オルビス新規顧客獲得効率の向上を目的に「Letro」を導入開始

単月で約800件を超える新規顧客の純増に成功

　ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役CEO　中村壮秀、証券コード：6081）は、このたびビューティーブランドを展開するオルビス株式会社（東京都品川区、代表取締役社長：小林琢磨、以下オルビス）に、ダイレクトマーケティング特化型UGC（※）活用ソリューション「Letro（レトロ）」の提供を開始しましたのでお知らせいたします。

サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

※　User Generated Contentsの略称。企業ではなく、一般ユーザーによって制作・生成されたコンテンツのことを指す。

　オルビスは創業以来「肌が本来持つ力を信じて、引き出すこと」を信念とし、「ここちを美しく。」をブランドメッセージに掲げるビューティーブランドです。スキンケアの象徴シリーズ「オルビスユー」、飲むスキンケア「オルビス ディフェンセラ」、そして肌と同時に心までもオフモードに切り替えるクレンジング「オルビス オフクリーム」などを展開されています。
 

• Letro導入の背景

　オルビスでは新規顧客獲得の入口となるLP（ランディングページ）において、ページを訪れた人のCVR（購入率）向上のために様々な施策を実施しています。そのなかで、SNS上に多くのお客様による商品の体験談やクチコミの投稿が増えたことからUGCの活用にも着手しました。

　これまでもUGCを画像化して顧客の声としてLPに掲載していましたが、今後はUGCをただ掲載するだけでなく成果向上のために「UGCの収集・活用・効果測定・改善」のサイクルを継続的に回しながら、成果を最大化させる戦略的UGC活用を行うためにLetro導入へと至りました。
 

• CVR改善を実現し、単月で約800件を超える新規顧客の純増に成功

　オルビスでは、サイト上に商品を体験したことのある人が発信するリアルなクチコミコンテンツ（UGC）を拡充することで、企業発信の商品情報に加えて顧客視点のリアルな情報を訴求し、検討層に向けて自然な形で商品購買の後押しとなることを目指して、LPにおけるUGC活用を開始しました。

　現在、スキンケアシリーズ「オルビスユー」やクレンジング「オルビス オフクリ　ーム」など多数商品の新規顧客向けのLPにUGCを掲載しています。

　UGC掲載後も、Letroが提供する「UGC効果測定機能」を活用しながら、媒体や商品ごとに表示するUGCやUGCの表示デザイン、表示位置の変更など効果検証と改善を繰り返すことでCVR改善を実現。新規顧客獲得の入口となるLPにおいて単月で約800件を超える新規顧客の純増に成功しました。

　「Letro」では今後も、ダイレクトマーケティング施策においてUGCの最適活用による成果向上を実現するべく機能の開発・拡充に努め、企業のマーケティング成果向上に貢献してまいります。

＜ダイレクトマーケティング特化型UGC活用ソリューション「Letro」とは＞
「Letro」は、Instagram上にユーザーが投稿した写真や動画（UGC）を収集し、投稿者の許諾を得た上でECサイトや商品LP、SNS広告などのクリエイティブとして活用し、成果向上を実現するSaaS型プラットフォームです。UGCを利用・表示するだけでなく、UGCの効果計測から自動最適化まで、ダイレクトマーケティングに特化した機能を提供しており、EC施策全体の成果を高めることができます。2016年のサービス開始以来、食品や化粧品の大手EC企業から成長D2C企業をはじめとする多数の企業に導入されており、2017年11月にはInstagramおよびFacebookの公式マーケティングパートナーに認定されています。
サービス詳細ページ：https://service.aainc.co.jp/product/letro/

＜アライドアーキテクツ株式会社　会社概要＞

 

代表者	代表取締役CEO 中村壮秀
本社所在地	東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15　ウノサワ東急ビル4階
URL	https://www.aainc.co.jp
設立	2005年8月30日
事業内容	ソーシャルテクノロジーによるマーケティング支援事業

 

＜アライドアーキテクツとは＞
アライドアーキテクツは、ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援します。2005年の創 業時から一貫して生活者を社会の主役と位置づけ、企業とのつながりを生み出す多様なマーケティング支援 サービスを開発・提供しています。累計4,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、世界 中の生活者と企業のつながりを創出しています。2012年よりグローバル展開を開始し、現在はアジアや欧米な ど世界に向けてサービスを提供しています。