SkyPDFサーバー3製品をメジャーアップデートー最新OS Microsoft Windows Server 2022に対応した「SkyPDF Web Server 9」ほか2製品をリリース
株式会社スカイコム(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:川橋 郁夫)は、最新OSのMicrosoft Windows Server 2022/Microsoft Windows 11 に対応したサーバー・ソフトウェア製品「SkyPDF Web Server 9」「SkyPDF Server Shared Folder Monitoring 9」「SkyPDF Archiving Signature Server 9」の3製品を、2022年4月28日より販売開始いたします。
- アップデートハイライト
マイクロソフト社の最新OS「Microsoft Windows Server 2022 Standard」 「Microsoft Windows 11」※ に対応しました。
※「Microsoft Windows 11」対応製品
「SkyPDF Web Server 9」のクライアント環境(サーバーにインストールされた本製品の機能を Web ブラウザーから利用する環境)
■PDF/A対応 ※
PDFファイルの長期保存を目的としたISO規格であるPDF/Aの、最新規格「PDF/A-4」 に対応しました。
※PDF/A対応製品
「SkyPDF Web Server 9」「SkyPDF Server Shared Folder Monitoring 9」
「SkyPDF Web Server 9」は、Webサービス化した外部システムに連携可能なAPI(SOAP I/F)のみPDF/A 規格に対応しています。Webユーザーインターフェース(操作画面)からの変換は未対応です。
- 製品紹介
クラウド型ビジネス、Web サービスに最適な高速 PDF 生成・加工処理ソフトウェア
Office 文書などを PDF へ変換する Web インターフェースや、SOAP インターフェース(SOAP I/F)提供によるアプリケーション連携ほか、シームレスなシステム連携が行えます。高速マルチタスク処理を施した「SkyPDF Web Server 9」は、PDF 生成のパフォーマンスを無駄なく発揮します。
製品ページ: https://www.skycom.jp/product/skypdf/web_server_9/
複数IN/OUTフォルダーを監視処理+高速自動PDF生成エンジンのセット版
ネットワーク上にある複数の共有フォルダーの状態をリアルタイムに監視することができる「フォルダー監視機能」と、共有フォルダーに Office 文書などを置くだけで、セキュリティが付与された PDF ファイルが生成される「PDF 生成エンジン」がセットになった共有フォルダー監視システムです。PDF ファイルの生成から分別格納まで自動監視処理されるため、セキュリティと業務効率の両面が向上します。また、一連の処理状況をログファイルに記録することで、エラー時の解析も可能です。
製品ページ: https://www.skycom.jp/product/skypdf/server_shared_folder_monitoring_9/
長期保存PDF作成ソフトウェア
これまで、紙での保管が義務付けられていた書類や帳票は、e-文書法の施行によって電子文書の状態で保管できるようになりましたが、そのためには電子文書の作成者と作成時刻を保証する必要があります。
本製品を使用することで、サーバー上の特定のフォルダーに投入したPDF ファイルに長期署名を付与するシステムを構築することが可能となり、生成できる長期署名の形式は「PAdES-BES」と「PAdES-LTV」の2種類です。
製品ページ: https://www.skycom.jp/product/skypdf/archiving_signature_server_9/
- 販売開始
・Microsoft、Windows、Windows Server 等は、米国 Microsoft Corporation の米国およびその他の国における商標または登録商標です。
・本文中に記載されている会社名、ブランド名および商品名は、すべて各所有者の商標または登録商標です。
- 株式会社スカイコムについて
■設 立 :1997年 6月
■資 本 金 :1億円
■代 表 者 :代表取締役社長 川橋 郁夫
■所 在 地 :東京都千代田区神田松永町19 秋葉原ビルディング10階
■ホームページ:https://www.skycom.jp/
©2022 SKYCOM Corporation., All Rights reserved.
本ニュースリリースに記載された内容は発表日現在のものです。その後予告なしに変更されることがあります。
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