採用活動は「AIで実際に採用決定を出す」時代へ。導入企業の半数が「成果に課題」と回答

AI採用が普及する一方で、成果の伸び悩みが浮き彫りに。フォワードが実態調査を発表

株式会社フォワード

2025年11月20日 08時00分

AIを用いた採用スカウト「エースジョブ」を運営する株式会社フォワード（本社：東京都新宿区、代表取締役：名古屋考平、以下「フォワード」）は、企業の採用業務におけるAI活用の実態を明らかにするため、「AI×採用実態調査」を実施しました。
調査の結果、約5割の企業が採用業務にAIを導入している一方で、採用決定数などの成果に「変化なし」と回答した企業も約5割にのぼることが判明。
AI導入によって効率化は進んでいるものの、成果を出すという次の壁に直面している実態が明らかになりました。

調査サマリ

採用業務へのAI導入率は47.9%。
スカウトやスクリーニングなどでのAI活用が進み、採用AIは実務フェーズへ。
AI導入企業の7割が「業務工数削減」を実感。

定型業務の自動化により、採用効率化は確実に進行。
一方で「採用決定数は変わらない」と回答した企業が約5割。
効率化と成果の間にギャップが存在。AI活用はまだ業務効率化の範疇にとどまる。
採用の属人化・共有不足が成果化を阻害。

「担当者が変わると採用が止まる」企業は63.8%、「採用ノウハウを共有できている」企業は56.1%にとどまる。

企業の約5割がAI採用を導入。採用AIは“実用フェーズ”へ

採用業務にAIを「導入している」と回答した企業は47.9%。

活用領域は「スカウト文面作成」「スクリーニング」「面接調整」など、これまで人の手で行っていた定型業務が中心です。
AI採用はもはや先進企業の取り組みにとどまらず、実務に不可欠な基盤技術になりつつあります。

AI導入で効率化は進む。導入企業の7割が「採用工数削減」を実感

AI導入企業の73%が「採用工数が削減された」と回答。
スカウト文面作成や面接日程調整など、反復業務の自動化により、採用担当者が「人が向き合うべき判断業務」に時間を使えるようになっています。

成果（採用決定数）は伸び悩み。「変化なし」が約5割に

AI導入企業のうち、「採用決定数が増えた」と回答したのは51%。
約5割が「変わらない」と回答しており、AI導入＝採用成功ではないという現実が浮かび上がっています。

成果に直結していない理由としては、採用データの分断、ナレッジの属人化、AIを活かす体制の未整備などが考えられます。

属人化が採用成果を阻害。仕組み化が次の焦点に

「採用担当者が変わると採用が止まることがある」と回答した企業は63.8%。
「採用ノウハウを体系的に共有できている」と答えた企業は56.1%に留まりました。

採用現場では、AIを導入しても活かしきれない構造的な課題（＝属人化）が残っており、
AIを使うだけでは成果は出ないという現実を示しています。

AI活用の次は「採用決定までの成果」へ。エースジョブが描くAIを

本調査で明らかになったのは、AI活用の普及ではなく、成果化への課題です。
採用を効率化するだけでなく、「採用決定までの成果を再現できる仕組み」を構築することが次の時代のテーマになります。

エースジョブは、AIと人の力を融合し、 「採用決定までの成果」を仕組みとして再現するためのツールとして開発されました。
今後も、企業や仕事の魅力の言語化方法を科学し、さらにその先にいる求職者の心を動かすことを科学しながら、「AIで結果を出す」世界の実現を目指します。

代表コメント（株式会社フォワード代表取締役名古屋考平）

採用活動は、日本に商業の仕組みが本格的に導入された江戸時代から、常に経営者の頭を悩ませる課題でした。

その手段は関所に掲出される看板からはじまり、その後、時代の変化に伴う媒体の進化により、新聞広告、フリーペーパー、インターネット掲示板、ダイレクトスカウトと、時代の変化にあわせ進化を繰り返してきました。

生成AIの出現も当然、その進化を促すレベルの技術革新です。もうすでに具体的な変化が、とても早いスピードで起きていることが本調査結果で可視化されたと感じています。

当社が運営する「エースジョブ」は、その変化の最先端を走ることができるよう、今後もプロダクトの磨き込みを続けて参ります。

調査概要

調査内容	採用業務におけるAI活用の実態調査
調査方法	インターネット調査（Surveroidパネル）
調査時期	2025年10月
有効回答数	376名（採用活動に関与するビジネスパーソン）
対象条件	従業員規模50名以上の企業に所属する採用担当・人事責任者・経営層
年齢層	20~60代