？」（n=500）と質問したところ、「5万円未満」が24.4%、「5万円～10万円未満」が17.6%、「10万円～30万円未満」が25.8%、「30万円～50万円未満」が15.2%、「50万円～100万円未満」が9.8%、「100万円～300万円未満」が4.0%、「300万円以上」が3.2%という回答となりました。

■動画研修の活用で効果があった企業は69.2%

「動画研修の活用はどの程度の効果がありましたか？」（n=500）と質問したところ、「期待以上の効果があった」が17.6%、「ある程度の効果があった」が51.6%、「あまり効果は感じられなかった」が20.0%、「全く効果はなかった」が4.4%、「わからない」が6.4%という回答となりました。

■動画研修の効果は「研修運営の手間の削減」が最多

「動画研修ではどのような効果がありましたか？（最大3つまで）」（n=500）と質問したところ、「研修運営の手間の削減（スケジュール調整、講師の手配など）」が52.0%、「研修コストの削減（会場費、講師謝礼、移動費など）」が41.0%、「受講者による理解度・習得度のバラつきの解消」が38.0%、「受講者が『いつでも・どこでも・繰り返し』学べる環境の実現」が31.4%、「内定者やリモートワーク社員へのスピーディーな情報伝達」が14.0%、「指導側の教育負担の軽減（先輩・上司など）」が11.4%、「その他」が3.0%という回答となりました。

■今後の動画研修は「動画の質や研修自体の質を高めたい」

「今後、社内研修では動画をどのように活用したいですか？（複数選択可）」（n=500）と質問したところ、「動画の質や研修自体の質を高めたい」が45.4%、「内製化してコストを削減したい」が35.0%、「コンテンツを増やして活用範囲を広げたい」が34.0%、「制作会社への委託を増やして負担を減らしたい」が27.2%、「動画と対面研修の両立を図りたい」が23.4%、「オンライン研修を強化したい」が18.4%、「eラーニングやLMSを導入・強化したい」が16.4%、「動画研修にAIを活用して効率化をしたい」が12.0%、「具体的な方針は決まっていない」が5.6%という回答となりました。

■総括

本調査の結果、社内研修における動画活用は新入社員研修・内定者研修をはじめ、階層別研修やコンプライアンス研修、業務マニュアルなど幅広い場面で進んでいることがわかりました。制作方法としては、すべてを内製・外部委託するのではなく、編集のみを外部に委託するなど内製と外部委託を組み合わせる企業が最も多く、予算は1本あたり10万円～30万円未満が最多という結果になりました。

また、動画研修を活用している企業の69.2%が効果を実感しており、その内容も「研修運営の手間の削減」や「研修コストの削減」「理解度・習得度のバラつきの解消」など、研修そのものの質や運営効率に直結する成果が上位にあがりました。

さらに、今後の活用意向としては「動画の質や研修自体の質を高めたい」が最多となり、単に動画研修を導入するだけでなく、その質を継続的に高めていきたいという企業の意欲がうかがえます。動画研修は、コスト削減や運営負担の軽減にとどまらず、受講者の理解度向上や教育の均質化にもつながる重要な施策として、今後もさらに活用が広がっていくと考えられます。