食用バラに特化した教育プログラムをリニューアル発売 7月25日

趣味・新規就農・新規事業まで。多様な取組みに対応した食用バラ教育プログラム

バラの学校

2023年7月25日 09時00分

新規就農の主な障壁への対策を織り込んだ高収益作物「食用バラ」の教育プログラムを展開する株式会社バラの学校（本社：千葉県館山市、代表取締役　中井　友實榮、以下「バラの学校」）は、持続可能な農業へのニーズの高まりを受け、⾷⽤バラの栽培から6次化までのノウハウをパッケージにした全国初の⾷⽤バラ教育プログラムを2022年より展開してきました。１年間に寄せられたお客様からの声をもとにプログラムを全面リニューアルします。耕作放棄地解消と循環型農業を啓蒙し、年間500組の導入を目指しています。

▼食用バラ教育プログラム「新コース」資料ダウンロード
【URL】https://www.baranogakkou.co.jp/page/226

旧プログラムの背景

2022年より展開してきた食用バラ教育プログラムは、本業としての取組みを想定していました。一般的な新規就農の平均投資額は600万円以上である一方、旧プログラムを利用した際の最低投資額は70万円で、一般的な就農に比べると低リスクでした。その結果、発売開始後1年間で全国11カ所で導入されました。

しかしながら、導入には１反（300坪）程度の広い農地が必須でした。

一般社団法人全国農業会議所全国新規就農相談センター　令和３年度「新規就農者の就農実態に関する調査結果」によると就農時に苦労したトップ３は「農地の確保」「資金の確保」「営農技術習得」であり、食用バラに興味があっても、農地を確保できない事態が多発していました。

健康寿命を左右する、定期的な身体活動としての食用バラ栽培

平成 24 年度農林水産省委託調査「農作業と健康についてのエビデンス把握手法等調査報告書」によると農業に従事する中での運動が精神的、肉体的な健康へ資することは経験的に知られており、欧米における自然療法（森林療法）や園芸療法等はよく知られています。また、有業率・農業者率が高いほど老人医療費が低くなるという負の相関も知られており、適度な運動としての農作業が健康維持に果たす役割が期待されています。

農家だけでなく、市民農園や自宅の庭で農作業をする人は、農作業をしない人に比べて活動量が多いこと、充実感をもっていること、人とのつながりをもっていること、野菜を多く摂取していることが明らかだということです。

農林水産省「農家は長寿か：農業と疾病・健康との関係に関する統計分析」によると60歳以上に限れば，所得や地域環境が同一条件だったとしても，農業者が多い地域は地域の死亡率が下がる調査結果が報告されています。

ニーズの多様化

加えて、「リモートワークと田舎暮らしを両立させたい」や、「親の離農をきっかけとした高収益作物への転換」の相談が１年前から多く寄せられてきました。