ミレニア　あたまの健康チェック® データを公表コロナ禍、認知機能低下予防活動の促進を啓発

400名超のアンケートデータ：適切な予防知識と自身の認知機能状態把握が行動変容のキッカケとなることを示唆

株式会社ミレニア(本社：東京都中央区)は、これまで認知機能チェックを受ける機会の無かった若年層やアクティブシニア層に対して独自に行った簡易認知機能スケール「あたまの健康チェック®」のモニター調査や利用者アンケート、ならびに、自治体での集計データを基に、認知機能チェックに対する意識調査や認知機能が維持されたケースのデータを認知機能低下予防活動の促進・啓発のため公表いたします。

新型コロナウイルス感染症に拡大による長期自粛生活が続く中、自治体の健康増進・介護予防事業も規模縮小等を余儀なくされる状況が続いており、外出自粛する高齢市民の社会性や活動性の低下が懸念されております。慶應義塾大学大学院教授堀田聰子らが行った緊急調査によると、多くの介護事業所で利用者のADL（51.5%）や認知機能（45.8%）の低下が懸念されていることが公表されました。

弊社400名超のアンケートデータによると適切な予防知識と自身の認知機能状態把握が行動変容のキッカケとなることが示唆されました。このたびのあたまの健康チェックデータの公表により、中年期からの認知機能チェックや認知機能低下予防活動に対してより身近に感じ、行動変容を促す機会の創造と、地方自治体で推進される健康増進・認知症予防事業のより効果的な運営の促進に資することを目指しております。

○   認知機能チェックを受けたことの無かった４２３名を対象としたモニター調査結果
某スポーツクラブの会員を対象に自由参加で認知機能チェックの体験を促し、受検者には認知機能低下予防に関する情報提供を行いました。

認知機能チェック希望者の７３％は、５０歳代以上の年齢層で、女性の関心が高い傾向がありました。
認知機能チェック前の心境では、参加者の全員が認知機能チェック未体験者であったことから、４割の方が不安を感じられていました。

認知機能チェックの実施説明に分かりづらいという指摘は無く、チェックにかかる所要時間（10分間）についても不快感を示す指摘はありませんでした。

チェックの目的・予防知識の提供を行ったうえで、認知機能チェック直後の感想を伺った際には、不安を感じられる方が38％から20％に低下。自身の認知機能状態をチェックした後の心境変化について伺ったところ、認知機能低下予防への関心の高まりや予防の為に何かに取り組みたいという行動変容への高い意識を表現される方が全体の80%を占めるに至りました。

認知機能チェック前には、全体の半数が無関心層や不安を感じる層でしたが、チェック後、再度チェックを受けたいかとの問いに対して、実に90%以上が再チェック（定期チェック）による状態変化の確認を希望されました。
認知機能低下予防に資する活動についての情報提供をしたところ、「運動を継続したい」等、具体的な行動変容に向けた意思表示がみられるようになり、予防知識と自身の状態把握が行動変容のキッカケとなることが示唆されました。

○   自治体での調査結果から見えた特徴：　定期チェックと口腔ケアの重要性
某自治体で実施されたあたまの健康チェック®の受検データと生活習慣等に関するアンケートデータを分析したところ、認知機能の状態が維持される群の特徴として以下のような特徴がみられました：

• 毎年、認知機能の状態を定期チェックし状態把握をしている
• ご自身の歯が２０本以上残存している

○   AMED研究事業「IROOP」データの分析から見えた特徴
あたまの健康チェック®が認知機能の公式評価指標に選択されている、国の認知症の発症予防を目指したインターネット健常者登録システムIROOP®の分析データでは、風呂に入る、服を着る、スケジュールを立てるなどの日常の活動における支障とそれに伴う気分の落ち込みや意欲の低下が認知機能低下につながることが分かりました。さらに、糖尿病、がんや頭部外傷の既往、聴力の損失、慢性的な痛みも認知機能の低下に関連することが分かりました。

○　「あたまの健康チェック®」とは

認知機能低下の訴えのない健康な方（対象年齢30歳～99歳）から受けられる、国内では初めての認知機能スケールであり、健常域における認知機能の定量的経時評価が可能なスケールで、被検者の微細な認知機能の状態を0～100の独自指標（MPI値）で分かりやすく経時評価。あたまの健康維持・増進や、疾病の予防・早期発見の意義を理解し、関心を持つきっかけとなることを目的としている。国内では、国の認知症予防事業IROOPの公式認知機能評価法に選択されたことを始め、全国の日本脳ドック学会認定施設や健診施設、自治体、大学・研究機関、食品メーカー、トラック協会等の業界団体など広域に採用。神奈川県ME-BYO（未病）ブランド認定サービス。一般的な認知機能評価法とは異なり、職能を問わず、対面実施の必要もなく、電話やビデオ通話を通じたリモート運用が可能である点が特徴。 ※ MMSE等、従前の認知症の有無や症状を評価するための神経心理検査（いわゆる認知症検査、2018年度からは保険適用）とは評価領域、目的が異なる


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