SVPインサイト　新たな消費行動を牽引するZ世代といま起きている3つの大きな変化

～現代の消費者行動（前編）～

株式会社ＳＶＰジャパン

2024年10月24日 10時00分

　会員制マーケットリサーチサービスを提供している、株式会社SVPジャパン（本社：東京都中央区、代表取締役社長：橋本雅、以下「SVPジャパン」）は、「現代の消費者行動に関する調査分析」と題して、主要世代の消費者行動のトレンドを把握することを目的に、年2回の定点観測を実施。2024年3月から7月に実施した調査結果に基づき、今回はその総括として、消費市場で注目すべきZ世代といま起きている大きな変化について言及する。

《調査概要》

調査タイトル：現代の消費者行動に関する調査分析

調査目的：一般消費者へのアンケート調査を通じて、現代の消費者行動を明らかにする

調査方法：WEBアンケート

調査対象：

・ベビーブーム世代：1947-1964年生まれ 800名

・X世代：1965-1980年生まれ 800名

・Y世代：1981-1996年生まれ 800名

・Z世代：1997-2004年生まれ 800名

・新高収入層 800名

→パワーカップル 30～49歳（既婚者） 400名（条件）共働き/世帯年収1,500万円以上

　ニューリッチ 30～49歳（未婚者） 400名（条件）年収1,500万円以上

有効回答数：合計4000名

調査機関：アイブリッジ株式会社　

■消費支出の推移

　近年、日本の消費支出額は増加傾向にある。総務省の「家計調査」（図1）においては、コロナ禍からの経済活動の回復から、2020年以降は、二人以上の世帯における消費支出は増加している。

　当社の調査結果においても、過去1年間の消費支出に関して、全体の43.3%が増加したと回答しており、減少したとする層の12.8%を30ポイント以上も上回っている（図2）。消費支出が増加傾向にあることは明白である。

　その消費支出が増加している最大の要因はインフレであり、特に食料品と嗜好品（飲料・お酒・お菓子など）、外食を含む食関連の物価上昇が、消費支出の大幅な上昇につながっている。現状、インフレが起こっている一方で、賃上げ率は低く、家計の所得環境は改善されていない。そのため、消費活動において、2つのことを行うことで、家計収支のバランスを取っている。

　ひとつは、特定カテゴリーにおける支出を下げることである。過去1年間で消費支出が減少している項目は、預貯金・投資、宝飾品、衣類品、交際・遊び、旅行の順で高くなっている（図3）。食料品のような生活必需品ではない、いわゆる贅沢消費の対象となる項目で消費を抑えている。