トライコーン、メルマガ会員を対象にChatGPTの利活用に関する実態調査を実施
~回答者の81%が「ChatGPTを利用することで業務が変化する」と予想、
一方で会社全体でChatGPTを含むAIの活用を推進している企業は28%~
株式会社セプテーニ・データ・ソリューションズ(本社:東京都新宿区、代表取締役: 武藤 政之)の連結子会社であるトライコーン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役:福原 雄亮、以下「トライコーン」)は、トライコーンのメルマガ会員を対象に、ChatGPTの利活用に関する実態調査を実施いたしました。
■調査結果のサマリー
本調査の結果、回答者の約50%がChatGPTを週に数回使用しており、80%以上の人が「ChatGPTが業務に関わることによって業務が変化すると思っている」と回答しました。その一方で「会社全体でChatGPTを含むAIの利用を推進している」との回答は30%以下という結果となり、個人でのChatGPTの利用状況や業務への影響度の認識と、企業としての利活用の推進状況では差が見られました。
■調査結果の詳細
・ChatGPTの利用頻度
ChatGPTの利用頻度を聞いたところ、「ほぼ毎日使う」が15%、「週に数回使う」が33%と、半数弱が週に数回は利用していると回答しています。
・ChatGPTが業務に関わることによって、業務が変化しそうですか
ChatGPTがご自身の業務に関わることによって、業務が変化しそうかという設問には、80%以上が「変化すると思う」と回答しています。
・会社全体でChatGPTを含むAIの利用を推進していますか
会社全体でChatGPTを含むAIの利用を推進しているか聞いたところ、「推進している」が28%、「推進していない」が38%と、会社全体でChatGPTを含むAIの利用を推進している企業は全体の3割弱という回答結果になりました。
■アンケート結果の詳細:https://media.tricorn.co.jp/press-release/1371/
【調査概要】
調査期間:2023年5月30日~6月5日
調査人数(有効回答者数):106人(20代:4人、30代:12人/40代:39人/50代以上:51人)
調査対象者:トライコーンメルマガ会員
調査方法:インターネット
【トライコーンについて】
トライコーンはCRMプラットフォームを中心としたデジタルソリューションの提供を通じて、多様なビジネス課題の解決やDXの推進を支援しています。
主要サービスとして提供する「クライゼル」は、Web上でCRM活動を実施するうえで必要となる様々な機能がパッケージされたCRMプラットフォーム(SaaS)です。自由にいくつでも作成できる顧客データベース、多目的・多用途で利用できる高機能なWebフォーム、高度なメールマーケティングが実行できるメール配信、顧客エンゲージメントを高める会員サイト等の様々な機能をご利用いただくことができます。また、ChatGPTと連携してアンケート等で使用するデータベースとフォームを簡単かつ短時間(数分)で作成できる「データベース作成AI支援機能」( https://www.kreisel.bz/service/database/ai )も搭載しています。アンケートの目的やターゲット層、項目数等をAIに指示すると、それらに適したデータベース項目とフォームを生成するための提案をAIから受け、手動で調整しながら短時間でアンケートフォーム等を用意することが可能となります。
■クライゼルサービスサイト:https://www.kreisel.bz/
■本件に関するお問い合わせ先
トライコーン株式会社
e-mail : marketing@tricorn.co.jp
tel : 03-6863-5638
■ 企業情報
トライコーン株式会社
代表者 : 福原 雄亮
所在地 : 東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー27F
事業内容 : CRMプラットフォーム「クライゼル」の開発・販売
CRM領域におけるクリエイティブ制作・運用支援・システム開発
データを活用したDX支援
ウェブサイト: https://www.tricorn.co.jp/
■関連会社
会社名 : 株式会社セプテーニ・データ・ソリューションズ
代表者 : 武藤 政之
所在地 :東京都新宿区西新宿8-17-1 住友不動産新宿グランドタワー
事業内容 : データ・ソリューション領域を統括する持株会社
ウェブサイト: https://www.septeni-ds.co.jp/
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