プレスリリース・ニュースリリース配信サービスのPR TIMES
  • Top
  • テクノロジー
  • モバイル
  • アプリ
  • エンタメ
  • ビューティー
  • ファッション
  • ライフスタイル
  • ビジネス
  • グルメ
  • スポーツ

PR TIMESのご利用について

資料をダウンロード

株式会社L is B
会社概要

ANAエアポートサービス株式会社 ビジネスチャット「direct」を導入

株式会社L is B

株式会社L is B (エルイズビー 本社:東京都千代田区、代表取締役社長:横井太輔、以下L is B)は、
ビジネスチャット「direct」をANAエアポートサービス株式会社 (本社:東京都大田区羽田空港、代表取締役社長:浅井 晶、以下ANA AS)に平成29年7月から順次提供いたします。
■羽田空港のオペレーションで活用
ANA ASでは手荷物・貨物搭載担当、搭乗口担当、工程管理部門間で出発準備情報共有の「正確性」「迅速性」「効率性」をさらに改善し、定時性やお客様満足度の向上を目指していました。「direct」はこれらの課題解決の手段としてだけではなく、現場で働く人の働き方改革を推進するさまざまな機能も実装しており、ANA ASのご要望に応えるツールとしてご採用いただきました。
 

ANAエアポートサービス株式会社 ビジネスチャット「direct」を導入ANAエアポートサービス株式会社 ビジネスチャット「direct」を導入

今年3月にリリースした「direct MultiView(マルチビュー)」は複数のトークルームを一画面で同時に運用でき、羽田空港の発着便情報を集約する管理部門において、ANAの航空機の側で出発準備をおこなう搭載担当者と搭乗口担当者との複数便のやりとりを一画面で把握することを可能にしました。

「安全性」「定時性」「オペレーション品質と生産性の向上」を重視しているANA ASの業務において、作業効率を損なわずに正確な情報をタイムリーに伝達できるツールとして高く評価いただきました。ANA ASがサービスを提供する羽田空港全体でご利用いただけるよう、現場に最適なソリューションとして「direct」はさらに便利に、使いやすく進化をしてまいります。
 

複数のトークルームを同時に確認する「マルチビュー」機能。監視キーワードが設定できるため現場からの要請にすぐに気づける。複数のトークルームを同時に確認する「マルチビュー」機能。監視キーワードが設定できるため現場からの要請にすぐに気づける。

■directについて
「direct」は、2013年11月より社内コミュニケーションツールとして800社を超える企業にて活用されております。クラウド利用だけでなく、よりセキュアなプライベートクラウドやオンプレミス環境にも対応し、10名程度のチーム利用から数万人規模の大企業までご活用いただけます。サービス開始以来、お客様の声を直接傾聴し、進化を続けており、現場の働き方改革ソリューションとして多くの業務で活用されております。2014年12月より他社に先駆けチャットボット開発環境「daab SDK」を提供しており、ビジネスチャットボットの元祖としてお客様の業務改革のお手伝いをしております。

■L is Bについて
L is Bは、2010年に創業した、スマートフォンアプリ、Webサービスを開発するスタートアップ企業です。高い技術力と企画力、分かりやすい表現力を兼ね備えたサービスには定評があり、企業向けアプリやシステム等を多数開発しております。
L is Bに関する詳細は https://l-is-b.com をご覧ください。

※記載された社名、及び製品名、サービス名は各社の商標および登録商標です。

このプレスリリースには、メディア関係者向けの情報があります

メディアユーザーログイン既に登録済みの方はこちら
メディアユーザー新規登録無料

メディアユーザー登録を行うと、企業担当者の連絡先や、イベント・記者会見の情報など様々な特記情報を閲覧できます。※内容はプレスリリースにより異なります。

すべての画像


種類
商品サービス
関連リンク
https://direct4b.com/ja/
ダウンロード
プレスリリース素材

このプレスリリース内で使われている画像ファイルがダウンロードできます

会社概要

株式会社L is B

13フォロワー

RSS
URL
https://l-is-b.com/ja/
業種
情報通信
本社所在地
東京都千代田区岩本町3-11-11 プルータスビル2F
電話番号
03-5812-4735
代表者名
横井太輔
上場
未上場
資本金
1億円
設立
2010年09月
トレンド情報をイチ早くお届けPR TIMESを友達に追加PR TIMESのご利用について資料をダウンロード