企業の経営人材・幹部人材の体制に関する課題を明らかに　「経営人材ニーズに関する実態調査2023」を開始

経営層・幹部層に特化した人材コンサルティングを提供する株式会社 経営者JP（東京都渋谷区、代表取締役社長・CEO 井上和幸）は、企業が経営人材・幹部人材に対して抱えている課題を明らかにする「経営人材ニーズに関する実態調査2023」を開始しました。

近年はAIをはじめとする技術の進化や少子高齢化、グローバリゼーションなどの社会環境や経済環境の変化に加え、新型コロナウイルス感染症流行など想定しえない事態が相次ぐことで、先が読みづらい不確実性の高い世界になっています。

それに伴って、企業の経営やマネジメント体制に関する課題は多様化していると認識しております。

そこで、企業が経営人材・幹部人材に関して現状どのようなニーズや抱えている課題を明らかにする「経営人材ニーズに関する実態調査2023」を行うことといたしました。

2023年10月24日～2023年11月9日の間、当社からの企業経営者・人事責任者・広報窓口への依頼および回答フォーム（https://questant.jp/q/ESN8TK26）からの回答ご協力をいただいております。

調査結果は2023年12月に弊社HP内（https://www.keieisha.jp/report/）にて発表いたします。

■株式会社 経営者JPについて

弊社は、明日の日本を担う志高き経営者・リーダーを育成・輩出するための「集い、学び、執行する最高の場」を提供すべく４事業を展開しております。

・エグゼクティブサーチ事業（経営層特化の人材紹介）

・コンサルティング事業（組織・人材・経営コンサルティング、講師・顧問派遣、EQサービス）

・セミナー事業（経営者・リーダー対象セミナーの主催）

・会員事業（志高きリーダーの会員組織の主催運営、コンテンツ提供・物販）