冬の乾燥 脱水症状を防ぐ鍵は水分補給　暮らしと環境に寄り添う水道直結ウォーターサーバー「ウォータースタンド」の認知率7.5%をあげたい

2020年11月12日（木）代官山駅直結のショールームをオープン

　水道直結ウォーターサーバーのレンタル事業を行うウォータースタンド株式会社（本社：埼玉県さいたま市、代表取締役社長：本多 均、以下当社）は、11月12日（木）に代官山駅直結の代官山アドレス・ディセ3階に『WATERSTAND代官山ショールーム』をオープンいたします。

　冬は、空気の乾燥により体から水分が失われやすく、夏と比較して喉が渇きにくいなどの理由で水分摂取が少なくなります。当社は、日常的な脱水のリスクを抑制するため、白湯などによる水分補給を当社WEBサイトでも呼び掛けて参りました。
（当社サービスサイト「ウォータースタンドのある暮らし」白湯で免疫力アップ　コップ1杯から始める健康管理
https://waterstand.jp/waterlife/water_healthy/waterlife00124.html）

　現在、水道直結ウォーターサーバーの認知率は7.5%※と言われています。　「ウォータースタンド」には、水分子だけを抽出し純水を生成する「ROメンブレンフィルター（逆浸透膜）」と、不純物質を除去しミネラルは残す「ナノトラップフィルター」の2タイプがあります。また、「ウォータースタンド」は温水・冷水・常温水の3タイプのお水を抽出可能で、コンパクトなタイプであれば月額2480円からレンタルすることが可能です。ショールームでは、お客様のライフスタイルに合わせ現行モデルの多様なラインナップをご案内いたします。
※2019年7月　マイボイスコム株式会社「ウォーターサーバーの利用」に関するインターネット調査、N=11,017件

　当社は、2012年に世界No.1浄水器メーカー韓国Coway社と業務提携し、水道直結ウォーターサーバー「ウォータースタンド」のレンタル事業を行っております。水道直結であるがゆえ、「ウォータースタンド」はボトル入り飲料水を買い置きしたり、使用済みボトルを廃棄する必要がありません。また、「ウォータースタンド」のお水の生成過程はボトル入り飲料水を生産するプロセスとほぼ同様で、「ウォータースタンド」からマイボトルに給水することで使い捨てプラスチックボトルを削減できます。当社は、地方自治体との連携協定の下、「ウォータースタンド」を「給水スタンド」として設置し、マイボトルに給水頂くことを広く呼び掛けています。日本のボトル入り飲料水の年間出荷本数は約250億本に上ります。当ショールームを起点に、使い捨てプラスチックボトルの削減に向けた当社の取り組みや気候変動・マイクロプラスチックによる海洋汚染などの環境問題についてもお伝えしてまいります。

■ウォータースタンドのコロナ感染症拡大防止に向けた対応について
現在、弊社ショールームではお客様の健康と安全を配慮し、新型コロナウイルス感染予防のため、定期的な店内消毒を実施するほか、スタッフのマスク着用、手指の洗浄・消毒、咳エチケットを徹底しております。

■WATERSTAND　代官山ショールーム　概要
住所：東京都渋谷区代官山17番地　代官山アドレス・ディセ３F
（東急東横線 「代官山」駅より 直結）
TEL：[phone]　（11月12日以降）
営業時間：11：00～20：00
休業日：施設休業日に準じます。
※ 新型コロナ感染症の影響により営業時間・休業日を変更する場合がございます。

■ウォータースタンドショールーム情報　https://waterstand.jp/showroom/

■PRTIMESストーリー　暮らしと環境に寄り添う「ウォータースタンド」ショールーム急拡大の背景
https://prtimes.jp/story/detail/jrwmA2FG3B6

■会社概要
ウォータースタンド株式会社
代表取締役社長：本多 均
本社：埼玉県さいたま市大宮区桜木町4-463（全国42拠点 2020年11月現在）
設立：1969年3月
資本金：5,000万円
事業内容：水道直結ウォーターサーバー「ウォータースタンド」開発・レンタル

関連サイト：
コーポレートサイト https://waterstand.co.jp/
サービスサイト https://waterstand.jp/
公式FACEBOOKページ　https://www.facebook.com/waterstand.jp/
公式オンラインチャンネル　https://www.youtube.com/channel/UCw3OXqthFUuwP7uOr2mCrzg

■ウォータースタンドのミッションとビジョン
　ウォータースタンドは、2020年2月にビジョンとミッションを新たに策定しました。世界的な社会課題である気候変動とプラスチックによる環境問題に対する取り組みは、当社にとって事業そのものです。