世界需要をけん引するサステナブルで高品質な米大豆の価値創造「アメリカ大豆バイヤーズ・アウトルック会議2025」を東京で開催
アメリカ産大豆の新穀の品質・収穫状況、世界の需給動向などを解説
アメリカ大豆輸出協会（USSEC、本部：米国ミズーリ州チェスタフィールド市、日本事務所：東京都港区虎ノ門）は、2025年 11月11日(火)、今秋収穫した2025/26年度のアメリカ大豆の作柄や品質などを需要家に向けて報告するカンファレンス「アメリカ大豆バイヤーズ・アウトルック会議」をThe Okura Tokyo（港区虎ノ門）で開催しました。アメリカから大豆生産者、大豆輸出業者、大豆関連団体関係者、専門家が来日し、「2025年産アメリカ大豆の作付け・生産・収穫状況」「世界の需要動向」「バイオ燃料に関する最新動向」「大豆ミール市場の動向」などについて幅広く報告し、日本・アジアの需要家、商社・流通、政府関係者、報道機関など200名以上が参加しました。
2025年のアメリカ大豆の生産は全般的にはよい状況でしたが、生産者パネルに登壇したミシシッピー州とオハイオ州の生産者は、「輪作やカバークロップを活用した生産で土壌を健康に保ち、作付けや収穫スケジュール、収穫大豆のスクリーニングなど、各段階で品質維持のために一手間をかけています。持続可能性に配慮し、自分たちが引き継いだ状態よりも良い状態で次世代に引き継ぎたい」と話しました。
次に、10月に就任したUSSEC東アジア エグゼクティブディレクター、カルロス・サリナスが登壇し、「食用油の原料や家畜飼料、バイオディーゼルを含む工業用原料として使われる油糧種子における世界の生産量は、2004年から2024年の20年間で大幅に増加しており、その中で大豆が占める割合は57.0％から63.3％と増加している」ことを伝えました。
グローバルな金融サービスプロバイダであるStoneXの上級リスク管理アナリスト、べヴァン・エベレット氏は、「大豆の需要と供給を調整する要因として、気象、関税・非関税障壁、肉類の消費と畜産、バイオ燃料需要の4つが挙げられる」と指摘しました。
2025年産アメリカ大豆の品質について、米ミネソタ大学教授のセス・ネイブ氏は「順調なスタートを切ったが、シーズン後半に干ばつが起きた地域があった。しかし、たんぱく質と油分含有量は昨年に引き続き、非常に高い」と指摘しました。
USSECアメリカ 動物用途リード マリア・アドキソン氏はオンラインで参加し、飼料用大豆は「動物の成長に影響を与える多くの成分を含むため、質と量が非常に重要である」と話しました。
マドリード工科大学 応用動物科学教授 ゴンザロ・マテオス氏は、動物栄養学の視点から「脂肪分が少なく肉質の良い豚の飼育には、大豆ミールの品質が重要。その点アメリカ産大豆はダメージが少なく、含まれる栄養素においてブラジル産より含有量が多い」と解説しました。
さらに、USSEC 食品・油脂ディレクター ウィル・マクネアは、Non-GMO（非遺伝子組み換え）大豆の生産状況について、「そのほとんどが日本向けに作られている。豆腐や豆乳、納豆など、市場の需要に応えている」と紹介しました。
最後に（社）日本植物油協会 専務理事の片桐薫氏が、「植物油業界では、安定的に原材料を調達することが極めて重要だと考えています。現在、大豆油の大半にサステナブルなアメリカ産大豆あるSSAP認証大豆を使用していますまた、一方でアメリカ産の大豆から大豆ミールを製造している業界でもあります。日本の畜産業界、関係協会で広く活用いただければと考えております」と統括としました。USSECでは、今後もサステナビリティに関する発信に継続的に取り組んでまいります。
日 時： 2025年11月11日（火） 13：30～17：00（日本時間）
会 場： The Okura Tokyo オーチャード
主 催： アメリカ大豆輸出協会（USSEC）
参加者数： 200人
【プログラム内容】
講演の発表資料は、本イベントの告知ページにアップされており、以下よりダウンロードすることができます
https://ussoybean.jp/outlook2025/document/
質疑応答では、登壇者が再登場しそれぞれの想いを語ったほか、最後に、カルロス・サリナスが、「これまでに達成した成果、協力関係、日本のパートナーの存在があったからこそ、長年にわたり築いてきた関係、どの国よりも長く続いている関係に感謝しています」とまとめました
＜アメリカ大豆輸出協会について＞
アメリカ大豆輸出協会（USSEC） は大豆生産者、関連団体、政府機関とのパートナーシップを通じ、世界90カ国以上でアメリカ大豆と大豆製品の市場拡大や輸出プロモーションを行うダイナミックなマーケティング機関です。日本事務所 （港区虎ノ門）は初の海外オフィスとして1956年に設立され、来年で70周年目を迎えます。現在日本オフィスは東アジア地域に属し、今後、さらに地域内で連携しながらローカルかつグローバルな活動をおこなっていきます。情報提供、海外視察、コンファレンス開催や業界とのコラボイベントなどを通じ米国大豆の利用の最適化および大豆製品の価値向上を目指します。
＜本件に関するお問い合わせ＞
アメリカ大豆輸出協会（担当：立石）
TEL：03-6205-4971
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