【中途採用に注力している企業が多数!】コロナ禍による就職・転職ニーズの変化とは?半数以上がコロナ禍で中途採用に対する考え方が変わったと回答!
数年前までは”売り手市場”と言われていた就職・転職市場も、コロナ禍の影響を受けて現在は”買い手市場”と呼ばれています。
コロナ禍を経て、企業の採用に関する考え方は少しずつ変化を遂げているようです。
実際にこの数年で中小企業の採用ニーズはどのように変わったのでしょうか?
また、中小企業が今まさに求めている人材像とはどのようなものなのでしょう。
そこで今回、中小企業診断士合格講座『診断士ゼミナール』(https://www.rebo-success.co.jp/index.html)を運営する株式会社レボは、従業員数10人~300人の中小企業の経営者・人事担当者を対象に、「コロナ禍による就職・転職ニーズの変化」に関する調査を実施しました。
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中小企業の求人状況の「今」
はじめに、2023年4月現在における中小企業の求人状況について調査しました。
「2023年4月現在の求人状況を教えてください」と質問したところ、『新卒・中途採用ともに注力している(38.3%)』と回答した方が最も多く、次いで『中途採用に注力している(31.0%)』『新卒採用に注力している(20.2%)』『採用人数を減らした(5.9%)』『採用人数を増やした(2.7%)』と続きました。
『新卒・中途採用ともに注力している』『中途採用に注力している』が上位にきていることから、中途採用がやや多い状況であることが分かりました。
次に、2~3年前のコロナ禍の新卒・中途採用の比率について伺ってみましょう。
「コロナ禍(2021年~2022年)の新卒・中途採用の比率を教えてください」と質問したところ、『新卒0:中途10(28.1%)』と回答した方が最も多く、次いで『新卒5:中途5(14.7%)』『新卒10:中途0(8.7%)』『新卒7:中途3(8.7%)』『新卒8:中途2(8.6%)』と続きました。
コロナ禍では、多くの企業が中途採用に力を入れていたようです。
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中小企業が中途採用で重視しているポイントとは?
先程の質問で、コロナ禍だけでなく、2023年現在もなお中途採用の需要が多いことが分かりました。
次に、中小企業が中途採用で重視しているポイントについて伺ってみましょう。
「中途採用で重視しているポイントを教えてください(複数回答可)」と質問したところ、『同業種の経験者(53.4%)』と回答した方が最も多く、次いで『同業界の経験者(46.1%)』『資格保有者(33.0%)』『将来へのビジョン(23.8%)』『前職でのポジション(15.2%)』と続きました。
中途採用には、やはり即戦力となる『同業種の経験者』『業界の経験者』が求められているという結果となりました。
また、それに続く形で『資格保有者』が求められていることが分かりました。
続いて、具体的に重視しているポイントについて詳しく伺ってみましょう。
■中途採用において重視しているポイントを具体的に教えてください
・経験、資格、技術(40代/男性/和歌山県)
・特定の知識、技能があり、活かすビジョンを持っているか(40代/男性/東京都)
・人柄と管理職のマネジメント能力(40代/男性/北海道)
・資格保有者は大変重視している(50代/男性/埼玉県)
中途採用には、即戦力となる経験や能力、また、先程の結果にもあったように『資格保有者』が求められていることが分かりました。
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半数以上が「変わった」コロナ禍の中途採用に対する考え方
次に、コロナ禍で中途採用に対する考え方に変化があったか伺ってみましょう。
「コロナ禍(2021年~2022年)で中途採用に対する考え方は変わりましたか」と質問したところ、『かなり変わった(15.3%)』『少し変わった(37.5%)』と変わったと回答した方が5割以上いることが分かりました。
では実際に、どのように変化したのか詳しく伺ってみましょう。
■コロナ禍で中途採用に対する考え方がどのように変わったか具体的に教えてください
・在宅勤務でも対応ができるように会社側の制度を変えたため、幅広い人材に目が向くようになった(30代/男性/東京都)
・経験者や若手の人材に固執していましたが、将来のビジョンや当社への期待などが語れる人材への採用に方向転換しました(40代/男性/三重県)
・人材が限られる中、より長く会社に貢献してくれる人を重視するようになった(40代/男性/東京都)
・より順応性があり、長く働いてもらえそうな人材を探すようになった(50代/女性/東京都)
コロナ禍を経験したことにより、中途採用に関する考え方にさまざまな変化があったことが分かりました。
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やっぱり求められているのは即戦力となる「経験者(有資格)」
先程の質問で中途採用に対する変化があったことが分かりました。
続いては、将来の戦力になり得る人材と即戦力になり得る人材のどちらを求めているか伺ってみましょう。
「“無資格・未経験者(将来の戦力)”と“有資格・経験者(即戦力)”のどちらの人材を求めていますか」と質問したところ、6割以上の方が『有資格・経験者(即戦力)(60.5%)』と回答しました。
即戦力となる『有資格・経験者』の方がより求められているようです。
具体的な理由について伺ってみましょう。
■『有資格・経験者』を求める理由とは?
・将来的展望の人材は新卒にて採用の方針(30代/男性/東京都)
・教育研修に時間がさけず、短期間で戦力になることを期待している(50代/男性/東京都)
・圧倒的に仕事量が多いため、教育している時間がないため(50代/男性/福岡県)
・現場現場で、臨機応変で柔軟な対応力が望まれることが多いから(50代/男性/福岡県)
これまでの経験を活かして、即戦力となることが求められているようです。
また、中途採用が求められる理由として、教育することに時間を費やせない事情があることも分かりました。
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「中小企業診断士」は即戦力でありながら将来有望な人材!
これまでの質問で、すぐに即戦力となる『有資格・経験者』が求められていることが分かりました。
ここからは「中小企業診断士」の採用について伺ってみましょう。
「「中小企業診断士」の資格保有者を採用したいですか」と質問したところ、4割以上の方が『はい(40.8%)』と回答しました。
4割の方が「中小企業診断士」の資格保有者を採用したいと思っているようです。
採用したい理由を詳しく伺ってみましょう。
■「中小企業診断士」を採用したい理由とは?
・これから中小企業へのアプローチが求められるから(30代/男性/大阪府)
・企業力アップのため(50代/女性/三重県)
・経営に役立ちそうなので(50代/男性/宮崎県)
・経営方針が正しいか知りたい(60代/男性/愛知県)
このように経営に関する知識を持っている「中小企業診断士」のニーズは高いことが分かりました。
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【まとめ】「中小企業診断士」の資格保有者を中小企業は求めている!
今回の調査では、コロナ禍だけでなく2023年4月現在も中小企業において中途採用がより多く求められていることが分かりました。
2021年3月に実施した「コロナ禍による就職・転職ニーズの変化」に関する調査(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000048502.html)でも、約6割の中小企業が『有資格・経験者』を求めていることが分かっており、2年経過した現在も変わらず、即戦力となる人材が求められています。
また、中途採用に求められるポイントの中にあったように資格保有者も変わらず人気があることが分かりました。
「中小企業診断士」の資格保有者を求めている中小企業が多くいることから、転職を考えている方は、ご自身のスキルアップの一つとして資格取得を検討してみてはいかがでしょうか。
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中小企業診断士の資格取得を目指すなら!『診断士ゼミナール』
株式会社レボが運営する「中小企業診断士」に特化した通信講座『診断士ゼミナール』(http://www.rebo-success.co.jp/)です。
「中小企業診断士」という資格は、「国が認めた唯一のコンサルタント資格」とも呼べる国家資格です。
中小企業診断士の資格を持っていると、財務・マーケティング・IT・法務・助成金制度・生産現場の知識・店舗運営知識など、経営に関わる幅広い内容を学ぶことができるので、経営に関する助言や提案、経営に関する重要なポジションに就くといった、責任ある役職に就くことを目指す方におすすめの資格です。
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中小企業診断士の資格取得後、約8割もの方が企業内診断士として実際に各企業で活躍されています。
診断士ゼミナールは、プロ集団であるスタッフの合格体験をもとに、どなたでも得点力が身につくように工夫しています。
増えた自由時間を使って自己投資したい方・ステップアップしたい方・資格を取りたい方は、是非、診断士ゼミナールで中小企業診断士の資格を取得しましょう!
中小企業の強い味方、『中小企業診断士』の資格取得を目指して、是非『診断士ゼミナール』をご活用ください!
■株式会社レボ(診断士ゼミナール):https://www.rebo-success.co.jp/
■TEL:03-5413-7293
■お問い合わせ:https://www.rebo-success.co.jp/otoiawase/
調査概要:「コロナ禍による就職・転職ニーズの変化」に関する調査
【調査期間】2023年4月13日(木)~2023年4月16日(日)
【調査方法】リンクアンドパートナーズが提供する調査PR「RRP」によるインターネット調査
【調査対象】従業員数10人~300人の中小企業の経営者・人事担当者
【調査人数】1,003人
【モニター提供元】ゼネラルリサーチ
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