製造業の動画マニュアル、導入しても87%が「見ても結局先輩に聞く」——活用実態を調査(n=841)

製造業で作業手順の動画を導入・経験する841名に調査。導入していても87%が「動画を見ても先輩・同僚に聞くことがある」と回答。導入後の活用実態が判明。

エピソテック株式会社

動画手順書SaaS「Dive」を提供するエピソテック株式会社(本社:東京都杉並区、代表取締役:内藤優太)は、製造業の現場・管理層を対象に、作業手順の動画活用に関する実態調査を実施しました。


■ 調査結果サマリー

  • 製造業の現場・管理層の36%が、作業手順の動画を導入・経験(現場・管理層2,333名中841名)。

  • 動画を導入していても、87%が「動画を見ても先輩・同僚に聞くことがある」。

  • 作業手順の動画には「見て学ぶ(研修・事前教育)」と「作業中に引いて使う(現場参照)」の2用途があり、一本の通し動画は前者で機能する一方、後者では摩擦が残る。

  • 聞く側の80%が、人に聞く・作業を止めることに心理的負担を感じている。

■ 調査の背景

製造業では、就業者数の減少と高齢化を背景に、熟練者が培った技能の継承や、現場を指導できる人材の確保・育成(OJT)が課題とされています。製造業で働く34歳以下は2002年の326万人から2023年は259万人へと約2割減少し、就業者数全体も2024年は約1,046万人と縮小が続いています(※)。

作業手順を動画化する取り組みが広がる一方で、「導入したが現場で十分に使われない」という声もあります。当社はこの実態を一次データで確認するため、2026年6月に調査を実施しました。

※ 出典 :経済産業省・厚生労働省・文部科学省「2025年版ものづくり白書」 

https://www.meti.go.jp/report/whitepaper/mono/2025/pdf/gaiyo.pdf


■ 調査結果

作業手順の動画の導入は、製造業の現場・管理層の36%

製造業の現場担当・管理者として抽出した2,333名のうち、勤務先で作業手順の動画を導入済みまたは導入経験ありは36%(841名)、64%は未導入または不明でした。動画化の取り組みは一定程度広がりつつある一方で、現場の過半はまだ導入に至っていないことがわかります。

【設問】あなたの勤務先では、作業手順を教える/共有するために『動画』を作って使っていますか?(専用ツール・動画編集ソフト・PowerPoint・スマホ撮影など、手段は問いません)(製造業 現場・管理層 n=2,333)

導入していても、87%が「動画を見ても先輩・同僚に聞くことがある」

動画を導入・経験している層(n=841)では、「よくある」「時々ある」の合計が87%でした。動画を整備しても現場の質問行動は大きく変わっておらず、"見れば自己解決できる"状態には至っていないことがうかがえます。

【設問】その動画があっても、結局先輩・同僚に聞くことはありますか。(導入・経験層 n=841)

75%が「期待ほど活用できていない」

同じ導入層(n=841)で「期待どおりに活用できている」は25%にとどまり、75%が「期待ほど活用できていない」と回答しました。導入そのものよりも、導入後に使われ続けるかどうかが課題になっていると考えられます。

設問:動画を導入した結果を振り返って、最も近いものは。(導入・経験層 n=841)

63%が「使われ続けていない」

「よく使われている」は37%で、残る63%は再生はされても継続的・実用的には機能していない状態でした。作って終わりにせず、現場で参照され続ける状態をどう保つかが分かれ目になります。

【設問】その動画は今どう使われていますか。(導入・経験層 n=841)

聞く側の80%が、質問・作業中断に心理的負担

導入層から500名に追加調査を実施。立場別では「聞かれる側」53%・「聞く側」27%・「両方」20%で、このうち「聞く立場」の80%、「聞かれる立場」の55%が、人に聞く・作業を止めることに心理的負担を感じると回答しました。動画がその場で引けないと、結局この負担の大きい質問行動に戻ってしまう構図がうかがえます。

【設問】その場で確認できず人に聞く/聞かれる状況に感じる心理的負担は?(本調査 n=500)

46%が動画を「引いて」使用。研修利用も45%

本調査(n=500)で実際の使い場面を確認したところ、「作業中・その場で確認」33%と「久しぶりの作業前に確認」13%の合計46%が、業務の中で必要な時に動画を参照していました。一方で研修場面での利用も45%あり、動画には「見て学ぶ(研修)」と「作業中に引いて使う(現場参照)」の2つの用途が併存していることがわかります。

【設問】あなたの職場の『作業手順を教える動画』は、実際には今、最もどの場面で使われていますか。(本調査 n=500)

困りごとは一つに集中せず、複数の壁が各3割

動画活用の困りごと(複数回答・各項目の分母n=500)は、「必要な場面を探しにくい」30%、「コツや勘どころが伝わらない」27%、「自分の状況と内容が合わない」28%、「動画が長い」32%、「内容が古い・更新されていない」31%と、いずれも3割前後で拮抗し、「特に困らない」も15%でした。動画自体が無効なのではなく、複数の摩擦が同時に存在することが活用を妨げていると考えられます。

【設問】作業手順を教える動画について、あなたの実感に当てはまるものをすべてお選びください。(複数回答)(本調査 n=500)

「引ける動画手順書」に約8割が関心

当社サービスのコンセプト(各ステップに短い動画とコツが付き、必要箇所を検索できるイメージ)を提示して尋ねたところ、置換意向29%・併用意向50%・現状維持13%でした。「引いて使う」形式に関心を示す層が一定数いることがうかがえます。

【設問】もし『各ステップの動作を短い動画で確認でき、必要な箇所だけ検索でき、コツ・注意点や状況別の対応も付いた、現場で引ける手順書』があれば、今の手順の教え方・確認方法(動画や紙のマニュアルなど)に対して、どうしたいと思いますか。(本調査 n=500)


■ まとめ

作業手順の動画には「見て学ぶ」と「引いて使う」の2用途本調査からは、研修目的の一本の通し動画(いわゆる動画マニュアル)は「見て学ぶ」場面では機能する(研修利用45%)一方、「作業中に引いて使う」現場参照では「見ても結局聞く」87%・「使われ続けていない」63%といった摩擦が残ることが見えてきました。製造業の技能継承・OJT・多能工化が進むなか、作業手順を「見て学ぶ動画マニュアル」と「必要箇所を引いて使う動画手順書」のどちらで整えるかは、用途に応じた設計判断になりつつあると考えられます。

▼ 調査の詳細データ・全設問の回答分布・FAQは下記の記事で公開しています

https://divedx.com/blog/video-manual-usage-survey


■ よくある疑問と本調査からの答え(FAQ)

Q. 製造業で作業手順の動画(動画マニュアル)は普及していますか?

A. 製造業の現場担当・管理者(役職スクリーニング通過者2,333名)の36%が導入・経験しています。ただし導入していても、87%が「動画を見ても先輩・同僚に聞くことがある」と回答しました。

Q. 動画マニュアルと動画手順書の違いは何ですか?

A. 動画マニュアルは一本の通し動画を「見て学ぶ」もの、動画手順書は手順ごとに必要箇所を「引いて使う」ものです。本調査では研修(見て学ぶ)45%・現場参照(引いて使う)46%と用途が分かれました。

Q. 動画を導入しても現場で活用されないのはなぜですか?

A. 困りごとが「探せない・コツが伝わらない・状況に合わない・長い・古い」と複数の3割で分散しており、単一の原因でないためと考えられます。


■ 動画手順書『Dive』について

動画手順書SaaS「Dive」(エピソテック株式会社)は、作業を撮影するだけでAIが映像を手順ステップに構造化し、現場で参照できる手順書に変えるクラウドサービスです。製造業の現場教育・技能継承・多言語(海外拠点対応)・作業分析・スマートグラスに対応しています。

詳細・無料トライアル: https://divedx.com/ja/


■ 会社概要

エピソテック株式会社 (英語表記:Episotech Ltd.)

エピソテック株式会社 (英語表記:Episotech Ltd.)

・代表者:代表取締役 内藤優太
・設立:2020年10月
・所在地:東京都杉並区資本金:3,050万円(資本準備金含む)
・主力サービス:動画手順書SaaS Dive(ダイブ) https://divedx.com/ja/
・お問い合わせ:info@episotech.com


■ 調査概要調査名

  • 製造業における作業手順の動画活用に関する実態調査

  • 調査主体:エピソテック株式会社

  • 調査方法:インターネット調査

  • 調査対象:製造業の現場担当・管理者

  • 調査期間:2026年6月

  • 有効回答数:スクリーニング5,000名から「作業手順の動画を導入・経験」している841名を抽出。うち500名に本調査を実施。

  • 分母:普及率はスクリーニング全体、活用に関する各指標は導入・経験層(n=841、本調査はn=500)を分母としています。

※本リリースの調査データを引用される際は「エピソテック株式会社調べ」と明記ください。

※構成比は小数点以下を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合があります。

※本調査はセルフ型パネルを用いた自社調査であり、確率抽出ではないため業界全体の代表値ではありません。

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業種
情報通信
本社所在地
東京都杉並区本天沼2-40-12
電話番号
-
代表者名
内藤優太
上場
未上場
資本金
1550万円
設立
2020年10月