【現研・第425回 新経営具体化研究会】『TSMC創業者 張忠謀（モリス・チャン）の物語』開催のご案内

創立60周年を迎えた現代経営技術研究所による研究会の最新情報を公開

株式会社 現代経営技術研究所（本社：東京都文京区、代表取締役所長：大槻裕志）による研究会「新経営具体化研究会」の新着情報をご案内いたします。

■第425回　新経営具体化研究会
TSMC創業者 張忠謀（モリス・チャン）の物語

講師：　　九州産業大学 名誉教授
　　　　　朝元 照雄氏

日時：　　2025年11月17日（月）15:00～17:00

開催方式：Zoomによるオンライン開催

TSMCは半導体の受託製造（ファウンドリー）市場のシェア６割以上、最先端半導体市場のシェア９割以上を占め、支配的な地位を強化しています。2025年7－9決算も凄まじく、売上高が前年同期比30.3％増の9899億台湾ドル（約4.8兆円）。最終利益39.1％増の4523億台湾ドル（約2.2兆円）。当期利益率は46％であり、ＡＩ向け先端半導体を追い風に増収増益を７四半期続けています。

これ程の競争力を築いた真髄はどこにあるのか。それを読み解くためにTSMC創業者の張忠謀（モリス・チャン）の物語を朝元照雄氏に語っていただきます。アップルを語るにはスティーブ・ジョブズの存在が欠かせないように、TSMCを理解するには張忠謀（モリス・チャン）の戦いの軌跡とその経営思想を洞察することが必須です。

朝元照雄氏は台湾企業戦略研究の第一人者であると共に著名なTSMCウォッチャーです。氏が語る張忠謀（モリス・チャン）の物語に耳を傾けて日本産業の重要なパートナーであるTSMCの企業行動を一歩深く解明したいと思います。

第2部では、TSMCがその中心かつ最先端にいる2ナノ半導体を巡る世界の攻防を、ラピダスの今後への考察を交えながら、氏の分析と予測をうかがいます。
是非のご参加をお勧めします。

1. 張忠謀（モリス・チャン）の物語

2. ２ナノ半導体を巡る世界の攻防

3. 質疑応答

講師プロフィール：朝元照雄氏（あさもとてるお）

1950年生まれ。筑波大学大学院社会科学研究科博士課程修了・博士（経済学）。株式会社日立製作所技術部主任・副参事、ハーバード大学フェアバンク東アジア研究センター客員研究員、九州産業大学 経済学部教授・同大学院経済・ビジネス研究科教授を経て、九州産業大学名誉教授。

主著は『現代台湾経済分析』勁草書房、1996年；『台湾経済論』（共編）勁草書房､1999年；『台湾の経済開発政策』（共編）勁草書房、2001年；『台湾の産業政策』（共編）勁草書房、2003年；『開発経済学と台湾の経験』勁草書房、2004年；『台湾農業経済論』（共著）税務経理協会、2006年；『台湾経済入門』（共編）勁草書房、2007年；『台湾経済読本』（共編） 勁草書房、2010年；『台湾の経済発展』勁草書房、2011年；『台湾の企業戦略』勁草書房、2014年；『台湾企業の

発展戦略』勁草書房、2016年；『発展する台湾企業』勁草書房、2018年など。

■ お申し込みについて

本研究会は会員制にて運営しておりますが、今回に関しましては、日本の半導体産業・その関連産業および当テーマに強い関心をお持ちの企業の方々や専門家・研究者の方々を無料招待いたします。下記よりお申し込みください。

詳細を見る

■ 現研・新経営具体化研究会について

株式会社 現代経営技術研究所（略称：現研＝げんけん）はシンクタンク機能を持つ経営コンサルティング会社です。1965年に鈴木成裕により設立され、本年7月1日に創業60年を迎えました。

1971年発足ー新しい経営を具体化するための実践面に焦点を当てて
新しい経営を具体化するための実践面に焦点を当て、方法開発、事業・業務の革新、特定領域への分析の深化をはかることを狙いとして1971年発足。経営企画、人事・教育、情報システム、研究開発、生産、製造、財務問題など各領域にわたって新たな方法の探索、当面する諸課題の解決策を検討します。実務的な視点からテーマを設定し、講師を囲んで共同討議をするスタイルで開催を続けてきました。

【 会社概要 】

会社名　：　株式会社 現代経営技術研究所

代表者　：　代表取締役所長　大槻 裕志

所在地　：　東京都文京区本郷2-27-17 ICNビル4F

設立　　：　1965年7月

【 事業内容 】

・事業・経営構想、戦略策定
・事業開発・ビジネスモデル改革
・変革プロジェクト指導
・人事制度設計
・企業理念・行動指針の作成・リニューアル
・製造次世代化
・教育研修
・プロジェクト型研修
・グローバル型研修
・グローバル経営の幹部育成
・タレントマネジメント指導
・研究会・セミナーの企画・運営

【 お問い合わせ先 】

現代経営技術研究所

メール：[e-mail]

電話　：[phone]