産経デジタルのコロナ禍におけるバーチャルサイクリング観光施策が『地域観光デジタルChallenge大賞』の地域貢献・SDGs部門を受賞

産経新聞グループの株式会社産経デジタル（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：宇田川尊志）が自治体向けに展開するバーチャルサイクリング観光施策が12月21日、一般社団法人日中ツーリズムビジネス協会（東京都新宿区 代表理事王璇、以下CJTC）が実施する『地域観光デジタルChallenge大賞』の最終選考に残り、地域貢献・SDGs部門を受賞しました。

地域観光デジタルChallenge大賞は観光業界で革新的な取り組みを行っている企業や団体を表彰し、コロナ禍で疲弊する業界再生を狙う目的で、今年初めて実施されました。茨城県やJTBなど20事例がエントリーし、9事例が最終選考に進みました。

産経デジタルは「コロナ禍におけるバーチャルサイクリングアプリを活用した誘客多角化事業」の名称で、今年2月に長野県木曽町と王滝村のDMO「木曽おんたけ観光局」の委託を受け実施したイベントでエントリー。バーチャルサイクリングは、実際に撮影したサイクリングコースの映像とAR（拡張現実）を組み合わせた仮想のサイクリングコースで、自宅にいながら現地を走っているような感覚が得られるサイクリングのニュートレンドです。

産経デジタルは、国内外のサイクリング愛好家が参加できるオンラインレースイベントをバーチャル空間上で実施。イベント内ではレースの模様だけでなく、観光情報を組み込んでライブ配信を行いました。レース参加者や視聴者からは「実際に現地を訪れてみたい」といった声が寄せられたほか、レース参加者や、その後のコース利用者約6,000人のうち半数以上は外国人ユーザーで、アフターコロナの誘客増加や、インバウンド需要喚起につながる新たな取り組みとして、自治体や自転車業界から高い評価を受けました。

 

産経デジタルでは今後、自転車だけでなくウェルネス関連のリソースを駆使し、地域活性化や関係人口の増加を求める地方自治体と共同の事業を進めてまいります。