オンライン定性調査SaaSを提供するマインディアが【ライオン株式会社様】へのMineds（マインズ）導入事例を公開
先端テクノロジーを利用したマーケティングDX（デジタルトランスフォーメーション）のSaaS【Mineds（マインズ）】を提供する株式会社マインディア（本社：東京都港区、代表取締役：鈴木 大也、以下マインディア）は、同社のオンライン定性調査サービスをライオン株式会社（本社：東京都墨田区、代表取締役 社長執行役員：掬川 正純、以下ライオン）様にご利用いただき、その導入事例を公開しました。
- マインディアのオンライン定性調査SaaSの概要
・独自に開発したオンライン定性調査システムは2020年4月に特許権を取得しており、ミラールーム機能やAIによる自動文字起こし機能など、定性調査に特化したビデオ会議システムを有しています。
・すでに国内外の多数の大手・ナショナルクライアントにご利用いただいている実績があります。デプスインタビュー（1対1）、グループインタビュー（1対N）に対応しており、また簡易的な訪問調査（ホームビジット）も代替して行うことができます。
・導入に当たってはパソコン・スマートフォンさえあれば利用可能となり、特別な機器の導入などは必要ありません。
- ライオンご担当者様プロフィール
ライオン株式会社
研究開発本部 戦略統括部 イノベーションラボ
服部 昂 様
略歴
2012年ライオンに入社し、住居用洗剤や台所用洗剤の開発に従事。2018年より新規事業開発を担当。
- 導入事例インタビュー
以前は住居用洗剤や台所用洗剤の開発に従事しておりました。現在は次世代ヘルスケアソリューションを創造するための新規事業開発を担当しています。
これまでライオンさんではどのような目的で定性調査を活用されてきたのでしょうか？
イノベーションラボは新規事業開発を行うグループであるため、市場のトレンドの把握や新商品・サービス開発のヒントを掴むためにさまざまな定性調査を行っています。
従来はミラールームを使ってオフラインでインタビューを行っていたのですか？
はい、オフラインでのデプスインタビュー、グループインタビューがメインでした。しかしコロナ禍において、人の移動を伴う密室でのインタビューの実施が難しくなったという背景があり、2020年より本格的にオンラインでのインタビューを行うようになりました。
マインディアとの取り組みを始める前からオンラインでのインタビューは実施されていたのですね。
はい、以前は他の調査会社に依頼し、一般的なWeb会議システムを使用して調査を行っていました。
一般的なWeb会議システムで実施されていた際は、オフラインでのインタビューと比較して何か課題はありましたか？
1番大きなポイントとしては、ミラールームから見学できる機能がないことです。例えばカメラをオフにした状態で入室したりウェビナー機能を使用したり工夫をしていましたが、その場合でもインタビューに参加していただく対象者の方から見学者の人数が分かってしまう状態でした。対象者の方も「見られている」と思うと緊張して本音を話せないのではないかと思います。
実はマインディアが行った調査でも「見学者がいる状態のインタビューでは本音が言いにくい」という結果が出ています。
そのような課題を感じていらっしゃった中で、マインディアのシステムを使用したインタビューを行った感想はいかがでしたか？
先ほどお話ししたような見学に関する課題が完全に払拭されたシステムになっていたので、感動しました。
また、チャット機能も搭載されているのが嬉しかったです。従来は見学するための会議システムとチャットは別々のシステムを用意しないといけなかったですし、社内メンバーとのやり取りとモデレーターとのやり取りが別のチャットツールになることもありました。そのような場合は会議システム、チャットツールA、チャットツールBという形で3つのシステムを組み合わせて使用しないといけない状態でした。マインディアさんのシステムでは別のツールを使わなくてもチャットを行うことができますし、見学者同士のチャットと、見学者・モデレーター間のチャットが別々で用意されているため、1つのシステムで全てが完結でき非常に便利でした。他のシステムと違ってアプリのインストールをせずにブラウザだけでこれだけの機能が搭載されているので、使い勝手も良かったです。
本当に、オフラインで行う調査と遜色なくインタビューを実施することができました。リアルタイムのモデレーターへの指示出しなどはむしろオフラインよりもスムーズにできたと思います。
その他に、マインディアのシステムを使ったオンラインでのインタビューで感じたメリットはありますか？
インタビュー対象者の都合で休日にもインタビューを行うことがありますが、マインディアさんのシステムは見学者に関する機能が充実しているので自宅からの見学も簡単にできます。働き方改革の側面からも、このシステムを導入して良かったと感じています。
また、今回はブリーフィング、資料のやり取り、実査、レポーティングなど全てオンラインのみで進行しましたが、オペレーションも非常にスムーズに進めていただきました。このあたりは、コロナ禍以前からオンライン定性調査に取り組んでいたマインディアさんならではだと感じました。
今後も定性調査はオンラインでの実施を継続されるご予定でしょうか？
今後も様々なプロジェクトの予定がありますので、引き続きマインディアさんのオンライン定性調査を利用したいと思います。
※ 本プロジェクトによるMineds導入時期は2020年12月ですが、プロジェクトの効果検証の期間を取ったため2021年5月に配信しています。
- 本リリースおよびサービスに関するお問い合わせ先
担当：石渡（いしわた）
住所：東京都港区赤坂8-5-8 1F
代表電話：050-6877-5555
ホームページ：https://corporate.minedia.com/?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=case_lion
問い合わせフォーム：https://corporate.minedia.com/inquiry?utm_source=prtimes&utm_medium=referral&utm_campaign=case_lion
メール：contact@minedia.com
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